【調査結果】⼤企業における「企業が提供する学習の定着と業務活⽤」に関する実態調査

〜人事と現場で“学びの業務活用”に約3.5倍のギャップ、実務接続のカギは「対話」〜

　インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森健志郎、以下「スクー」）は、従業員数1,000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受講している①人事／②従業員を対象に、「企業が提供する学習の定着と業務活用」に関する調査を実施しました。

■調査背景

人的資本経営への関心が高まる中、多くの企業において、eラーニングや研修に求める成果は、知識の「インプット」から、実践を伴う「アウトプット」へと変化しています。

一方で、学習の機会を提供しても「現場で活かされているのか」「行動変化につながっているのか」といった点に課題感を抱く人事担当者も少なくありません。

調査の結果、企業が提供した学びが自身の業務で「とても活かされている」と実感している従業員はわずか10.4％にとどまり、人事の認識（36.1％）との間に約3.5倍のギャップが存在していること明らかになりました。

また、受講後に上司や同僚と活かし方について対話した経験の有無によって、学習の活用実感に約10倍もの差が生じています。

従業員が潜在的に求めているのは、「学びを実務に接続するための場」の提供です。

実際、上司や同僚とどう活かすかを対話した経験がある層ほど学習活用度が高いという結果は、人事が一歩踏み込み、対話の機会を戦略的にデザインすることの重要性を示唆しています。

人的資本への投資対効果を最大化させるためには、コンテンツ提供に留まらず、「職場と学びのつながり」を組織として設計することが重要だと考えられます。

■調査サマリー

・企業が提供する学習を自身の業務に「とても活かされている」と実感している従業員はわずか10.4％にとどまり、人事の認識36.1％と約3.5倍の差があることが判明

・業務に活かすための方法は「実務で試す機会」と「特になし」が上位を占め、実践を望む一方で活かし方に悩む現場の実態が明らかに

・「とても活かされている」方と「あまり活かされていない」方で対話経験に10倍の差が生じており、受講後のすり合わせが実践を促す決定的なカギに

■調査概要

調査概要︓「企業が提供する学習の定着と業務活⽤」に関する調査

【調査期間】2026年4⽉17⽇（⾦）〜2026年4⽉19⽇（⽇）

【調査⽅法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査

【調査⼈数】641⼈（①285⼈／②356⼈）

【調査対象】調査回答時に、従業員数1,000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けてい

る①⼈事／②従業員と回答したモニター

【調査元】株式会社Schoo（https://corp.schoo.jp/）

【モニター提供元】サクリサ

■調査結果

・結果①

企業が提供する学習が「とても活かされている」と実感する従業員は、わずか約1割。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　作成したスキルマップ

「企業が提供する学習プログラムで得た知識が、自身の業務に『とても活かされている』」と回答した従業員は、わずか約1割にとどまることが判明。

一方で、同じ問いに対して人事担当者の3割以上が「とても活かされている」と回答しており、両者の間には活用の実感値において大きな乖離が見られます。従業員の大半は「やや活かされている」といった曖昧な評価にとどまっており、人事が想定している以上に、現場での活用は進んでいないのが実情です。

・結果②

現場が求めているのは「実務で試す機会」。一方で活用イメージを持てていない層も存在

業務に活かすために効果的だと思う方法としては、「学んだことを実務で試す機会を業務へ組み込む」が最も多く、次いで「特になし」という回答が続きました。

この結果から、学びを実務へ活かしたいという意欲がある一方で、「どのように実践すればよいかわからない」と感じている人も一定数いることがうかがえます。

また、人事側が学びを深める手法として「対話」を重視している一方で、従業員は「実践できる機会」を求めていることも明らかになりました。

・結果③

上司や同僚との対話の有無が、研修や学習プログラムの業務活用度をわける決定的な要因に

「対話」というプロセスがあるかないかで、現場での活用実感にはどの程度の差が生まれるのでしょうか。

企業が提供する学習プログラムを通じて得た知識を「業務にとても活かされている」と感じている従業員の、73%に上司や同僚との対話経験があることが分かりました。一方で、活用を実感できていない層では、対話経験がある割合は7.3%にとどまっています。

この結果から、上司や同僚と「どのように業務へ活かすか」をすり合わせる機会が、学びを実践につなげるうえで重要な要素となっていることがうかがえます。

■調査まとめ

成果を最大化させる鍵は、自律に任せるのではなく、学びを実務へ接続する「対話のデザイン」

調査の結果、企業が学習機会を提供するだけでは実務活用につながりきっていない実態と、学びを業務へ接続する「対話」の重要性が明らかになりました。

従業員が潜在的に求めているのは、「学びを実務に接続するための場」の提供です。

「この知識を、どの業務で、どのように試すか」を周囲とすり合わせながら考える機会が、学びを実践へつなげる重要な要素になっていることがうかがえます。

人事が一歩踏み込み、実務につながる対話の機会を設計することが、仕事と学びの接続を生み、学習投資の成果を高める鍵になると考えられます。

スクーは、法人向け動画研修プラットフォーム「Schoo for Business」を通じて、研修やeラーニングの提供に加え、学習状況の可視化や研修後のフォローアップを行い、学びを現場の成果や組織変容につなげる支援を行っています。

今回の調査結果をより詳細にまとめたホワイトペーパーでは、人事・従業員それぞれの回答傾向や、業務活用における課題などを掲載しております。ぜひご覧ください。

▼ホワイトペーパーのダウンロードはこちら

https://malp.schoo.jp/schooreport-20260520_pr.html

■Schoo for Businessについて

業務に直結する実践的なコンテンツを豊富に取り揃えた、法人向けのオンライン動画研修プラットフォームです。

【特徴】

▼国内最⼤級の動画数9,000本以上

汎⽤的なビジネススキルから、専⾨スキルまで幅広いカテゴリを網羅。

業務的な研修から⾃⼰啓発まで⽬的に応じた活⽤が可能です。

▼楽しく気軽に学べる学習体験

⽣放送でリアルタイムにコメントを書き込むことで、他の受講者の質問やコメントからも、学びを得ることができる学習体験を提供。

これまで学習に興味がなかった⼈でも、楽しく気軽に学び始められます。

▼導⼊後の定着を徹底サポート

共に成⻑するパートナーとして、専任のカスタマーサクセスチームが徹底的にサポート。

迅速な質問対応や約3ヶ⽉のオンボーディングを通じて、課題解決・⽬標達成を⽀援します。

※カスタマーサクセスの⽀援体制はご契約内容により異なります

※全⽀援内容の詳細はお問い合わせください

▼資料ダウンロードはこちら

https://schoo.jp/biz/request?type=document&ref=biznlt

【学びを組織の成果に変える3つのソリューション】

▼Schoo for Business（オンライン学習プラットフォーム）

国内最⼤級9,000 本以上のビジネス動画で、新⼊社員から管理職まで、社員⼀⼈ひとりが⾃律的に学べる法⼈向け教育プラットフォームです。⽇々の仕事のすぐそばに学びの場をつくり、個⼈の能⼒とインプットの質を⾼めます。

▼気づきダイアログ（対話を通じた学習サイクルの定着）

企業が提供する学習を単発で終わらせず、職場に組み込む実践的プログラムです。「問いの設定」から始まり、Schoo for Business での「インプット」、そして独⾃の「対話ワークショップ」を通じて得た気づきを現場で「実践」し、そこから⽣まれた新たな問いを次の学びへ繋ぐ、継続的な学習サイクルを構築します。

▼Enterprise Drive（伴⾛型コンサルティングによる組織変容）

Schoo for Business の学習コンテンツを軸に、各企業が抱える組織課題を解決する伴⾛型⽀援コンサルティングサービスです。組織ごとに異なる成⻑停滞の原因を特定し、「学習コミュニティの実践」や「学びと⼈事評価制度の紐付け」など、学びを起点とした組織変容のプロセスに伴⾛します。

・詳細はこちら

https://schoo.jp/biz/lp/drive

■株式会社Schooについて

「世の中から卒業をなくす」をミッションに、インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を進めている。オンライン生放送学習コミュニティ「Schoo for Personal」は2012年のサービス開始後、「未来に向けて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトとした生放送授業を毎日無料提供。過去の放送は録画授業として約9,000本公開中。法人向けには社員研修と自己啓発学習の両立を実現する「Schoo for Business」を提供し、累計登録会員数は約140万人、累計導入企業数は4,500社を突破。2021年には双方向授業型ラーニングマネジメントシステム「Schoo Swing」を提供開始。

2026年4月には、地域向け総合HRサービスを展開する子会社「LoLLL株式会社」を設立。大都市圏から地域への移住転職を支援する「LoLLLキャリア」、地域企業の人事機能立ち上げに伴走する「LoLLLビルド」、地域ごとに最適化した学びの場をつくる地域共創型人材育成サービス「Schoo Mesh」を展開。（事業開始予定：2026年夏頃 ※有料職業紹介事業許可の取得後を予定）

採用・組織開発・学びの仕組みづくりを一体で支援し、さまざまな資本が大都市圏に偏在するのではなく、地域と循環する社会の実現を目指している。

（※数字は2026年3月時点累積）

会社名 ：株式会社Ｓｃｈｏｏ（スクー）

代表者 ：代表取締役社長CEO 森 健志郎

設立 ：2011年10月3日

所在地 ：〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階

事業内容：インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革

URL：https://corp.schoo.jp/（コーポレートサイト）・https://schoo.jp/（個人向けサイト）・https://schoo.jp/biz（法人向けサイト）・https://dx.schoo.jp/（高等教育機関向けサイト）・https://note.schoo.jp（公式note）