ジール、前田道路のデータ統合／分析基盤実現に向け、BI構築の伴走パートナーに選ばれるとともに、最適なDWH製品の選定を支援
■ 前田道路における導入事例詳細
https://www.zdh.co.jp/customer/maedaroad/
＜データ分析基盤の整備に向けた背景と課題＞
サイロ化されたシステムがデータドリブン経営推進の障壁に
1930年に設立された前田道路は、道路舗装をはじめとした「工事事業」と、舗装材・材料を販売する「製造販売事業」をビジネスの主軸に据え、幅広く事業を展開しています。
前田道路では、近年、積極的にIT基盤を強化しており、迅速で正確な経営判断や事業活動における意思決定を加速させるため、データ活用基盤の開発に着手、推進しています。これまで前田道路の基幹システムは大きく工事管理、合材管理、会計の3つがオンプレミス環境で運用されていましたが、各システムはサイロ化されており、それぞれに格納されているデータも連携しておらず、迅速・正確な経営判断、データドリブン経営実現の障壁となっていました。
＜ジール採用のポイント＞
臨機応変なサポートとマルチベンダー対応を評価し伴走パートナーにジールを選択
データ分析基盤の実現に向けて、前田道路は初めにBIツールの導入を決定。複数のツールを比較検討する中で「MotionBoard」を採用しました。国産BIツールであるMotionBoardは、ダッシュボード画面の構成をはじめ、”痒い所に手が届く”製品であり、前田道路がデータ分析を推進していくにあたって最適な製品と判断しました。また、データ統合基盤には、今後のデータ活用の進化に寄与する新しい技術を実装しつつも、運用面での負荷を抑制可能なソリューションとして、クラウドDWHの「Snowflake」の導入が決定しました。
このMotionBoardの導入および環境構築パートナーとして、また、Snowflakeの導入を提案したのがジールです。マルチベンダーとして30年以上にわたり様々なBIやDWHを用いたデータ統合／分析基盤構築の経験と実績、柔軟な提案力やプロジェクト推進力などを評価いただいています。
＜導入効果と今後の展望＞
経営レポート作成の負荷軽減に期待 データ活用のさらなる拡大を目指す
現在、2024年度のカットオーバーに向けてデータ統合／分析基盤の設計、開発が進められています。
フォーマットの全社統一とSnowflake上でのデータの統合管理、そしてMotionBoardにより、経営レポート作成の時間と作業負荷が大幅に軽減されると、本番運用開始後の効果を期待いただいています。
また、将来の展望については、今回のデータ統合／分析基盤の構築をスタートラインとして、ゆくゆくは経営情報の参照だけでなく、多方面にわたるデータ分析を行い、経営層への情報提供や現場のデータ活用を促進させていきたいとのことです。
今後もジールは、前田道路の課題に対し、適切な環境作り、ツールのご提供などを通じて解決のご提案を行うとともに、お客様のご要望を反映したサービスの充実を推進してまいります。
前田道路における導入事例詳細は、以下URLをご参照ください
https://www.zdh.co.jp/customer/maedaroad/
■ 前田道路について
前田建設工業株式会社、株式会社前田製作所とともに、インフロニア・ホールディングス株式会社のグループ企業として事業を展開。「道路建設や生活に直結した身近な工事」と「アスファルト合材の供給」の既存事業をより一層強化するとともに、インフロニア・ホールディングスが目指す「総合インフラサービス企業」の一翼を担う企業として、地域道路をはじめとした様々なインフラの維持管理分野へと事業領域の拡大を推進している。
前田道路の詳細は、以下URLをご参照ください。
【株式会社ジールについて】
株式会社ジールは、社内外のデータを整理・統合するデータプラットフォームやデータを分析・予測・可視化するＡＩ・ＢＩソリューション等を、コンサルティング・システム開発を通じて提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションやデータドリブン経営の推進を支援しています。自社開発のクラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」、DX人材育成を支援するeラーニングサービス「ZEAL DX-Learning Room」なども展開しています。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの 100%子会社です。
社 名：株式会社ジール
設 立：2012 年 7 月
代表者：代表取締役社長 沼田 善之
主要業務：ビジネスソリューションパッケージの開発・ライセンス販売・コンサルティングサービス・サポートサービス など
本社所在地： 東京都品川区上大崎 2 丁目 13 番 17 号 目黒東急ビル 6 階
大阪支社： 大阪府大阪市中央区伏見町二丁目 1 番 1 号 三井住友銀行高麗橋ビル 7F
【アバントグループについて】
株式会社アバントグループ（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード：3836）を持株会社として展開するアバントグループは、「企業価値向上に役立つソフトウエア会社になる」とのマテリアリティの実現に向けて、2022年10月１日に新たなガバナンス体制とグループ体制でスタートしました。
アバントグループでは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウエア開発・販売・保守や、ソフトウエアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献してまいります。
株式会社アバントグループURL：https://www.avantgroup.com/ja/index.html
主要なグループ事業子会社（いずれも100％所有）は以下の通りです。
＜アバントグループ＞
○株式会社アバント：https://www.avantcorp.com/
○株式会社インターネットディスクロージャー ：https://internet-disclosure.com/
○株式会社ジール：https://www.zdh.co.jp/
○株式会社ディーバ：https://www.diva.co.jp/
※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。
以上
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