OKI、「究極のユーザビリティ」を実現したカラーLEDプリンターを新発売

スペースセービングテクノロジー搭載、クラス世界最小の本体サイズと高性能を両立

COREFIDO C650dnw

OKIグループのプリンター事業会社OKIデータ（社長：森 孝廣、本社：東京都港区）は、医療や流通・小売業など、印刷が欠かせないお客様の“限られたスペースでのプリンター運用”という課題解決にフォーカスし、クラス世界最小の本体サイズ(注1)および設置スペース・メンテナンススペースの最小化(注2)と高い生産性を両立し「究極のユーザビリティ(注3)」を実現した新商品として、カラーLEDプリンター「COREFIDO（コアフィード）C650dnw」（以下、C650dnw）を本日発売します。グローバルで20,000台／年、国内は10,000台／年の販売を見込んでおり、2020年11月下旬より出荷開始予定です。

C650dnwは、限られたスペースでプリンターを利用するお客様の使い勝手（ユーザビリティ）の向上にこだわり、業界初の技術「Space Saving Technology（スペースセービングテクノロジー）」の搭載により、クラス世界最小の本体サイズ、設置スペース・メンテナンススペースの最小化と高い生産性の両立を実現しています。

スペースセービングテクノロジーは、次の3つの新技術で構成されます。

1、イメージドラムなどの消耗品交換時はイメージドラムが格納されているバスケットを前面に引き出して、また紙詰まり発生時には用紙搬送路に前面からアクセスできるように上面側にバスケットを持ち上げて対応ができる「デュアルモーションドラムバスケットシステム」。

2、装置内の空いたスペースにトナーを搬送するルートを自由に形成する「フレキシブルトナートランスポートシステム」。

3、従来はトップカバーを開かないと交換できなかった定着器をダイレクトに着脱可能とする「定着器ダイレクトアクセスシステム」。

これらの新技術により本体サイズを小型化しただけでなく、消耗品・メンテナンス品の交換や紙詰まりの除去など、全てのメンテナンス作業が前面から行える業界初の「フルフロントアクセス構造」で、メンテナンススペースの最小化を実現しました。

また、お客様の業務効率改善、生産性の向上に貢献すべく、毎分35ページ・ウォームアップタイム約11秒の高速印刷、装置寿命60万ページ（または5年）の高耐久性を実現しました。さらに、低負荷現像方式の採用によりイメージドラムの長寿命化（印刷可能枚数5万枚）を図っているほか、特殊用紙（耐水紙、短冊熨斗、薬袋など）への印刷にも対応しています。

なお、C650dnwは5年間無償保証(注4)、メンテナンス品5年間無償提供の長期無償サービス(注5)に対応しています。

OKIデータは、光源に小型化が可能なLEDを使うなど、プリンターの小型化技術を追求してきました。今後も、印刷が欠かせない現場の生産性向上に貢献するとともに、限られたスペースでプリンターを運用するさまざまな業界のユーザーやシステム管理者へ出力機器を提供することで、企業が抱える課題の解決に貢献していきます。また、プリンターの小型化技術を駆使して、システムインテグレーター（SIer）などが開発する業種・業務向けのシステム商材における“プリンターモジュール”としての販売を拡大していきます。

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C650dnwのコンパクトさを、スマートフォンやタブレットでご確認いただけるARコンテンツをご用意いたしました。






注記
注1：連続プリント速度25ppm以上（A4片面）のA4カラーLEDレーザープリンターの本体体積において。2020年9月現在。当社調べ。
注2：当社A4カラーLEDプリンターと比較して。
注3：当社従来機との比較。
注4：ご購入日から起算して5年以内に発生した故障について、当社保証規定に基づいて無償で修理するサービスです。
注5：ご購入日から起算して5年以内にメンテナンス品（定着器ユニット、転写ローラ、ベルトユニット、給紙ローラーセット）が規定の交換寿命を迎えた場合、交換品を無償で提供するサービスです。なお、交換作業はお客様で行っていただきます。当社に交換作業を依頼される場合は、工賃（出張費を含む）をお客様にご負担いただきます。

リリース関連リンク
C650dnw特設ページ
https://www.oki.com/jp/printing/products/c650/index.html
「製品詳細」紹介サイト
https://www.oki.com/jp/printing/products/color/c650dnw/index.html
 

• 沖電気工業株式会社は通称をOKIとします。
• 株式会社沖データは通称をOKIデータとします。
• その他、本文に記載されている会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。

本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
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