12月20日(火) AndTech WEBオンライン「高分子材料におけるモノマー化・解重合技術の基礎と最近の技術検討動向」Zoomセミナー講座を開講予定
株式会社AndTech 技術顧問 今井 昭夫 氏(公益社団法人 高分子学会フェロー)にご講演をいただきます。
株式会社AndTech(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:陶山 正夫、以下 AndTech)は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せるケミカルリサイクル技術での課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「高分子材料モノマー化・解重合」講座を開講いたします。
樹脂種毎の基本的な考え方について整理し、合わせて現実に進行している各種のケミカルリサイクル技術の動向について解説。
本講座は、2022年12月20日開講を予定いたします。
詳細:https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=11141
樹脂種毎の基本的な考え方について整理し、合わせて現実に進行している各種のケミカルリサイクル技術の動向について解説。
本講座は、2022年12月20日開講を予定いたします。
詳細:https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=11141
- Live配信・WEBセミナー講習会 概要
テーマ:高分子材料におけるモノマー化・解重合技術の基礎と最近の技術検討動向
開催日時:2022年12月20日(火) 13:30-16:30
参 加 費:39,600円(税込) ※ 電子にて資料配布予定
U R L :https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=11141
WEB配信形式:Zoom(お申し込み後、URLを送付)
- セミナー講習会内容構成
ープログラム・講師ー
株式会社AndTech 技術顧問 今井 昭夫 氏(公益社団法人 高分子学会フェロー)
- 本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題
プラスチック・ゴム材料のリサイクル技術に関する知識
解重合・ポリマー熱分解に関する化学反応知識
高分子材料の開発動向や将来動向と材料リサイクル・炭素循環に関する知識
- 本セミナーの受講形式
WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。
詳細は、お申し込み後お伝えいたします。
- 株式会社AndTechについて
化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。
弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
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- 株式会社AndTech 技術講習会一覧
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経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。
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- 本件に関するお問い合わせ
株式会社AndTech 広報PR担当 青木
メールアドレス:pr●andtech.co.jp(●を@に変更しご連絡ください)
- 下記プログラム全項目(詳細が気になる方は是非ご覧ください)
講演主旨
SDGsやESG経営への認識がたかまっている今日、プラスチックやゴム材料のリサイクル技術の開発が産官学の各界で進められている。中でも、ポリマーからモノマーへの転換を図るケミカルリサイクルは究極的な炭素循環技術として関心が高まっているが、ポリマーの種類によって、解重合や熱分解の適性が異なり、生成化合物の形態も異なるため、実用化検討が個別に進められているのが現状である。対象のポリマーのモノマーへの変換にどのような手法を適用するかという選定検討のためには、対象ポリマーの解重合や熱分解反応についての基本に戻る考察が必要である。本講座では樹脂種毎の基本的な考え方について整理し、合わせて現実に進行している各種のケミカルリサイクル技術の動向について解説する。
プログラム
1.重合と解重合
1-1 平衡重合と天井温度
1-2 解重合と熱力学
2.ポリマーの熱分解と酸化
2-1 炭化水素の熱分解
2-2 ポリマーの熱分解
2-3 電子線照射など物理的手法による分解収率の向上
2-4 ポリマーの酸化分解と副生化合物
3.ポリマーの加水分解
3-1 縮重合と解重合・・・化学平衡
3-2 加水分解への触媒作用
3-3 加水分解法によるモノマー回収収率の向上
4.ポリマーのバイオケミカルリサイクル
4-1 酵素反応による物質変換
4-2 既存化学反応プロセスの適用
5. 実用化に向けた技術開発の動向
5-1 化学メーカーによる検討
5-2 石油(精製)メーカーによる検討
5-3 その他の企業による検討
5-4 大学・公的研究機関による検討
6.質疑応答
* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上
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