日本調剤のアプリ「お薬手帳プラス」の会員数が200万人を突破！

日本調剤株式会社 ニュースリリース

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在 地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：笠井 直人 、以下「日本調剤」）は、自社開発した電子お薬手帳「お薬手帳プラス」 の会員数が 200 万人を突破しましたのでお知らせします。

　日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」は、2014年10月からサービスを開始し、今年で10年になります。サービス開始当初からの「処方箋送信機能」や「健康管理機能」に加え、近年はマイナポータルとの連携*¹や災害時を想定したオフラインでもデータを確認できる機能の実装*²など、機能の向上に努めてまいりました。また、厚生労働省のホームページにおいても、医療DXに伴い、電子版お薬手帳サービスのこれから期待される役割と、実装すべき機能が示された「電子版お薬手帳ガイドライン」*³に沿った電子お薬手帳として、「お薬手帳プラス」が紹介されています。*⁴

　サービス開始から現在まで、多くの方にご利用いただき、この度、会員数が200万人を突破いたしました。

　今後も、「お薬手帳プラス」の機能向上に努め、患者さまがより質の高い医療サービスを受けることができる環境を整え、医療と社会に貢献してまいります。

■電子お薬手帳「お薬手帳プラス」について　https://portal.okusuriplus.com/
「お薬手帳プラス」は、 お薬手帳の情報をスマートフォン上で管理できることに加え、日々の健康管理に役立つ安心・便利な機能が充実したアプリです。2024年7月24日現在で登録会員数は200万人を突破しています。お薬の受け渡しまでの待ち時間を有効活用できる「処方箋送信機能」の他に、日々の健康管理に便利な体重・血圧・血糖値などを数値・グラフで記録できる「健康管理機能」や、通院記録などの登録やお薬の服用時間にアラームでお知らせができる「カレンダー飲み忘れチェック記録機能」、チャットボット形式で 薬局とコミュニケーションをとることができる「つながる機能」*⁵など充実した機能をそろえています。また、日本調剤の薬局でお渡ししたお薬は、来局ごとのお薬情報が自動登録されます*⁵。登録した１台のスマートフォンでご家族のお薬情報をまとめて管理できる「家族管理」設定も可能です*⁵。

＊1「お薬手帳プラス」とマイナポータルとの連携についてのニュースリリース

　　https://www.nicho.co.jp/corporate/newsrelease/20230829_nr1/
＊2 災害時を想定したオフラインでデータを確認できる機能についてのニュースリリース
　　https://www.nicho.co.jp/corporate/newsrelease/20240311_nr1/
＊3 厚生労働省「 電子版お薬手帳ガイ ドライン 」： https://www.mhlw.go.jp/content/001199653.pdf
＊4 ガイドラインに沿った電子版お薬手帳サービスリスト 2024 年 7 月 1 日時点）：
　　https://www.mhlw.go.jp/content/001257615.pdf
＊5 日本調剤の薬局をご利用の本会員限定の機能です

■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ

日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。

https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/

【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/

日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。

【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/

1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社　広報部　広報担当
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　E-Mail：[e-mail]