東ティモールの小学生の理数教育向上のために、算数教材のコンテンツを無償提供

株式会社学研ホールディングス（東京・品川／社長：宮原博昭）は、社団法人　日本東ティモール協会の「東ティモールの小学生の理数教育の向上を支援する」という呼びかけに賛同し、東ティモールの首都ディリにあるベボヌック小学校1年生約300人に対して算数教材のコンテンツの無償提供を行った。

 

グループ会社である株式会社学研エデュケーショナル(東京・品川／社長　出口鯉一）が学研教室で使用している教材を、現地の翻訳者が現地語であるテトゥン語に翻訳した。
社会貢献活動の柱の一つとして理数系の教育促進に努めている住友化学株式会社が資金を提供、学研グループがコンテンツを提供して教材を作成した。
教材の表紙は東ティモールの子どもたちが作った貼り絵を元にデザインした。

東ティモールはインドネシア・バリ島東方のティモール島東部に位置している21世紀最初の独立国。長い混乱期を経て経済成長を目指す今、子供たちの理数教育の改善が必要とされている。

去る2月23日に、東ティモールのシダリア初等教育局長や、山本栄二日本大使も参列の中で同小学校にて、教材とリュックサックの贈呈式が行われた。


■一般社団法人日本東ティモール協会　　
http://www.lorosae.org/

■株式会社学研ホールディングス（ＣＳＲ）　
http://ghd.gakken.co.jp/csr/index.html

■住友化学株式会社
http://www.sumitomo-chem.co.jp/csr/

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