先行特典あり！楽天証券、「家族プログラム」先行申込開始のお知らせ

- 1親等以内の同姓・同住所家族が対象。先行特典がもらえるキャンペーンも開始 -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、本日、2022年4月1日（金）より、「家族プログラム」の先行申込を開始したことをお知らせします。また、先行特典がもらえるキャンペーンも開始しましたので、あわせてお知らせします。

「家族プログラム」は、お客様とそのご家族が保有するそれぞれの楽天証券の総合口座をオンラインで登録（無料）することで、お客様ご自身と登録されたご家族、それぞれの取引に応じてさまざまな特典を獲得できるもので、主要ネット証券で初めてのプログラム（※1）です。このたび、1親等以内の同姓および同住所にお住まいの成人（18歳以上）のお客様、または、未成年とその親権者のお客様を対象に、先行申込を開始しました。さらに先行申込期間中に対象キャンペーンにエントリーをいただいた方全員に、お取引に応じた先行特典を進呈します。

人生100年時代を迎え高齢化が進む中、あらゆる世代で老後資金をはじめとする将来への備えが必要です。楽天証券は、すべての方の資産づくりを永きにわたりサポートしていくため、「はじめる」だけでなく「つづける」ための取組みとして、今後も「家族プログラム」をはじめ、多様な商品・サービスを提供していきます。楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、あらゆる個人の方に「投資を生活の一部」として活用いただき、世代を超えた資産形成ができる環境をつくれるよう、さらなるサービス拡充に取り組み、より一層、お客様の満足度向上に努めてまいります。

 

• 「家族プログラム」先行申込・キャンペーン　概要

内容	お客様とそのご家族、それぞれの楽天証券総合口座をオンラインで登録（無料）し、対象条件を満たすと、双方のお取引に応じたさまざまな特典が獲得可能に
先行申込	2022年4月1日（金）～同年5月13日（金）
取引対象期間	2022年4月1日（金）～同年5月31日（火）
対象者	1親等以内の同姓および同住所にお住まいの成人（18歳以上）のお客様、または、未成年とその親権者のお客様で、先行申込期間中に「家族プログラム」に申込み、各対象条件を満たした方*登録家族それぞれが対象
対象条件	1． 先行申込期間中に、当該キャンペーンにエントリー 2．「対象条件1」に加え、国内株式の手数料体系を「超割コース」に設定し、取引対象期間中に「超割ポイントプログラム」（※2）対象商品の取引を実施 3．「対象条件1」に加え、取引対象期間中に、投資信託の残高が投資信託資産形成ポイントの残高達成金額に到達（※3）
先行特典内容	1． 楽天グループ各サービスで利用可能なスペシャル特典 *特典対象サービス利用状況など、別途対象条件あり 2．「超割ポイントプログラム」（※2）のポイントバック率＋1倍 3． 投資信託資産形成ポイントの達成時進呈ポイント＋10％（※3）
	1．　　　　　　2022年7月予定 2．および 3．　2022年6月予定

（注）先行申込およびキャンペーンの内容は、事前の予告なく変更になる場合がありますので、予めご了承ください。そのほか、申込方法やキャンペーンなどの詳細は、こちらをご覧ください：

https://www.rakuten-sec.co.jp/web/campaign/20220401-03/

 

• ご参考：1親等の範囲

※1：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2022年4月1日、楽天証券調べ）
※2：国内株式（現物・信用）や外国株式（米国株式、中国株式、アセアン株式）などの取引手数料1％（「超割コース大口優遇」対象者は2％）分のポイントが進呈されるプログラム。事前に国内株式の手数料体系を「超割コース」に設定する必要あり
※3：楽天銀行「ハッピープログラム」対象者も同条件・特典





以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会