楽天証券、米国ETFの買付手数料無料銘柄を拡充、業界最多の15銘柄に！

- 大型ハイテク株やS&P 500の高配当株など、人気が高いETF 6銘柄を追加 -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、
2022年3月31日（木）現地約定分より、米国ETFにおいて、買付手数料無料で取引できる対象銘柄を新たに6銘柄追加し、主要ネット証券で最多※1となる15銘柄の買付手数料を無料にすることをお知らせします。

今回、米国ETFの買付手数料無料銘柄を拡充することで、GAFAMやテスラを中心とした大型ハイテク株に投資する「インベスコQQQ 信託シリーズ1」や、S&P 500指数の銘柄のうち、配当利回りが上位の80銘柄に投資する「SPDR ポートフォリオS&P500 高配当株式ETF」、アメリカの情報技術セクター銘柄に投資する「バンガード・米国情報技術セクターETF」など、個人投資家に人気が高い6銘柄が新たに買付手数料無料で取引可能になります。これにより、買付手数料が無料になる米国ETFは15銘柄と、主要ネット証券で最多※1になります。

昨今、長期的な資産形成という観点から、様々な銘柄や国などに分散投資できるETF銘柄への興味・関心が高まっています。楽天証券でも、はじめて「米国積立」を行ったお客様が、毎月積み立てる商品として選んだ米国株式上位10銘柄※2のうち、9銘柄が米国ETFになるなど、多くのお客様が積立運用に米国ETFを活用しています。

楽天証券では、あらゆる方に投資を「生活の一部」にしていただくことを目指し、さまざまな取組みを行っています。特に、ETFを低コストで取引できる環境を提供するべく、米国ETFをはじめとするすべての海外ETF取引のNISA（少額投資非課税口座、以下「NISA」）口座での買付手数料を全額キャッシュバックするプログラムを実施するほか、すべての口座※3において、米国ETF 9銘柄の買付手数料を無料にするなど、多くのお客様からご好評をいただいています。加えて、取引手数料1～2％分の「楽天ポイント」を進呈する「超割ポイントプログラム」※4や、楽天証券の証券総合口座を新規で開設されるお客様を対象に最大2カ月間、米国株式取引手数料（買い、売りいずれも対象）が無料となるプログラムを提供し、低コストな米国株式取引サービスの実現にも注力してきました。今回さらに、米国ETFの買付手数料無料銘柄を拡充することで、継続的に多くのお客様の投資コストを抑え、より米国株式を将来の資産形成に活用いただける環境が整います。

楽天証券は、今後もお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の資産形成・投資活動に貢献してまいります。


■買付手数料無料の米国ETF15銘柄（3月31日現地約定分以降）

※1：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、
楽天証券（五十音順））で比較（2022年3月30日現在、楽天証券調べ）
※2：2022年2月1日～2月28日の期間、楽天証券ではじめて「米株積立」（毎月）設定を行ったお客様について、楽天証券集計
※3：つみたてNISA、ジュニアNISA、IFA口座は対象外
※4：国内株式（現物・信用）や外国株式（米国株式、中国株式、アセアン株式）などの取引手数料1％（「超割コース大口優遇」対象者は2％）分のポイントが進呈されるプログラム。事前に国内株式の手数料体系を「超割コース」に設定する必要あり

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社　（楽天証券ホームページ）
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会