AQ Group創業者、宮沢俊哉会長が「杉山英男賞」受賞。木造最先端研究の実践者として、特に“中大規模木造の普及尽力”が評価

東京大学にて木造建築の再定義と日本の街並みを変える決意表明

株式会社AQ Group（本社：埼玉県さいたま市西区、代表取締役社長：加藤博昭）の創業者、宮沢俊哉（現・代表取締役会長）はこのほど、木質構造研究会が実施している「木質材料・木質構造技術研究基金賞：第一部門（通称：杉山英男賞）」を受賞しました。同賞は、木造建築業界に影響を与えた普及・啓発活動や、強いインパクトを有する革新的な取り組みを展開している“個人”に贈られるもの。弊社、宮沢は長年にわたる中大規模木造建築の技術開発と実践、工務店ネットワーク構築による市場の改革や普及活動が評価されての受賞となりました。また、今月23日には東京大学で授与式が開催され、宮沢は木造建築を取り巻く歴史と自身の活動報告ほか、木造建築の価値を再定義し、日本の街並みを地域工務店らと共につくり上げる決意を表明しました。

木質構造における学問の草分け的存在

故・杉山英男氏の名を冠したアカデミック表彰を受賞

東京大学で賞状を手にする宮沢俊哉会長

木質構造研究会は木材、木質材料、木質構造に関する研究と技術開発の推進を図り、正しい理解と発展・普及に寄与することを目的とした研究者や技術者の集まり。1981年に結成し、現在は企業、団体、個人、学生など300以上の会員で構成されています。「杉山英男賞」と呼ばれる「木質材料・木質構造技術研究基金賞：第一部門」は、木質構造における学問の草分けであり、東京大学名誉教授、工学博士、農学博士の称号を持つ故・杉山英男氏の栄誉を称えて開設された、アカデミックな表彰制度です。

宮沢は中学卒業後、工務店に弟子入りし大工として従事。1978年、当時19歳で株式会社AQ Groupの前身となる都興建設を創業しました。バブル崩壊やIT革命、複数の震災、リーマンショック、パンデミックなど、昭和から平成、令和に至るまでのあらゆる変化において、木造建築の最先端を追求。中でも、中大規模木造建築の技術開発と普及活動については2010年代から注力しており、その長年の功績が高く評価されたことで杉山英男賞の受賞に至りました。

1978年に19歳で創業した宮沢

1995年に建設大臣賞を受賞

工務店と共に市場を改革

日本最高峰の教育機関、東京大学で講演

木造建築発展の実践者として未来への展望語る

稲山正弘名誉教授（左）から表彰状が授与された

「木造建築の再定義」を講演する宮沢

今月23日には日本最高峰の教育機関である東京大学で、杉山英男賞の授与式と受賞者による講演が開催されました。同賞の選考委員であり、授与式のプレゼンターを務めた東京大学名誉教授の稲山正弘氏は「大工の経験や住宅事業経営で培ったノウハウから、一般流通材と住宅用プレカットによる在来軸組工法が、日本の伝統技術を受け継ぎながら最もコストパフォーマンスに優れた構法であるとの信念を持ち、中層木造においても特注金物に頼らない在来軸組工法の延長線上の独自技術「AQ木のみ構法」を確立。鉄骨造と同等以下の建築費で、工務店や地域ビルダーでも建てられる普及型純木造ビルを実現させてきた。また、宮沢氏は経営者でありながら木造建築技術の発展の重要性を深く理解しており、構造・防耐火・遮音等の実験研究に対して、多大な技術開発費の投資を行う決断力と実行力を有している。実績のみならず、我が国のこれからの中層木造ビルの普及を強力なリーダーシップで牽引することへの期待も込めて、杉山英男賞を贈る」と今回の授与に至った理由を発表しました。

一方、壇上に立った宮沢は、半世紀以上にわたる木造建築と在来軸組工法の歴史、自身が挑戦してきたことなどを列挙。また、未来への構想として「木造建築の飛躍的普及は、工務店が主役となる市場づくりが不可欠である。“中大規模建築はコンクリートや鉄骨”という常識を覆し、日本の建築文化を再定義する。そのためには、地域の担い手を次代へとアップデートし、新たな木造建築の潮流を創り出さなければならない」と提起し、「次代ビルダーの育成」と「次代設計士の共創」の重要性を説きました。また、「このネットワーク戦略によって、新たな木造建築価値を社会実装し、​サステナブルな建築文化を次代へ継承していく。本日の講演は、単なる技術報告ではなく、全国で地域を支える設計者の皆様、そして工務店・ゼネコンの皆様と共に、木造建築の価値を再定義し、未来の風景を共につくり上げるための決意表明である」と力強く宣言しました。

弊社は今年3月、木造建築業界の最先端をいく有識者と共に、シンポジウム「中大規模木造は、みんなの手に届くか。」を開催。オンライン視聴を含めて１万人以上が参加しました。そこで、世界的建築家であり大阪・関西万博の大屋根リングを手掛けた藤本壮介氏が設計を担当する「純木造ホテル浅草プロジェクト」を公表。さらに、2030年までに木造住宅12,000棟、木造集合住宅5,000戸、木造非住宅3,000棟、計20,000棟・戸の供給体制が可能なネットワーク構築を目指すと発表しました。カーボンニュートラル社会の実現に向けて、木造建築の注目度は日に日に増しています。弊社は今後も、木造建築普及の先導企業として日本の建築文化を再定義し、新たな潮流を創り出すべく活動してまいります。