Finatextグループの日本株おまかせ投資サービス『Wealth Wing（ウェルスウイング）』、11月は日本株市場を0.68%下回る運用結果に
月間パフォーマンスが良かった戦略
11月にWealth Wingで最も月間成績が良かった戦略は、「バランス型高収益高成長ポートフォリオ」でした。
月間で+4.74%、対TOPIX比では-0.68%となり、TOPIX（配当込み）をアンダーパフォームしました。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。また、上記運用結果に各種コストは含まれておりません。
Wealth Wingがご提供する全8戦略の平均運用成績は、月間で+3.65%、対TOPIX比で-1.77%となりました。
Wealth Wingでは、毎月サービスサイト内コラムで運用実績レポートを公開しています。月次だけでなく、週次でもパフォーマンスに関する運用状況等を詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。
Wealth Wingコラム：https://wealth-wing.com/columns/
運用開始からのパフォーマンス推移
2020年11月末のサービス開始から2023年11月末までの各年の運用実績は10％を超えており、2023年の年初来リターンは11ヶ月経った現時点で+28.96％となっています。
運用開始からの各戦略月次累積リターン、全戦略平均の累積TOPIX超過リターンについては下記グラフをご確認ください。
＜運用開始からの月次累積リターン＞
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。また、運用手数料は含まれていますが、情報利用料・税金・売買コスト等は含まれておりません
※運用手数料：年0.99％（税込）、情報利用料：月330円（税込）
※実際にお客様へご提供した、モデルポートフォリオをもとに算出しています
＜運用開始からの全戦略平均の累積TOPIX超過リターン＞
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。また、上記運用結果に各種コストは含まれておりません。
利益口座比率(※1)
11月末時点の利益口座比率は86.8％となりました。
※1 利益口座比率：サービスを利用しているお客様の運用口座のうち利益がでている口座の比率。コストを含む実現損益で算出。
【より詳しい運用状況などはWealth Wingコラム「2023年11月の運用実績をご報告！！」をご覧ください】
https://wealth-wing.com/columns/20231206/
Wealth Wing（ウェルスウイング）口座開設はこちら：https://wealth-wing.com/ |
● Wealth Wingの特徴
【機関投資家に限られていたマルチ・ファクター投資を個人投資家に提供】
Wealth Wingは、銘柄が持つ様々な要因に着目し投資の意思決定を行う「マルチ・ファクター投資」を採用していることが特徴です。「マルチ・ファクター投資」は、多くのデータを利用することが前提で、データを分析するデータ・サイエンスと大規模なシステム構築の必要があることから、活用は機関投資家に留まっていました。
しかし、たった2問の質問に答えるだけで、個人投資家も「マルチ・ファクター投資」による高度なポートフォリオの運用を可能としました。(※2)
【価格変動リスクを抑えて高い超過収益を実現】
運用が開始できる金額は15万円からとなっておりますが、銘柄数は約23銘柄程度と十分な銘柄数で分散投資を行っています。（※2）また、高度なリスクコントロール技術により、「バリュー・グロース」や「内需・外需」といった、予測が難しいマクロ要因からのリスクを最小限にしつつ、個別銘柄固有の優位性（好業績・割安・高配当・上方修正サプライズ等）から得られる超過リターン（アルファ）だけを狙う効率的な運用を可能にしています。
さらに、アクティブ運用でありながら東証プライム市場に連動するよう最適化されているため、安定的に日本市場の動きに連動しながらも、市場平均以上のパフォーマンスを実現しています。ワンタップで行えるヘッジ機能（※2）も利用し、市場全体の下落から受ける影響を緩和することで、市場全体の上下動に影響されずに、銘柄固有の優位性だけにフォーカスした運用も可能となっています。
※2：特許第6997477号
●「Wealth Wing」概要
・サービス名：Wealth Wing（ウェルスウイング）
・利用可能環境：Android/iOSのスマートフォン専用アプリAndroid 7.0以上／iOS 12.0以上
・ご利用方法：Webサイト/アプリ内から証券口座の開設を行っていただき、投資一任契約を締結の後15万円以上入金していただくと、自動でサービスを開始いたします。
・手数料：月額330円の情報利用料（税込）
運用金額の0.99%の運用報酬（年率/税込）
戦略変更/売却による売却代金のうちの1%（スプレッド方式）
・サービス開始：2020年11月26日
・Webサイト：http://bit.ly/3ZPcigo
【Finatextグループと株式会社スマートプラスについて】
Finatextグループは、「金融を“サービス”として再発明する」をミッションに掲げ、次世代金融インフラの提供を通して組込型金融を実現するフィンテック企業グループです。金融サービスのあるべき姿をユーザー視点から見直し、パートナー事業者と共に新しい金融サービスを開発する「株式会社Finatext」、オルタナティブデータ解析サービスの 「株式会社ナウキャスト」、証券ビジネスプラットフォームを提供する「株式会社スマートプラス」、次世代型デジタル保険の「スマートプラス少額短期保険株式会社」といった事業会社を擁し、「金融がもっと暮らしに寄り添う世の中」の実現を目指しています。
会社名：株式会社Finatextホールディングス
代表者：代表取締役社長CEO 林 良太
証券コード：東証グロース市場 4419
設立：2013年12月
所在地：東京都千代田区九段北一丁目8番10号 住友不動産九段ビル9階
公式サイト：https://hd.finatext.com/
■株式会社スマートプラス
株式会社スマートプラスは、証券ビジネスプラットフォーム「BaaS（バース）：Brokerage as a Service」を軸に、事業者による自社顧客向け証券サービスの提供を支援するフィンテック企業です。次世代金融インフラの提供を通して組込型金融を実現するFinatextグループにおいて、証券領域における金融インフラストラクチャ事業を担っています。クレジットカードで個別株が買える日本初のサービス「セゾンポケット」開発などの事業者向けサービスのほか、自社でもスマホ投資サービス「STREAM（ストリーム）」を開発・提供しています。
会社名：株式会社スマートプラス
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3031号
代表者：代表取締役 小林 紀子
設立：2017年3月
所在地：東京都千代田区九段北一丁目8番10号 住友不動産九段ビル9階
事業内容：金融商品取引業
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
公式サイト：https://smartplus-sec.com/
商号等：株式会社スマートプラス
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第3031号
加入協会：日本証券業協会・一般社団法人日本投資顧問業協会・一般社団法人第二種金融商品取引業協会
＜重要事項＞
■口座開設・お取引に関するご留意事項
・スマートプラスでお取引いただくこととなった際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
・株式のお取引については、株価の下落により損失を被ることがあります。また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により損失を被ることがあります。
・信用取引につきましては、金利、貸株料、品貸料などの諸費用がかかるほか、株価等の変動により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあるハイリスクハイリターンの取引です。
・お客様の投資に対する適合性が信用取引に不向きな場合は信用取引を行うことはできません。
・レバレッジ型・インバース型ETFは運用にあたっての諸費用等により対象とする原指標と基準価格に差が生じる場合があり、中長期にあたってはその乖離が大きくなる可能性があるほか、複利効果により利益を得にくくなる場合があります。
・当社における各種口座開設に際しては当社所定の審査があります。
・資料等の中で個別銘柄が表示もしくは言及されている場合は、あくまで例示として掲示したものであり、当該銘柄の売買を勧誘・推奨するものではありません。
・お取引に際しては当社から交付される契約締結前交付書面、目論見書その他の交付書面や契約書等をよくお読みください。
■投資一任契約に関するご留意事項
・スマートプラスと投資一任契約を締結した際には、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
・当社がお客様と締結する投資一任契約に基づき投資運用を行うもので、投資元本は保証されるものではなく、運用による損益はすべてお客さまに帰属します。
・投資対象は、値動きのある国内外の有価証券等となりますので、株価、金利、通貨の価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ投資元本を割り込むおそれがあります。
・投資一任契約お申込みの前に、契約締結前交付書面や約款等をよくご確認いただき、ご理解のうえお申し込みください。
・投資一任契約にはクーリング・オフ（金融商品取引法第37条の6の規定）は適用されません。
・表示される過去の運用成績については将来の運用成果を保証するものではありません。
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