楽天証券、4月から米国株式取引スマートフォンサイトの提供を開始

- 銘柄検索・取引・注文訂正など、パソコンと同様の環境がスマートフォンでも可能に -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、このたび、2022年4月3日（日）より、米国株式取引のスマートフォンサイトを新たに提供開始することをお知らせします。

今回、提供を開始する米国株式取引のスマートフォンサイトでは、米国株式の銘柄検索から取引、注文・約定照会などが、スマートフォンに最適化された画面で行えます。ご自身の米国株資産状況を一目で確認できるほか、初めて利用する場合でも迷わず注文できるよう、入力項目の説明などがワンタップで表示可能です。また、パソコンやスマートフォン向け株式トレーディングアプリ「iSPEEDⓇ」など、他チャネルで行った注文の訂正・取消もできるようになり、時間や場所を選ばず、いつでもどこでもパソコン同様の米国株式取引が可能になります。

楽天証券は、より快適に米国株式をお取引いただけるよう、米国株式に関する投資情報の拡充や業界最低水準（※1）の取引手数料の設定、国内主要証券で唯一（※2）ポイントで米国株式の購入ができる「ポイント投資」の導入など、継続的にサービスの改善を図っています。2020年4月には、「iSPEEDⓇ」に米国株式取引を追加し、主要ネット証券で初めて※1国内株式・米国株式の取引を1つの画面で行えるようになりました。2021年12月に米国株式取引をされた方のうち、59.9％（※3）の方が「iSPEEDⓇ」を利用されるなど、大変ご好評いただいています。今回、スマートフォンサイトが新たな取引チャネルとして加わることで、これまで以上に快適な米国株式の取引環境をご提供します。

楽天証券は、今後もお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の資産形成・投資活動に貢献してまいります。
 

• ■米国株式取引スマートフォンサイトの3つの特長

１．資産・注文状況やお得な情報などが一目でわかる！
ログイン後の米国株式取引スマートフォンサイトのトップ画面では、お客様の買付可能額や現在開催中のキャンペーンなどのお得な情報が確認できるだけでなく、米国株式の資産をお持ちの場合は、資産状況や直近の注文状況なども表示され、一目でご自身の米国株式取引状況がわかります。

２．パソコン同様の銘柄詳細画面でほしい情報が見つけやすい！
銘柄詳細画面には、株価情報のほかに、1日、3カ月、1年、5年から選べる2種類のチャートや、市況情報、各種指標、業績ハイライトなど、パソコン同様の情報を確認できます。また、関連銘柄情報も表示され、次の銘柄選びの幅が広がります。

３．ワンタップで説明表示、初心者でも安心・快適に注文できる！
注文画面は、スマートフォンに最適なレイアウトで、スムーズな入力・発注が可能です。入力項目の説明などがワンタップで表示されるので、当該サイトを初めて利用する場合でも迷わず注文ができます。また、注文・約定照会画面では、他チャネルで行った注文の訂正・取消も可能なため、時間や場所を選ばず、安心・快適にご注文いただけます。

【米国株式取引スマートフォンサイトのイメージ】
（注）画面は開発中のイメージのため、今後変更の可能性もあります

※1：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2022年3月22日現在、楽天証券調べ）
※2：国内主要証券は、主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5位：SMBC日興証券、
大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で比較（2022年3月22日、楽天証券調べ）
※3：「iSPEEDⓇ」経由で米国株式を注文したユニークユーザー数を基に楽天証券集計




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会