フォーブス「日本長者番付」2026年版、孫正義が首位返り咲き
上位50人の資産総額は29%増の2940億ドルに
シンガポール(2026年6月9日)─2026年フォーブス「日本長者番付」で、ソフトバンクグループ創業者の孫 正義が1位に返り咲いた。番付首位は2021年以来。50人・組すべてを紹介する最新のランキングは、WEB特設ページwww.forbes.com/japan(英語)、www.forbesjapan.com/feat/japanrich/(日本語)、雑誌「Forbes Asia」6月号に掲載される。
世界的な人工知能(AI)ブームに牽引された株式市場の強気相場を追い風に、日経平均株価は前回の番付作成時から70%近く上昇したが、円安の影響も受けた。総合的に見ると、日本の富豪上位50人・組の資産総額は前年の2280億ドルから29%増えて、2940億ドル(約46兆8000億円)となった。
今年の番付では、資産の増加がごく一部の富豪に集中している。資産を積み増したのは14人・組で、ソフトバンクグループの創業者である孫 正義は過去最高の資産増を記録し、2021年以来となる首位の座に返り咲いた。孫の純資産は518億ドル(184%)増の800億ドル(約12兆7000億円)で増加率・金額とも番付トップの増額を達成。ソフトバンクはChatGPTの開発元であるOpenAIへの数百億ドル規模の出資に伴い、2026年3月期決算で過去最高の純利益5兆円(310億ドル)を報告した。
ユニクロ創業者の柳井 正は、親会社であるファーストリテイリングの売上収益(売上高)と純利益が堅調に伸びたことで資産を30%以上増やして650億ドル(約10兆3000億円)としたものの、2位に後退した。3位につけたのはキーエンス創業者で名誉会長の滝崎武光で、資産額は前年比29億ドル増の236億ドル(約3兆7600億円)だった。4位にはサントリーホールディングス代表取締役会長の佐治信忠が入ったが、資産額は93億ドル(約1兆4800億円)で前年の105億ドルから減少した。
5位の関家一家は純資産を41億ドル積み増して91億ドル(約1兆4500億円)とし、順位を3つ上げた。AI関連製品の需要急増により、所有する半導体製造装置メーカー、ディスコの株価が2倍以上に跳ね上がった。
初の番付入りを果たしたのは6人・組。このうち、11億5000万ドル(約1830億円)の資産を家族とともに保有する出光正和(47位)は、取締役を務める石油元売り大手の出光興産がイラン情勢を背景とした原油価格の高騰で思いがけない利益を上げた。半導体・FPD(フラットパネルディスプレイ)関連装置を製造するローツェの創業者、崎谷文雄(36位)も番付初登場で、資産額は15億5000万ドル(約2470億円)。受注増への期待から売上高の増加が見込まれる中、株価がこの1年間で2倍以上になった。
唯一の番付復活は家電量販店大手ビックカメラの創業者である新井隆二(48位)で、資産額11億3000万ドル(約1800億円)で1年ぶりの再登場となった。同社は2025年9月~2026年2月期の連結決算で売上高5080億円、純利益が前年同期比23%増の110億円を計上した。
27人・組が資産を減らし、その中にはパーソナルケア製品メーカーのユニ・チャーム代表取締役社長の高原豪久(14位)も含まれる。同社の株価下落に伴い、高原の資産額は3分の1近く減少して36億ドル(約5730億円)となった。
番付から陥落したのは3人・組だ。医療機器メーカー、シスメックス創業者一族の中谷一家は、同社の株価がほぼ半減し、2026年3月期の連結決算で純利益が354億円と33%以上減少した。番付50位の純資産額は、前年の12億ドルから11億ドル(約1750億円)へとわずかに下がった。
2026年「日本長者番付」トップ10は以下の通り
1位 孫 正義/800億ドル(約12兆7000億円)
2位 柳井 正/650億ドル(約10兆3000億円)
3位 滝崎武光/236億ドル(約3兆7600億円)
4位 佐治信忠/93億ドル(約1兆4800億円)
5位 関家一家/91億ドル(約1兆4500億円)
6位 重田康光/60億ドル(約9550億円)
7位 安田隆夫/47億ドル(約7480億円)
8位 毒島秀行/46億ドル(約7320億円)
9位 竹中統一/40億ドル(約6360億円)
10位 森 章/39億5000万ドル(約6290億円)
番付は、家族その他の個人、証券取引所、年次報告書、アナリストなどから入手した株式・資金に関する情報を基に作成した。リストに入った各氏の保有資産は、家族・親族の資産を含む場合もある。非公開会社の価値は、類似する公開会社との比較に基づいた推計となっている。資産額は、2026年5月22日の市場終了時点の株価と為替レートに基づいている。番付には、日本国内に事業基盤や住居その他の関連を有する外国人、海外在住ながら事業その他の形で日本と深く関わっている日本人が含まれる。
詳細は下記リンク先を参照
www.forbes.com/japan
www.forbesjapan.com/feat/japanrich
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