株式会社イーシーキューブ、複数の公式決済サービスを統合した新決済サービス「EC-CUBE Payment Plus」をリリース。よりシンプルで分かりやすく、幅広い店舗に最適なプランを提供可能に。

株式会社イルグルム

2023年12月13日 14時00分

株式会社イルグルム（本社：大阪府大阪市北区代表取締役：岩田進、以下「イルグルム」）の連結子会社で、EC構築オープンソース「EC-CUBE」を提供する株式会社イーシーキューブ（本社:大阪府大阪市北区代表取締役社長:岩田進、以下「イーシーキューブ」）は、GMOイプシロン株式会社(本社：東京都渋谷区代表取締役会長：村上知行)と協業し、これまでの２つあったEC-CUBE公式決済であるEC-CUBE PaymentとEC-CUBE Payment Liteを統合した、シンプルで分かりやすく、そして幅広い店舗に最適なプランを提供可能な新公式決済サービス「EC-CUBE Payment Plus」を2023年12月13日にリリースすることを発表いたします。

EC-CUBE Payment Plusの詳細はこちら：https://www.ec-cube.net/product/payment/

リリースの背景について

EC-CUBEでは現在22社の決済事業者とサービス連携しており、規模やビジネス形態に適した決済手段を導入できることが特徴です。一方、様々な決済事業者やサービスの中で自社店舗に最適な決済を選定するのは容易ではないため、2009年9月、GMOペイメントゲートウェイ株式会社と協業し、あらゆる店舗でご利用いただけるよう、多彩な決済手段やオプションサービスに加えEC-CUBE公式ならではのセキュアで万全のサポート体制を有したEC-CUBE公式決済「EC-CUBE Payment」が誕生いたしました。その後、様々な店舗規模やビジネスニーズを踏まえた公式決済「EC-CUBE Payment Lite」をGMOイプシロンとの協業で提供開始し、多くの店舗でご利用サービスの幅が広がりました。そして今回、よりシンプルで選びやすく、かつ、最新のビジネスニーズにマッチしたオプションサービスを組み込んだ、従来の公式決済のメリットの全てを併せ持つ新公式決済サービス「EC-CUBE Payment Plus」が誕生するに至りました（※1）。

※1：現在ご契約されている「EC-CUBE Payment」「EC-CUBE Payment Lite」は、継続してご利用いただけます。

EC-CUBE Payment Plusのサービス詳細について

EC-CUBE Payment Plusは多彩な決済手段、オプションサービスに加え、EC-CUBE公式ならではのセキュアで万全のサポート体制により、安心して選択していただける決済サービスです。プランはネットショップをミニマムに始めていただくためのビギナープランから幅広いニーズにお答えするスタンダードプラン、そして更なるグロースニーズに対応したプレミアムプランの3つをご用意しています。

EC-CUBE Payment Plusのお問い合わせやお申込みはこちら：https://www.ec-cube.net/product/payment/

決済代行事業者の選定やサイト制作のご相談はEC-CUBE公式オンライン相談窓口へ

EC-CUBEでのサイト構築や事業拡大、バージョンアップやセキュリティ対策、決済代行事業者の選定など、課題解決へのご相談はEC-CUBE公式オンライン相談窓口へご相談ください。課題にマッチするパートナーやサービス探しをお手伝いいたします。

また、EC-CUBEへの大規模EC構築や運用サポートに関するご相談が増加していることから、体制強化を実施し、本オンライン相談窓口では大規模ECにもこれまで以上に対応可能となりました。中小規模から大規模まで幅広く対応しておりますので、是非「EC-CUBE公式オンライン相談窓口」へご相談ください。

大規模EC構築の相談も開始。EC-CUBE公式オンライン相談窓口へのご相談はこちら：

https://www.ec-cube.net/advisor/

「EC-CUBE」について

ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」は2006年9月の公開以降多くの方にご利用いただいた結果、2009年には日本No.1 EC構築オープンソースとして認定(※2)され、2020年11月には月商1000万円以上のネットショップ利用店舗数でNo.1に認定(※3)されています。

　EC-CUBEはオープンソースだからこそ、ソースコードの自由なカスタマイズや、簡単に機能追加できるプラグイン、外部サービスや企業の基幹システムとの連携を可能にするWeb API等による無限のカスタマイズ性に加え、ベンダーロックインされることなく自社デジタル資産を核として継続的な事業推進を実現できるなど、自社独自のプラットフォーム構築で競争優位性の創出を強力にサポートすることができます。

　また、その基盤を支えるセキュリティ支援として、徹底した情報公開方針のもと、絶えず変化するコンプライアンスニーズや自社のセキュリティ要件に合わせたセキュアな事業運営をしていただけるよう、「アプリケーション」「環境」「人」を軸とした三位一体のセキュリティ支援を行っています。