経済危機のスリランカで、すららネットが子ども達へICT教材で学習機会を提供

国際NGOを通じ新たに9施設650人が学習開始。学習環境整備のためにタブレットの無償提供も

AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）の海外向け算数ICT教材「Surala Ninja!」が、スリランカで子どもたちの支援活動を行う国際的なNGO ChildFund Sri Lankaの運営する子ども支援センター9か所に新たに導入されました。これにより、スリランカ各地にあるChildFund Sri Lankaの合計12センター、約800名の子どもたちに学習の機会を提供します。また、今回もタブレットの無償提供を行い、スリランカの子どもたちの学習環境整備にも寄与します。

子どもたちの基礎学力向上を目指すChildFund Sri Lanka

すららネットの算数ICT教材「Surala Ninja!」の学習効果に期待

国際NGOのChildFundは、1938年設立した世界で古い子ども後援団体の一つで、2021 年には 24 か国の 1,620 万人を支援している大手国際NGOです。

スリランカで活動するChildFund Sri Lankaは、子どもたちが成長するために必要な条件を整えるための支援プログラムを通じて、貧困と闘う数万もの子どもたちとその家族に支援を行っています。スリランカは、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに主たる外貨の獲得手段であった観光業が打撃を受け、経済危機となりました。保護者の所得も減少し、現在も大規模な計画停電などで度々休校が続くなど、入学者や通学者数が減少傾向にあり、子どもたちは深刻な学習機会の損失を受け続けています。ChildFund Sri Lankaでは、近年日々の生活に密着している学力、技能として「リテラシー（読み書き能力）」と「ニューメラシー（数的思考力）」の向上に力を入れています。

すららネットが提供する「Surala Ninja!」は、海外の小学生向けに開発された、インタラクティブなアニメーションを通じて加減乗除の四則計算を中心とした算数を楽しく学べる ICT教材です。生徒は自身のデバイスで自分のペースで楽しみながら学習できるのが特長です。また、学習管理システムを通じて生徒の学習進捗や理解度を把握することができるため、指導者による生徒個々人に合わせた学習サポート体制を実現します。

 ChildFund Sri Lankaでは、既に2023年2月から子ども支援センター3か所で算数力強化を図るために「Surala Ninja!」が導入されています。ニューメラシー向上を目指すChildFundの想いと「Surala Ninja!」の学習効果への期待を背景に、今回の導入拡大につながりました。

スリランカにおけるコロナ禍以降のデジタル学習推進の障壁は圧倒的なデバイス不足

すららネットがタブレット提供で、学習環境の整備にも寄与

スリランカの多くの子どもたちは、新型コロナとその後の経済危機に伴い長期間に渡り休校が続く等、深刻な学習機会の損失を被っています。また、経済危機の影響でパソコンやタブレットの輸入が規制され、価格が高騰しているため、ICTを活用した学習環境の整備も遅れています。

ChildFund Sri Lankaでも、学習機会の回復に向けデジタル学習を推進していますが、その最も大きな障壁となっているのがデバイス不足です。そのため、今回すららネットでは、タブレット45台を提供することで学習環境の整備に寄与します。

 

■ICT教材「Surala Ninja! 」

海外版として小学生向けに開発された、インタラクティブなアニメーションを通じて加減乗除の四則計算を中心とした算数を楽しく学べる ICTシステムです。生徒は自身のデバイスで自分のペースで学習できるとともに、指導者は学習管理システムを通じて生徒の学習の進捗や理解度を把握した上で学習内容を調整でき、生徒個々人にあわせた個別最適化の学習を実現します。現在、スリランカ向けのシンハラ語版、インドネシア向けのインドネシア語版、また、主にフィリピンやインド、エジプトで活用されている英語版があります。

 

■株式会社すららネットについて

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,500校の塾、学校等35万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む児童生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズ市場（現東証グロース市場）に上場しました。

 2014年より海外での事業も開始し、各国の私立学校及び学習塾へ導入されています。近年、日本型教育は世界の多くの国で注目を集めており、日本政府もEdTech 企業の海外展開支援に取り組んでいます。すららネットは経済産業省／JETROが実施する「未来の教室」海外展開支援等事業に採択されたほか、今年度も官民協働のオールジャパンで取り組む日本型教育の海外展開事業「EDU-Port ニッポン」パイロット事業 応援プロジェクトを通じて、日本の教育関係者との交流やコロナ禍におけるデジタル教育の普及などに取り組んでいます。