多様化する働き方・文書印刷ニーズをサポート!A3ノビ対応ビジネスインクジェットプリンター『PX-S6010』新発売
-コンパクト設計、高生産性で幅広いシーンで活躍 -
エプソンは、ビジネス向けインクジェットプリンターの新商品として、全色顔料のインクカートリッジモデル、A3ノビサイズ対応『PX-S6010』を2021年6月24日より発売します。
新商品は、プリント機能のみ必要なお客様に向け、イニシャルコストを抑えた導入しやすいモデルです。
従来機種「PX-S5080」の使い勝手の良さはそのままに、A4カラー文書約12ipm※1、モノクロ文書約25ipm※1と印刷スピードが向上しています。また、印刷サイズに応じて自動で伸長サイズ調整をする排紙トレイの採用やメンテナンスボックスの前面セルフ交換が可能となり、より使いやすいモデルとなっています。さらに、印字プロセスに熱を使わない「Heat-Free Technology※2」により、消費電力を約26W※3以下に抑え、環境負荷を低減することでサステナビリティの向上に貢献します。
オフィスでのビジネス文書印刷をはじめ、B4、A3サイズのテキストが多い学校や学習塾での印刷や、店舗のバックヤードなど幅広くご利用いただけます。
【価格、発売日について】
【主な特長】
1)ビジネスで求められる高品質・高生産性
全色顔料インクを採用し、印刷部の上からマーカーで線を引いてもにじみにくく※4、こすれにも強いた
めビジネス文書にも安心してご利用いただけます。また印刷スピードはA4カラー文書約12ipm※1、モノ
クロ文書約25ipm※1、ファーストプリントはA4カラー文書約8.5秒※1、モノクロ文書約5.5秒※1と高
速プリントを実現。さらに耐久枚数は15万ページ※1と高い耐久性能のため、さまざまなビジネスシーン
で力を発揮します。
2)限られたスペースでも設置しやすいコンパクト設計
A3ノビサイズに対応しながらも、幅515mm、奥行400mm、高さ298mmの省スペース設計で、狭いスペースやバックヤードにも設置いただけます。コンパクトな本体デザインに、二段カセット対応で最大501枚の大容量給紙(用紙カセット:250枚×2段、背面手差しトレイ:1枚)が可能なため、業務中の用紙交換の手間を軽減します。印刷スタート後に自動で伸長する排紙トレイは、印刷ジョブのサイズ(A4とA3)を見分けて自動で伸長サイズを調整するため、スペースを無駄なくご利用いただけます。また、お客様にて前面からメンテナンスボックスの交換が可能なため、交換時にプリンター本体を動かす必要がなく業務上でのダウンタイムを軽減します。
<商品ページ>
■『PX-S6010』 :https://www.epson.jp/products/bizprinter/pxs6010/
エプソン独創のインクジェット技術は、熱を使わないピエゾ方式を採用しています。シンプルな印刷 プロセス、シンプルな構造に加え、さらにインクを紙に吹き付ける非接触印刷で印刷時に熱を使わない「Heat-Free Technology」※2により、TCO※5の低減と環境性能に優れています。今後、エプソンは さらなるインクジェット化を促進し、業務効率化や環境負荷低減に貢献します。
●「Heat -Free Technology」で未来をつくる
紙へのプリントに深く関わってきたエプソンは、インク吐出に「熱を使わない」プリンターを広くご利用いただくことが、環境対策のひとつと考えます。
熱を使わずにインクを吐出する、エプソン独創の「Heat-Free Technology」を採用したピエゾ方式インクジェットプリンターは他のプリント方式に比べて圧倒的なシンプル構造と低消費電力を実現。また、ファーストプリントが速く、交換部品も少ないプリンターは低環境負荷とともに高生産化にも貢献します。
詳細はhttps://www.epson.jp/products/environment/heatfree/をご覧ください。
※1: 測定データおよび測定条件につきましては、エプソンのホームページをご覧ください。
従来機種「PX-S5080」の印刷スピード:A4カラー文書約10ipm、モノクロ文書約18ipm
※2:「Heat-Free Technology」については上記(「Heat -Free Technology」で未来をつくる)をご覧くださ
い。
※3: 動作時消費電力。測定データおよび測定条件につきましては、エプソンのホームページをご覧ください。
※4: マーカーによってはにじむ場合があります。また、用紙との組み合わせによってはにじむ場合があります。
マーカーを使用する場合は、印刷後5分程度経ってからご使用することをおすすめします。
※5: Total cost Ownership:導入や維持・管理に関わる費用の総額
以上
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