ヤマハ、約5,500人の従業員が利用するOracle Cloud HCMで自律的なキャリア開発を支援

ジョブ・スキル体制を整備し、新たな人的資本管理基盤をOracle Cloud HCMで構築

日本オラクル株式会社

東京 - 2025年2月10日

日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、取締役 執行役 社長:三澤 智光)は本日、ヤマハ株式会社( https://www.yamaha.com/ja/ )(本社:静岡県浜松市中央区、代表執行役社長:山浦 敦)が、自律的なキャリア開発を支援する新たな人的資本管理基盤の構築を目的に、「Oracle Fusion Cloud Human Capital Management (HCM)( https://www.oracle.com/jp/human-capital-management/ )」を導入し、人材流動性を高め、組織の機動性が向上したことを発表します。

ヤマハは中期経営計画の中で、ともに働く仲間の活力を最大化し、働きがいを高め、皆が挑戦する組織風土を醸成することを掲げています。特に人材は、社会・企業の資産であり、グローバル視点でビジネスをけん引するリーダーの育成、適材適所の配置、多様な人材の構成や、多様な対話の機会創出が重要な経営課題でした。それらの課題を解決する仕組みとして「Oracle Cloud HCM」を選択しました。

ヤマハのタレント・マネジメント施策は、社員個人がイノベーションを誘発できるように、業務を可視化し、自己申告されたキャリア情報を活用し、働きがいと働きやすさの向上を支援することを目的にしています。2023年8月に「Oracle Cloud HCM」を稼働開始し、人事部では部門のジョブとスキル体系を整理し、既存のスキル管理体系と「Oracle Cloud HCM」のスキル管理の整合性を取りました。「Oracle Cloud HCM」のタレント・マネジメントの仕組みを活用し、意欲・能力の可視化につなげ、社内人材の流動性を高めています。社員は、「Oracle Cloud HCM」の画面から、どのようなスキルを求められているのか、管理者が社員のキャリア志向を意識できているかを可視化し、キャリア面談においても自律的なキャリア開発を促しています。また、社外で人材を募集する際には、同時に社内公募も行うことで、社内外の人材流動性が高まり、組織の機動性が向上しています。

本発表に向けたお客様からのコメント:

「新しい人的資本管理基盤の構築において、部門のジョブとスキル体系の整備など事業部門側との徹底的な合意形成が鍵であり、十分な時間をかけ、取り組みました。『Oracle Cloud HCM』を導入することで、一元的に人材データを統合し、部門間での人材情報共有、要員構成および人員・スキル分布の可視化が実現しました。『Oracle Cloud HCM』は、社内外の流動性を高め、人的資本の最大化に貢献しています。将来的には、『Oracle Cloud HCM』に組み込まれ提供される生成AIとして職務記述書(ジョブ・ディスクリプション)や募集要項の作成、指標を含む目標の自動作成などの機能を活用し、人事業務の効率化も期待しています。」

ヤマハ株式会社 執行役員 コーポレート本部 副本部長 徳弘 太郎氏

日本オラクルについて

私たちのミッションは、人々が新たな方法でデータを理解し、本質を見極め、無限の可能性を解き放てるよう支援していくことです。データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービス、それらの利用を支援する各種サービスを提供しています。オラクル・コーポレーションの日本法人。東証スタンダード市場上場(証券コード:4716)。URL https://www.oracle.com/jp

オラクルについて

オラクルは、広範かつ統合されたアプリケーション群に加え、セキュリティを備えた自律型のインフラストラクチャをOracle Cloud として提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、https://www.oracle.com/ をご覧ください。

商標

Oracle、Java、MySQL及びNetSuiteは、Oracle Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。NetSuiteは、クラウド・コンピューティングの新時代を切り開いたクラウド・カンパニーです。


会社概要

日本オラクル株式会社

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URL
https://www.oracle.com/jp/index.html
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区北青山2-5-8 オラクル青山センター
電話番号
03-6834-6666
代表者名
三澤 智光
上場
東証スタンダード
資本金
250億3300万円
設立
1985年10月