TIS、『働きがいの高い会社』を目指す活動方針を公開
~ 「働き方改革」×「健康経営」でダイバーシティを加速 ~
TISインテックグループのTIS株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:桑野 徹、以下 TIS)は、多様な社員一人ひとりの成長と会社の持続的な発展を実現する『働きがいの高い会社』を目指すことをダイバーシティ方針とし、より加速的に推進させるためにテレワークやスーパーフレックスなどの「働き方改革」と、長時間労働対策や両立支援、ヘルスリテラシー向上などの「健康経営」に取り組むことを発表します。
2018年4月より開始した中期経営計画「Transformation to 2020」では、基本方針の一つとして「社員の自己実現重視」を掲げており、多様な社員が働きがいを実感できる環境、風土、制度作りを目指しています。
TISでは、これまで多様な人材が活躍できる企業風土の醸成や環境整備に取り組み、時間外労働の削減や年休取得率の向上、各種勤務制度の整備(時短勤務、在宅勤務、フレックス勤務など)において成果を上げてきました。その活動によりTISは、次世代育成支援に取り組んでいる企業に与えられる認定マークの「くるみん」や、女性の活躍を積極的に支援する企業に与えられる「えるぼし」の最高位などを取得しています。
2018年度は、人事本部に新設した「働き方改革推進室」が中心となり、社長を最高責任者とした「ダイバーシティ&健康経営推進委員会」にて、“社員が仕事を通して自己実現をはかり、より高い成果を創造すること”を目的とした「働き方改革」と「健康経営」に取り組んでいきます。
<『働きがいの高い会社』 実現に向けた推進体制>
TISでは、2020年までに以下の施策を通して、『働きがいの高い会社』を目指します。
■背景
TISでは、2017年に策定した『グループビジョン2026』の実現に向けて、企業文化・風土、人材の高度化に取り組んでいます。また、少子高齢化が進む日本において、優秀な人材を獲得することは言うまでもなく、今ともに働いている社員一人ひとりが主役となって活躍できる環境を整備していくために、『働きがいの高い会社』であることは、必須状況であると考えます。
そこで、TISでは2018年4月よりスタートする中期経営計画の重点施策の一つとして、『働きがいの高い会社』を実現するため、「働き方改革」と「健康経営」の各種施策を推進し、社員が仕事を通して自己実現をはかり、安心して働き続けるために必要な改革を実行してまいります。
■「働き方改革」と「健康経営」の推進状況と今後の目標
1.「働き方改革」
TISの「働き方改革」では、働く場所や時間など働く形態に様々な選択肢を増やし、個人のパフォーマンスが最大限に発揮される環境や体制を整えることで、仕事の成果の質・スピードの向上やオーバヘッドの削減を目指します。さらに、社員が制度を使い、自らの意志や工夫で仕事の緩急、オン/オフをコントロールすることで、「働き方改革」に対する自覚と自律を高めます。
2018年度はインフラ・設備面の整備と合わせ、現行の在宅勤務制度やフレックス制度を見直し、テレワークの利用シーンを拡大、社員の多様な働き方ニーズに対応します。
<「働き方」の現状と目標(一部)>
2.「健康経営」
TISでは、社員が心身ともに健康で安心して業務を遂行し、能力を最大限に発揮することが、会社の成長と社会貢献につながると考えています。社員一人ひとりの人生の質を向上させることを目指し、「心身の健康」「働きがいの向上」「生活力の向上」の実現する健康経営を推進していきます。
QOL(Quality of Life:人生の質)の充実を推進するため、社長をCHO(Chief Health Officer:最高健康責任者)とした体制を整備し、健康保険組合や社員会、衛生委員会といった組織と連携を取りながら、施策を推進します。
具体的な施策として、勤務間インターバル制度の導入(長時間対策)や育児・介護に加え、病気療養(主にがん)に対する両立支援策の拡充、ヘルスリテラシーの向上、福利厚生の充実に取り組んでいきます。
<「健康経営」の状況と目標(一部)>
TIS株式会社について
TISインテックグループの TIS は、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型の IT ソリューションを多数用意しています。同時に、中国・ASEAN 地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で 3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。詳細は以下をご参照ください。http://www.tis.co.jp/
TISインテックグループについて
TISインテックグループはグループ会社約60社、2万人が一体となって、それぞれの強みを活かし、日本国内および海外の金融・製造・サービス・公共など多くのお客さまのビジネスを支えるITサービスをご提供します。
※ 記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
※ 記載されている情報は、発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。
TISでは、これまで多様な人材が活躍できる企業風土の醸成や環境整備に取り組み、時間外労働の削減や年休取得率の向上、各種勤務制度の整備(時短勤務、在宅勤務、フレックス勤務など)において成果を上げてきました。その活動によりTISは、次世代育成支援に取り組んでいる企業に与えられる認定マークの「くるみん」や、女性の活躍を積極的に支援する企業に与えられる「えるぼし」の最高位などを取得しています。
2018年度は、人事本部に新設した「働き方改革推進室」が中心となり、社長を最高責任者とした「ダイバーシティ&健康経営推進委員会」にて、“社員が仕事を通して自己実現をはかり、より高い成果を創造すること”を目的とした「働き方改革」と「健康経営」に取り組んでいきます。
<『働きがいの高い会社』 実現に向けた推進体制>
TISでは、2020年までに以下の施策を通して、『働きがいの高い会社』を目指します。
- 社員の半数がコアタイムの無いスーパーフレックスや月8日以上テレワークをしている状態を作る
- 両立支援制度の充実により、育児・介護やがん治療などの長期療養を必要とする社員のやむをえない離職をゼロに近づけること
- 健康で長く働き続けるための長時間労働対策やヘルスリテラシー教育
- 福利厚生サービスの充実など
■背景
TISでは、2017年に策定した『グループビジョン2026』の実現に向けて、企業文化・風土、人材の高度化に取り組んでいます。また、少子高齢化が進む日本において、優秀な人材を獲得することは言うまでもなく、今ともに働いている社員一人ひとりが主役となって活躍できる環境を整備していくために、『働きがいの高い会社』であることは、必須状況であると考えます。
そこで、TISでは2018年4月よりスタートする中期経営計画の重点施策の一つとして、『働きがいの高い会社』を実現するため、「働き方改革」と「健康経営」の各種施策を推進し、社員が仕事を通して自己実現をはかり、安心して働き続けるために必要な改革を実行してまいります。
■「働き方改革」と「健康経営」の推進状況と今後の目標
1.「働き方改革」
TISの「働き方改革」では、働く場所や時間など働く形態に様々な選択肢を増やし、個人のパフォーマンスが最大限に発揮される環境や体制を整えることで、仕事の成果の質・スピードの向上やオーバヘッドの削減を目指します。さらに、社員が制度を使い、自らの意志や工夫で仕事の緩急、オン/オフをコントロールすることで、「働き方改革」に対する自覚と自律を高めます。
2018年度はインフラ・設備面の整備と合わせ、現行の在宅勤務制度やフレックス制度を見直し、テレワークの利用シーンを拡大、社員の多様な働き方ニーズに対応します。
<「働き方」の現状と目標(一部)>
2.「健康経営」
TISでは、社員が心身ともに健康で安心して業務を遂行し、能力を最大限に発揮することが、会社の成長と社会貢献につながると考えています。社員一人ひとりの人生の質を向上させることを目指し、「心身の健康」「働きがいの向上」「生活力の向上」の実現する健康経営を推進していきます。
QOL(Quality of Life:人生の質)の充実を推進するため、社長をCHO(Chief Health Officer:最高健康責任者)とした体制を整備し、健康保険組合や社員会、衛生委員会といった組織と連携を取りながら、施策を推進します。
具体的な施策として、勤務間インターバル制度の導入(長時間対策)や育児・介護に加え、病気療養(主にがん)に対する両立支援策の拡充、ヘルスリテラシーの向上、福利厚生の充実に取り組んでいきます。
<「健康経営」の状況と目標(一部)>
TIS株式会社について
TISインテックグループの TIS は、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型の IT ソリューションを多数用意しています。同時に、中国・ASEAN 地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で 3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。詳細は以下をご参照ください。http://www.tis.co.jp/
TISインテックグループについて
TISインテックグループはグループ会社約60社、2万人が一体となって、それぞれの強みを活かし、日本国内および海外の金融・製造・サービス・公共など多くのお客さまのビジネスを支えるITサービスをご提供します。
※ 記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
※ 記載されている情報は、発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。
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