商品買いまわりで購入手数料、最大30%をキャッシュバック!

- 国内株式や米国株式、金・プラチナ取引など複数商品の取引でキャッシュバック率がアップ -

楽天証券

楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、本日、2022年4月28日(木)から同年5月31日(火)まで、対象商品の購入(買い取引)時手数料をキャッシュバック、さらに、複数商品の購入でキャッシュバック率が最大30%にアップする「楽天証券×買いまわりキャンペーン」を新たに実施することをお知らせします。

本キャンペーンは、期間中にエントリーし、国内株式や米国株式などの対象商品を購入(買い取引)した方を対象に、各商品の購入時に発生した手数料の一部をキャッシュバックするものです。期間中に1商品の取引をすると5%、国内株式と米国株式など、2商品を取引すると10%と、複数商品を購入することで各商品の購入時手数料合計のキャッシュバック率が最大30%に上がります。

楽天証券は、楽天グループの一員として、「楽天ポイント」での投資商品を拡充、「楽天カード」クレジット決済での投信積立の実現、楽天銀行との口座連携サービス「マネーブリッジ」を提供するほか、2022年6月下旬から、楽天グループのオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」決済での投信積立を開始するなど、楽天グループの強みを活かした各種サービスを展開しており、2021年12月末には楽天証券のお客様の約7割を楽天会員の方が占めるなど、多くの楽天会員の方にも楽天証券をご利用いただいています。今回、楽天証券で、複数商品の「買いまわりキャンペーン」を新たに実施することで、これまで以上に多くの方に、投資商品の多様性や魅力を感じていただけるきっかけになると期待しています。

楽天証券は今後も、「資産づくりの伴走者」として、多くの個人の方に「投資を生活の一部」として継続して活用いただくために、これまで以上に幅広いお客様のニーズにお応えし、より一層のお客様満足度向上に努めてまいります。
 
  • 楽天証券×買いまわりキャンペーン」概要
内容 本キャンペーン条件を満たした方にもれなく、購入時手数料の一部をキャッシュバック。キャッシュバック率は、1商品につき5%ずつ増加するため、対象の取引商品数が増えれば増えるほど上がり、最大で30%のキャッシュバック率に
エントリー期間 2022年4月28日(木)16時~同年5月31日(火)16時
取引対象期間 2022年4月28日(木)16時~同年5月31日(火)*国内約定分
対象者 楽天証券の総合口座をお持ちの方で、本キャンペーンにエントリーし、各対象条件を満たしたお客様
対象条件 本キャンペーンにエントリーし、取引対象期間中に、対象商品の購入(買い取引・新規建て取引)
対象商品 ・   国内株式(現物・信用)
・   米国株式
・   中国株式
・   アセアン株式
・   金・プラチナ・銀
・   先物・オプション
・   商品先物海外先物
特典内容 対象商品の購入(買い取引・新規建て取引)で発生した購入時手数料の一部をキャッシュバック
特典進呈時期 2022年6月下旬予定
対象口座 特定口座、一般口座、NISA口座
*IFA口座、法人口座は対象外

(注)キャンペーンの内容は、事前の予告なく変更になる場合がありますので、予めご了承ください。

そのほか、キャッシュバック対象の取引内容や買いまわり商品のカウント方法など、キャンペーンの条件やご注意事項などの詳細は、こちらをご覧ください:
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/campaign/20220428-02/




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
     一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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証券・FX・投資信託
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会社概要

楽天証券株式会社

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URL
http://www.rakuten-sec.co.jp/
業種
金融・保険業
本社所在地
東京都港区青山2-6-21 楽天クリムゾンハウス青山
電話番号
-
代表者名
楠 雄治
上場
未上場
資本金
194億9500万円
設立
1999年03月