人道支援のため、ジャパンハートがミャンマーで実施する医療支援活動をアルムが“動くクリニック”でサポート

国際医療NGO・特定非営利活動法人ジャパンハート（東京都台東区 理事長：吉岡春菜）は、ミャンマー地震の医療支援活動において、2025年3月にパートナーシップ協定を締結した株式会社ディー・エヌ・エー（東京都渋谷区 代表取締役社長兼CEO：岡村信悟）の子会社である株式会社アルム（東京都渋谷区 代表取締役社長兼CEO： 大谷駿明）全面サポートのもと同社が展開する統合型の遠隔医療支援ソリューション「Join Mobile Clinic（ジョインモバイルクリニック）以下 JMC」を緊急配備します。

地震で病院の外へ避難した方を吉岡医師が治療する様子（3月28日ジャパンハート撮影）

ジャパンハートでは、1995年に小児外科医・吉岡秀人氏が単身ミャンマーで医療支援をはじめたことをきっかけに、2004年の団体設立時より20年以上同国で活動に取り組んでいます。その医療拠点が、今回震源地とされるミャンマー中部にあるザガイン管区のワッチェ慈善病院であり、ジャパンハートでは現地の状況把握のため、地震発生後すぐに震源地エリアへ緊急調査チームを派遣し、3月31日から屋外診療などを行っています。

現地情報として被害の大きい地域において非常事態宣言が発令されており、医療機関においても全壊や半壊の施設が多く医療インフラの整備が急がれています。

ミャンマー・ヤンゴンでのレクチャーの様子（4月7日アルム撮影）

極めて困難な状況下ではありますが、4月7日にアルムスタッフがミャンマー・ヤンゴンへ入り、ポータブル医療機器のセットがスーツケースで持ち運べるため“動くクリニック”と言えるJMCのレクチャーを実施。4月8日からジャパンハートの医療関係者がJMCを活用できるよう、協働体制を構築しています。

今後も同社と協力しながら、現地ニーズに沿ったミャンマーの医療支援を行っていく予定です。ジャパンハートによる「ミャンマー地震緊急支援」の募金は下記より募集しています。

URL：https://www.japanheart.org/topics/support/earthquake_myanmar_2025.html

【Joinについて】　https://www.allm.net/join/　

株式会社アルムが開発・提供する、医療関係者が高セキュリティ環境下でコミュニケーションをとることができるアプリ。標準搭載されたDICOMビューワーで医用画像を閲覧、チャットに共有することで、夜間休日などに院外にいる医師へのコンサルテーションツールとしての活用や、救急患者の転院時の病院間連携・情報共有などに利用されています。日本ではじめて保険収載されたプログラム医療機器で、日本、米国（FDA）、欧州（CE）、ブラジル、サウジアラビアなどの医療機器認証を取得しています（販売名：汎用画像診断装置用プログラム　Join）。

【Join Mobil Clinicについて】　https://www.allm.net/solutions/join-mobile-clinic/

株式会社アルムが開発した医療資源が足りない場所に専門医による医療を提供する統合型遠隔医療支援ソリューション。JMCは、自然災害・紛争の被災地やパンデミックの状況などで必要な医療資源が急速に増加する場合や、離島や採掘場・船上といった医療資源が限られた場合に有用です。

JMCは、１）医療資源が不足した場所にX線撮影装置や超音波装置等様々なポータブル医療機器を届けた上で、２）機器と接続された診療記録システム「JoinNotePad」が患者ごとの検査データを取り込み、３）患者の医療情報をJoinと連携し遠隔地に送信する、ことにより専門医の診断や助言を得ることを可能にします。

【株式会社アルム】　https://www.allm.net/

「すべての医療を支える会社（All Medical）」として、「Shaping Healthcare」をコーポレートメッセージに掲げ、ICTの力で医療の格差・ミスマッチをなくし、全ての人に公平な医療福祉を実現します。また、医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」を始めとした医療ICT事業では、グローバル展開に積極的に取り組み、日本発の医療ICT企業として30カ国以上へのソリューション提供を行っています。

【特定非営利活動法人ジャパンハート（認定NPO法人）】　https://www.japanheart.org/

「医療の届かないところに医療を届ける」を理念に活動する、2004年に設立された日本発祥の国際医療NGO。海外では、ミャンマー・カンボジア・ラオスにおいて無償で子どもの診療・手術を実施し、その数は年間約4万件、累計35万件を超えます。日本国内では離島・へき地への医療者派遣、小児がんの子どもとその家族の外出を医療者がサポートする活動にも取り組んでいます。

■寄付金の控除について　認定NPO法人であるジャパンハートへのご寄付は、寄付金控除などの税制優遇の対象となり、 確定申告を行うことで税金が還付されます。

詳細：https://www.japanheart.org/donate/receipt/