楽天証券、証券総合口座600万口座達成のお知らせ

- 過去最短、約5カ月で100万口座増！抽選で合計600万ポイントなどプレゼント -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、このたび、証券総合口座数が600万口座に到達したことをお知らせします。2020年12月に約9カ月で100万口座増となる500万口座に到達してから、さらに加速し、過去最短の約5カ月で100万口座増となりました。加えて、投資信託の積立において、2021年3月末時点で設定人数が133万人に、積立設定金額が月額約450億円（前年同期比164.8％増）になったことをあわせてお知らせします。また、このたびの600万口座達成を記念して、抽選で合計600万ポイントやヴィッセル神戸・楽天イーグルスのオリジナルグッズなどをプレゼントするキャンペーンを実施します。

楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、“すべては個人投資家のために”をモットーに、社員一同、サービスの拡充に努めております。

近年は、楽天グループの一員として、「楽天エコシステム（経済圏）」の強みを最大限に活かし、投資初心者の方にもご利用いただきやすいサービス提供に尽力しており、2020年の新規口座開設数は3年連続で業界最多（※1）となりました。特に、「楽天ポイント」で投資信託（通常・積立）や国内株式、バイナリーオプション取引ができる「ポイント投資」サービス、「楽天カード」の1%ポイント還元を受けながら投信積立ができるサービスなどの拡充を行った結果、2016年3月末には証券総合口座全体の32.5％だった30代以下のお客様が、5年で42.3％（2021年3月末時点）に増加しています。加えて、2021年3月末時点で、投資信託の積立設定人数は133万人に、積立設定金額は前年同期比164.8％増となる月額約450億円になるなど、多くの資産形成層の方に楽天証券をご活用いただいています。

さらに、株式取引をはじめとするトレーディングサービスにおいては、「iSPEED®」シリーズや最先端の株式トレーディングツール「MARKETSPEED® II」など、すべてのプラットフォームでお取引可能なツールの提供をはじめ、セキュリティのさらなる強化、手数料無料化に向けた取り組みなど、快適な取引環境の提供を継続的に行っております。

このたびの600万口座達成は、長きにわたり、多くのお客様に楽天証券を支えていただいた賜物と考えております。お客様への日頃の感謝をお伝えするべく、5月24日（月）より抽選で以下の賞品をプレゼントするキャンペーンを実施予定です。
 

• 【A賞】合計600万ポイント！1,000ポイント×6,000名様
• 【B賞】ヴィッセル神戸オリジナルグッズ×　150名様
• 【C賞】楽天イーグルスオリジナルグッズ×　150名様

また、楽天証券の口座をまだお持ちでない方で、期間中に当該キャンペーンページより新規口座開設をされた方には、もれなく200ポイントをプレゼントします。エントリー方法や期間などキャンペーンの詳細は、近日中にホームページでお知らせしますので、ご確認ください。

楽天証券は今後も、「資産作りの伴走者」として、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えするべく、さらなるサービス拡充に取り組み、お客様に「長く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。
 

• 証券総合口座数の各社推移（※2）

 

• 楽天証券総合口座開設者の属性変化

 

 

• 投資信託　積立設定人数、金額推移

 

※1：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2021年5月19日、楽天証券調べ）

※2：各社ホームページ上での公開情報により、楽天証券にて集計。野村証券、大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会