三菱電機グループのマテリアリティ（重要課題）を改定

社会・環境の変化を踏まえ重要課題を見直し、サステナビリティの実現に向けた活動を加速

改定した三菱電機グループのマテリアリティ（重要課題）と新たに設定したサブマテリアリティ

　三菱電機株式会社は、サステナビリティの実現に向けて当社グループが経営レベルで優先すべき重要課題である「マテリアリティ」を改定しました。

　当社グループは、事業成長と社会・環境課題の解決に向け、リスクを恐れず新たな発想で価値を創出する「イノベーティブカンパニー」への変革を目指しています。この変革の実現と経営を取り巻く社会・環境の変化などを背景に、今回新たに「サステナビリティの実現に向けたイノベーションの促進」をマテリアリティに設定するとともに、各マテリアリティを構成する「サブマテリアリティ」を新たに設定し、当社グループとして取り組む方向性をより明確にしました。各項目には目標・取り組み指標を設定し、進捗を確認・管理することで、PDCAサイクルによる継続的な改善活動を推進します。

　今後も当社グループは、本マテリアリティに基づき、多岐にわたる事業を通じて、社会・環境課題の解決と事業成長を同時に成し遂げる「トレード・オン」の活動を加速させ、未来の価値を創造していくとともに、社会と当社グループの持続的な発展を目指します。

■マテリアリティ特定・改定の経緯

　三菱電機グループは、社会動向や事業環境に鑑み、GRIガイドライン（※1）第4版で要求されていたマテリアリティと取り組み項目を2015年度に特定しました。2020年度には、顧客、投資家・アナリスト、一般消費者、従業員等へのアンケートおよび聞き取り調査による社内外からの客観的な評価を考慮した上で議論を重ね、マテリアリティを全面的に見直し、今回の改定に至るまで、「持続可能な地球環境の実現」「安心・安全・快適な社会の実現」「あらゆる人の尊重」「コーポレート・ガバナンスとコンプライアンスの持続的強化」「サステナビリティを志向する企業風土づくり」の5つを掲げてきました。

　今回の改定は、その後の経営戦略の進展や、経営を取り巻く社会・環境の変化、「Our Philosophy（私たちの理念）（※2）」の策定等を背景に、サステナビリティに関するガイドラインに基づき、ダブルマテリアリティ（※3）の原則にしたがって実施しました。

■三菱電機グループについて

　三菱電機グループは、「Our Philosophy」のもと、サステナビリティを経営の根幹に据え、社会・顧客・株主・従業員をはじめとしたステークホルダーからの信頼を重んじてまいります。また、「収益性」「資本効率」「成長性」を追求するとともに、顧客と繋がり続けて社会課題を解決する新たな価値を創出し、企業価値の持続的向上を図ります。1921年の創業以来、100年を超える歴史を有し、社会システム、エネルギーシステム、防衛・宇宙システム、FAシステム、自動車機器、ビルシステム、空調・家電、デジタルイノベーション、半導体・デバイスといった事業を展開しています。世界に200以上のグループ会社と約15万人の従業員を擁し、2025年度の連結売上高は5兆8,947億円でした。詳細は、オフィシャルウェブサイトをご覧ください。

※1　GRIガイドライン：GRI（Global Reporting Initiative）が公表するサステナビリティ情報の開示

　　  に関する国際的なガイドライン

※2　2026年4月1日広報発表

　　  https://www.MitsubishiElectric.co.jp/ja/pr/2026/pdf/0401_co.pdf

※3　ダブルマテリアリティ：企業の財務的影響の大きさに加え、企業活動が社会・環境に与える影響

　　  の重要性も考慮して重要課題を特定する考え方

＜お客様からのお問い合わせ先＞

三菱電機株式会社　サステナビリティ・イノベーション本部　サステナビリティ業務部

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