TBM、独自の配合・混錬技術により使用済みプラスチック由来の高機能再生材「CirculeX」を開発

〜物性低下や臭気の課題に対応、バージンプラスチックを上回る強度を実現〜

TBM

2026年2月4日 14時00分

株式会社 TBM(本社:東京都千代田区、代表取締役 CEO:山﨑敦義、以下 TBM)は、家庭から排出される容器包装プラスチックを原料に TBM が素材開発で培った独自の配合・混錬技術を活用することで、使用済みプラスチック由来の再生材である PCR 材(ポストコンシューマーリサイクル)の障壁となっていた物性低下や臭気の課題を解決し、曲げ強度・耐衝撃度については従来の PCR 材、さらにバージンプラスチックを上回る強度を実現した高機能再生材「CirculeX(サーキュレクス)」)を開発したことをお知らせします。

現在、海洋ゴミ問題や CO2排出削減の観点から、世界的にプラスチックの資源循環が求められています。各種法制度や業界指針等により高い顧客ニーズが存在し、2025 年に欧州では新たな ELV 規則案が公表され、PPWR(包装・包装廃棄物規則)が発効されるなど、世界的にサーキュラーエコノミー実現に向けた取り組みが進められています。国内でもグローバルの潮流に対応して、再生プラスチックへの関心が高まり、再生プラスチック市場は国内外で強い成長トレンドにあります。TBM は年内に横須賀サーキュラー工場での「CirculeX」の量産体制を構築し、従来の PCR 材や生産・流通工程などで発生する産業廃棄物由来の再生材(以下、PIR 材)の製品用途だけでなく、価格競争力を有するバージンプラスチックが使用されている製品用途含めて「CirculeX」を展開していきます。

■ 開発の概要

現在、各国でプラスチックの資源循環に関する法規制が強化されています。EUでは「包装・包装廃棄物規則（PPWR）」に基づき2030年までに包装廃棄物の55％をリサイクルする目標が設定され*1、英国では再生材含有率が30％未満のプラスチック製品に対する課税制度が導入されました*2。日本国内においても、廃プラスチックの処理は依然として焼却に大きく依存しており、マテリアルリサイクル率はわずか20%にとどまっています*3。プラスチック資源循環促進法に基づき2030年までにプラスチックの再生利用を倍増させる目標が掲げられるなど*4、プラスチックの再生利用の拡大が強く求められています。こうした潮流を受け、国内の再生プラスチック市場は、2024年には約1,719億円、2040年には約3,259億円規模*5、世界の再生プラスチック市場は、2025年には約13.7兆円、2032年には約23.7兆円規模に達すると予測されています*6。このような市場の環境下において、高品質な産業廃棄物由来の再生材は需要の急増に対して供給が逼迫している上、調達難易度は上昇しており、価格も高騰しています。一方、使用済みプラスチック由来のPCR材は、食品残渣に起因する臭気や材料の強度不足などの品質課題が残るため、国内で再商品化される製品用途は主に使い切りのパレットや土木建築用資材の充填剤などに限定されており、法改正に伴う回収品目の拡大により2030年には回収量が170万トンまで増加する見込みとされていますが*7、供給が限られる市場です。

*1 欧州連合日本政府代表部：EUのPPWR（包装・包装廃棄物規則）の概要
*2 JETRO（日本貿易振興機構）: 進むプラスチック包装対策、政府も2022年4月から包装税導入へ（英国）

*3 一般社団法人プラスチック循環利用協会：2024年プラスチック製品の生産・廃棄・再資源化・処理処分の状況

*4 環境省：プラスチック資源循環戦略

*5 株式会社富士経済：再生プラスチックやバイオマスプラスチックの市場を調査

*6 MarketsandMarkets：Recycled Plastics Market

*7 プラジャーナル PJ：【コラム】容リ法とプラ新法、一体的運用へ向けた課題と展望

こうした中、TBMは、LIMEX事業で培った素材開発の独自の配合・混錬技術や横須賀サーキュラー工場のプロセス改善を通じて、PCR材の強度不足や臭気改善といった品質課題を抜本的に解決し、供給逼迫と価格高騰が続くPIR材やバージンプラスチックの製品用途に活用可能な高機能再生材「CirculeX」の開発に成功しました。

■ 高機能再生材「CirculeX」

・使用済みの容器包装プラスチック由来のPCR材やバージンプラスチックを上回る強度を実現

独自の配合・混錬技術で改質を図り、「CirculeX」は使用済みの容器包装プラスチック由来のPCR材でありながら、曲げ強度は、従来のPCR材と比較して約126%、バージンプラスチックと比較して約47%、耐衝撃強度は、従来のPCR材と比較して約76%、バージンプラスチックと比較して約29%、従来のPCR材やバージンプラスチックを上回る強度を実現しました*。建築資材、物流資材、自動車部品など、耐久性が求められる様々な分野での利用が可能です。

*算出方法：JIS K 7171（曲げ強度）およびJIS K 7111（シャルピー衝撃強度）に準拠した試験での評価結果（自社調べ）。

物性値は代表値であり、保証値ではありません。

・使用済みの容器包装プラスチック由来のPCR材と比較して臭気を約60%低減

洗浄プロセスの改良により、従来の使用済みの容器包装プラスチック由来のPCR材と比較して臭気を約60%低減させることに成功しました*。これにより、臭気の問題で敬遠されていた家具、家電部品、自動車の内装材など、屋内外問わず多様な製品用途での利用が可能です。

*算出方法：熱線型半導体式センサにより、80℃×1時間加熱後の成形品の臭気レベルを測定（自社調べ）。

物性値は代表値であり、保証値ではありません。