「すらら」「すららドリル」EdTech導入補助金活用に向けた導入説明会をオンライン開催 ~ 教育委員会・学校の募集を開始 ~
株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、EdTech導入補助金2022を活用する教育委員会・学校の募集を開始いたします。それに伴い、EdTech導入補助金活用に関するオンライン説明会を2022年4月7日(木)、13日(水)、19日(火)に開催いたします。
経済産業省が進める学びと社会の連携促進事業(先端的教育用ソフトウェア導入実証事業)費補助金(以下、EdTech導入補助金)は、EdTechを学校などに導入実証する事業者に費用の一部を補助する制度で、学校や教育委員会などの費用負担を軽減することによりEdTechを導入しやすくし、教育のイノベーションにつなげることを目的とした制度です。
2021年度は、EdTech導入補助金の交付を通して全国503校の実証校に「すらら」「すららドリル」が導入され、「1単元あたりの授業準備時間が約30%減少した」「学習導入後、テストの得点率が約3倍になった」などの実績が創出されました。
(EdTech導入補助金2021効果報告レポート:https://ictconnect21.jp/ict/wp-content/uploads/2022/03/EDT00030_report.pdf)
「すらら」「すららドリル」は、独自の技術により、個別最適化された学習を提供します。それにより、効率よく児童生徒の「わかる」を引き出し、単元正答率や学習意欲の向上を実現します。またAI技術の活用により、従来は教員が担っていた作問や採点、個別指導といった業務の一部を「すらら」「すららドリル」で代替することができ、教員の業務負担軽減や働き方改革にもつながります。
本事業にて交付が決定されると、2023年3月まで「すらら」または「すららドリル」を無償で利用することができます。詳しい利用方法についてはセミナーで説明予定です。
すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。
■説明会概要
2022年EdTech導入補助金 説明会
・日時:
2022年4月7日(木)15:30~ 16:30
2022年4月13日(水)16:00~ 17:00
2022年4月19日(火)16:00~ 17:00
・対象:教育委員会・学校の管理職ならびに教職員
・開催方法: オンライン(Zoom)にて実施
説明会内容(予定):
1、AI型教材:すらら、すららドリル紹介
2、EdTech導入補助金過去採択活用事例紹介
3、EdTech導入補助金概要と申請方法のご案内
お申し込み:https://surala.jp/school/ed_hojo/
<このような学校・教育委員会様におすすめ>
・教員の負担を軽減しながら、児童生徒の個別最適学習を実現したい
・一人一台端末の導入は済んだものの、有効な活用ができていない
・効果があるか分からないので、EdTech ツール導入に踏み切れない
・別の学習系アプリを導入しているが、期待した効果が得られていない
・令和5年度以降、新たに教科学習用コンテンツの導入を検討している
■EdTech導入補助金とは
学校等教育機関にEdTechを活用した教材等を導入する事業者に対して、その導入に要する経費を補助する制度です。事業者が補助金の申請者となり、学校等設置者及び学校等教育機関等と連携し、EdTechを活用した教育等の導入促進を図るものです。
(EdTech導入補助金2022:https://www.edt-hojo.jp/)
■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」、アダプティブドリル「すららドリル」について
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、高等教育機関、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。
「すららドリル」は、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストからなり、「すらら」の姉妹版として主に公立小中学校向けに提供を開始しています。
■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,500校の学校、塾等43万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。
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