FRONTEO、転倒転落予測AIシステム「Coroban」が介護施設でも使用可能となる新機能の開発に成功
株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本 正宏、以下FRONTEO）は、転倒転落予測AIシステム「Coroban」の新機能開発により、同システムが医療機関の電子カルテ内にある看護記録に基づく解析に加え、介護施設における介護記録に基づく転倒転落予測の解析も可能となったことをお知らせします。
Corobanは、FRONTEOが独自開発した自然言語処理AIエンジン「Concept Encoder（商標：conceptencoder、読み：コンセプトエンコーダー）」を活用し、電子カルテに記載された看護記録から転倒転落リスクを予測してアラートを表示するシステムです。2016年に開発に着手、2019年よりエーザイ株式会社とともに医療機関への販売を開始し、現在、医療機関での導入が進んでいます。2020年1月に特許を取得し（特許登録番号：特許第6652986号）、また同年3月、日本転倒予防学会推奨品に認定されています。
本システムは、これまで解析対象を電子カルテ内の看護記録としてきましたが、機能を拡張し、介護施設で記録されている介護記録においても、ほぼ同程度の精度での転倒転落予測が可能となりました。
高齢者の転倒・転落は、要介護状態・寝たきり状態や認知症の進行につながるだけでなく、死亡に至る危険性もあるため、その発生予防に向けたリスク管理は介護施設においても医療機関と同様に重視され、さまざまな対策が講じられています。半面、生活の場でもある介護施設での転倒・転落予防は、医療機関より一層困難が多く、現場では対応に苦慮しているのが実情であり、高齢者介護における重要課題の1つとなっています。
FRONTEOは、このたびのCorobanの機能拡張が、この課題の解決への一助となるものと考えております。FRONTEOは、今後もAIシステムの研究開発を通じ、医療・介護現場の課題解決に向けたソリューションの提供と超高齢社会における人々のQOL向上に貢献してまいります。
■Corobanについて URL: https://lifescience.fronteo.com/aidevice/coroban/
CorobanはFRONTEOがエーザイ株式会社と共に開発した、転倒転落予測AIシステムです。FRONTEOの自然言語解析AI「Concept Encoder」が電子カルテを読み込み、患者の状態や看護記録から転倒リスクを評価します。医療スタッフの負担を増やすことなく、医療スタッフの負担を増やすことなく、従来の転倒・転落リスクアセスメントシートと同等の精度での予測が可能です。日本転倒予防学会推奨品。特許登録番号：特許第6652986号
＊本システムは医療機器ではありません。本システムは転倒・転落のリスクを予測するものであり、医師・看護師の判断を意図するものではありません。
■Concept Encoderについて
URL：https://lifescience.fronteo.com/technology/conceptencoder/
「Concept Encoder（商標：conceptencoder、読み：コンセプトエンコーダー）」は、FRONTEOがライフサイエンス分野に特化して開発した自然言語解析AI（人工知能）です。自由記述のテキストデータを大量に含むメディカルデータを、エビデンスに基づいて有効に解析・活用することを目的に2018年に開発しました。「Concept Encoder」はテキスト以外のデータとの共解析も可能であり、ライフサイエンス領域に蓄積されてきた遺伝子発現情報・バイタルや各種検査値などの数値データとの共解析の研究を進めています。特許登録番号：特許第6346367号
■FRONTEOについて URL：https://www.fronteo.com/
FRONTEOは、自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」と「Concept Encoder」、「Looca Cross」を用いて膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要な情報を抽出し、企業のビジネスを支援する、データ解析企業です。2003年8月の創業以来、企業の国際訴訟を支援する「eディスカバリ（電子証拠開示）」や「デジタルフォレンジック調査」などのリーガルテック事業をメインに、日本、米国、韓国、台湾とグローバルに事業を展開してきました。同事業で培ったAI技術をもとに、2014年よりライフサイエンス分野、ビジネスインテリジェンス分野、経済安全保障へと事業のフィールドを拡大し、AIを用いて「テキストデータを知見に変える」ことで、創薬支援、認知症診断支援、金融・人事・営業支援など、様々な企業の課題解決に貢献しています。2007年6月26日東証マザーズ上場。2021年1月第一種医療機器製造販売業許可を取得（許可番号：13B1X10350）、同9月管理医療機器販売業を届出（届出番号：3港み生機器第120号）。資本金2,973,975千円（2021年3月31日現在）。
※FRONTEO、conceptencoder、KIBITはFRONTEOの日本における登録商標です。
※Corobanはエーザイ株式会社ならびにFRONTEOの登録商標です。
本システムは、これまで解析対象を電子カルテ内の看護記録としてきましたが、機能を拡張し、介護施設で記録されている介護記録においても、ほぼ同程度の精度での転倒転落予測が可能となりました。
高齢者の転倒・転落は、要介護状態・寝たきり状態や認知症の進行につながるだけでなく、死亡に至る危険性もあるため、その発生予防に向けたリスク管理は介護施設においても医療機関と同様に重視され、さまざまな対策が講じられています。半面、生活の場でもある介護施設での転倒・転落予防は、医療機関より一層困難が多く、現場では対応に苦慮しているのが実情であり、高齢者介護における重要課題の1つとなっています。
FRONTEOは、このたびのCorobanの機能拡張が、この課題の解決への一助となるものと考えております。FRONTEOは、今後もAIシステムの研究開発を通じ、医療・介護現場の課題解決に向けたソリューションの提供と超高齢社会における人々のQOL向上に貢献してまいります。
■Corobanについて URL: https://lifescience.fronteo.com/aidevice/coroban/
CorobanはFRONTEOがエーザイ株式会社と共に開発した、転倒転落予測AIシステムです。FRONTEOの自然言語解析AI「Concept Encoder」が電子カルテを読み込み、患者の状態や看護記録から転倒リスクを評価します。医療スタッフの負担を増やすことなく、医療スタッフの負担を増やすことなく、従来の転倒・転落リスクアセスメントシートと同等の精度での予測が可能です。日本転倒予防学会推奨品。特許登録番号：特許第6652986号
＊本システムは医療機器ではありません。本システムは転倒・転落のリスクを予測するものであり、医師・看護師の判断を意図するものではありません。
■Concept Encoderについて
URL：https://lifescience.fronteo.com/technology/conceptencoder/
「Concept Encoder（商標：conceptencoder、読み：コンセプトエンコーダー）」は、FRONTEOがライフサイエンス分野に特化して開発した自然言語解析AI（人工知能）です。自由記述のテキストデータを大量に含むメディカルデータを、エビデンスに基づいて有効に解析・活用することを目的に2018年に開発しました。「Concept Encoder」はテキスト以外のデータとの共解析も可能であり、ライフサイエンス領域に蓄積されてきた遺伝子発現情報・バイタルや各種検査値などの数値データとの共解析の研究を進めています。特許登録番号：特許第6346367号
■FRONTEOについて URL：https://www.fronteo.com/
FRONTEOは、自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」と「Concept Encoder」、「Looca Cross」を用いて膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要な情報を抽出し、企業のビジネスを支援する、データ解析企業です。2003年8月の創業以来、企業の国際訴訟を支援する「eディスカバリ（電子証拠開示）」や「デジタルフォレンジック調査」などのリーガルテック事業をメインに、日本、米国、韓国、台湾とグローバルに事業を展開してきました。同事業で培ったAI技術をもとに、2014年よりライフサイエンス分野、ビジネスインテリジェンス分野、経済安全保障へと事業のフィールドを拡大し、AIを用いて「テキストデータを知見に変える」ことで、創薬支援、認知症診断支援、金融・人事・営業支援など、様々な企業の課題解決に貢献しています。2007年6月26日東証マザーズ上場。2021年1月第一種医療機器製造販売業許可を取得（許可番号：13B1X10350）、同9月管理医療機器販売業を届出（届出番号：3港み生機器第120号）。資本金2,973,975千円（2021年3月31日現在）。
※FRONTEO、conceptencoder、KIBITはFRONTEOの日本における登録商標です。
※Corobanはエーザイ株式会社ならびにFRONTEOの登録商標です。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
