キリンホールディングスが「DX注目企業2022」に選定
~全社をあげた「価値創造を加速するICT」の取り組みを評価~
キリンホールディングス株式会社(社長 磯崎功典)は、6月7日(火)に経済産業省と東京証券取引所が選定した「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)2022」※1における「DX注目企業2022」に選定されました。
※1 経済産業省 ニュースリリース 「『DX銘柄2022』『DX注目企業2022』を選定しました!」
https://www.meti.go.jp/press/2022/06/20220607001/20220607001.html
※1 経済産業省 ニュースリリース 「『DX銘柄2022』『DX注目企業2022』を選定しました!」
https://www.meti.go.jp/press/2022/06/20220607001/20220607001.html
「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)」は、経済産業省と東京証券取引所が、東京証券取引所に上場している企業の中から、デジタル技術を前提として、ビジネスモデルなどを抜本的に変革し、新たな成長・競争力強化につなげていく「デジタルトランスフォーメーション(DX)」に積極的に取り組む企業を選定・公表するものです。
キリングループは長期経営構想「キリングループ・ビジョン2027(KV2027)」において、イノベーションを実現する 組織能力の一つとして「価値創造を加速するICT」を掲げ、その実現に向けたDXによる新たな価値創造に継続して挑戦しています。今回の選定は、キリングループが全社をあげて取り組む、デジタルを活用した「業務プロセスの変革」、「既存ビジネスの価値向上」、「新規ビジネスの加速・開発」などが総合的に評価されたものです。
具体的な取り組み事例
ビール類の製造計画における「仕込・発酵計画業務」及び「濾過計画業務」をAIによって自動化したシステムです。「濾過計画自動化システム」では、今まで1回に最大6.5時間かかっていた計画策定作業を、当システムの導入により最短で55分まで短縮することが可能です。導入前に比べキリンビール全9工場計で年間3,000時間以上の時間創出を見込んでいます。
■「Tap Marché(タップ・マルシェ)」
■「キリンDX道場」 と「グループDX推進委員会」
従業員が自身のレベルに合わせて継続的にデジタルスキルを習得できる「キリンDX道場」を2021年に開校しました。さらに事業各社とデジタルICT部門が一体となってDXを推進するための「グループDX推進委員会」を設置し、グループ全体でDXを継続的に拡大・深化できる体制の構築を進めています。
キリングループではこれからもICTを活用したグループ全体のDXを加速させ、新たな価値を生み出し続けることで持続的な成長を目指します。
キリングループは長期経営構想「キリングループ・ビジョン2027(KV2027)」において、イノベーションを実現する 組織能力の一つとして「価値創造を加速するICT」を掲げ、その実現に向けたDXによる新たな価値創造に継続して挑戦しています。今回の選定は、キリングループが全社をあげて取り組む、デジタルを活用した「業務プロセスの変革」、「既存ビジネスの価値向上」、「新規ビジネスの加速・開発」などが総合的に評価されたものです。
具体的な取り組み事例
■AIを活用したビール類醸造計画システム
ビール類の製造計画における「仕込・発酵計画業務」及び「濾過計画業務」をAIによって自動化したシステムです。「濾過計画自動化システム」では、今まで1回に最大6.5時間かかっていた計画策定作業を、当システムの導入により最短で55分まで短縮することが可能です。導入前に比べキリンビール全9工場計で年間3,000時間以上の時間創出を見込んでいます。
■「Tap Marché(タップ・マルシェ)」
全国各地のブルワリー(醸造所)と飲食店を繋ぐクラフトビールのプラットフォームとして「Tap Marché」を展開しています。飲食店向けの専用ECサイトを通じて、クラフトビールの注文やメニュー・POPの作成がオンラインで完結します。また、 お店ごとの注文状況を通じて、お客様動向をダイレクトに把握する事で、商品開発などにもつなげることが可能です。
■「キリンDX道場」 と「グループDX推進委員会」
従業員が自身のレベルに合わせて継続的にデジタルスキルを習得できる「キリンDX道場」を2021年に開校しました。さらに事業各社とデジタルICT部門が一体となってDXを推進するための「グループDX推進委員会」を設置し、グループ全体でDXを継続的に拡大・深化できる体制の構築を進めています。
キリングループではこれからもICTを活用したグループ全体のDXを加速させ、新たな価値を生み出し続けることで持続的な成長を目指します。
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