JSPO遠藤会長が石川県を訪問しました
現地では、金沢市内の1.5次避難所であるいしかわ総合スポーツセンターと内灘町の被災地域を訪れるとともに、石川県庁にて馳浩石川県知事と面会しました。
いしかわ総合スポーツセンターでは、避難所にて過ごされる方々や、1.5次避難所の対応にあたる石川県スポーツ協会および石川県職員の方にお話を伺いました。
また、内灘町では、液状化の被害を受けた西荒屋地内を訪問し、被災された方、災害対応に尽力された方々にお話を聞かせていただきました。
石川県職員や被災地域住民の方にお話を伺うJSPO遠藤利明会長・森岡裕策専務理事
石川県庁では馳知事に面会し、当協会加盟団体をはじめとするスポーツ団体や公認スポーツ指導者、総合型地域スポーツクラブ、スポーツ少年団をはじめ、スポーツを愛する多くの皆様から寄せられた災害義援金27,550,492円を、令和6年3月29日付で日本赤十字社へ寄付したことを報告しました。
また、今後求められるスポーツによる被災地支援について意見交換を行いました。
馳石川県知事と意見交換を行うJSPO遠藤会長・森岡専務理事・岩田常務理事
当協会では、被災地の状況に鑑み、令和6年度JSPO各種事業において、参加料や登録料等の特別措置を講じることを検討しております。
被災地におけるスポーツ活動が1日でも早期に再開できるよう、微力ながら復興のための支援を引き続き行ってまいります。
◆JSPO（公益財団法人日本スポーツ協会）について JSPOは、1911年7月に「国民スポーツの振興」と「国際競技力の向上」を目的に、大日本体育協会として創立。日本体育協会を経て、2018年4月1日、現在の名称となりました。 JSPOでは、国民スポーツ大会（旧 国民体育大会）や日本スポーツマスターズなど各世代を網羅したスポーツ大会の開催、スポーツ少年団や総合型地域スポーツクラブなどスポーツをする場の創出、スポーツの楽しみをサポートするスポーツ指導者の育成、最新の医･科学に根差したスポーツの推進など、誰もが自発的にスポーツを「する」「みる」「ささえる」ための幅広い事業を展開しています。また、わが国スポーツの統一組織として、国や60を超える競技団体、47都道府県スポーツ･体育協会など、様々なスポーツ関連団体・組織や個人と連携しています。 ▶ ホームページ https://www.japan-sports.or.jp/ ▶ 事業概要パンフレット https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid57.html#09 （通読約15分） ▶ JSPO中期計画2023-202７ |
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像