外部人材の受け入れ企業、9割以上が「成果あり」と回答
約8割が「中長期で伴走する外部人材が必要」と回答。創造性・戦略性を軸にした共創への期待が高まる
コミュニケーション変革をクリエイティブで実現する株式会社アマナ(本社:東京都品川区、代表取締役:金子剛章)は、創造性人材循環事業「Great RIVER」の一環として、「外部人材の受け入れと共創に関する実態調査」を実施しました(有効回答数326名)。
本調査では、外部人材を受け入れた企業の95.9%が「期待成果あり」と回答し、99.2%が今後も活用意向を示すなど、外部人材との協働に対する高い満足度と継続意欲が明らかになりました。

▼ 背景
働き方の多様化が進むなか、副業・業務委託など「越境するプロフェッショナル人材」の活用が注目されています。
アマナでは、クリエイティブや戦略領域における“伴走型外部人材”の受け入れに関して、企業がどのような課題・期待・懸念を抱えているのかを明らかにするため、全国のマネジメント層・人事・経営企画担当者などを対象に本調査を実施しました。
▼ 調査結果サマリー
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外部人材受け入れ企業の95.9%が「成果あり」
うち「期待通りの成果」35.8%、「期待以上の成果」18.7%と高い水準。
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今後も活用したい企業は99.2%
「ぜひ活用したい」41.5%、「状況次第で活用したい」50.4%と、継続意向が圧倒的多数。
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8割以上が“中長期で伴走する外部人材が必要”と回答
特に経営執行クラスでは「とても必要」とする割合が37.5%と高い。
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外部人材に最も期待されるのは「専門的スキル」「客観的視点」「実践的知見」
即戦力性だけでなく、戦略的思考と創造性をもたらす存在として期待が寄せられている。
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今後成果を出したいテーマTOP3
1位「DX推進」(40.5%)
2位「新規事業開発」(37.7%)
3位「ブランド再構築」(31.6%)


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▼ 創造性・戦略性を要する業務、約4割が「主に内製」で対応
調査対象の約4割が「創造性・戦略性を要する業務を主に内製で対応している」と回答。
一方で、「専門知識・経験が少ない」「人的リソースの不足」といった課題を5割以上が挙げ、創造性業務を担う人材リソースの限界が浮き彫りになりました。
▼ ハイブリッドな組織への関心は約8割
「社員と外部人材が混在するハイブリッド組織」への関心については、全体の78.5%が“関心あり”と回答。
特に経営層においては「非常に関心がある」が31.3%に上り、外部の創造性人材を取り込みながら共創する新たな組織モデルへの期待が高まっています。
▼ アマナ「Great RIVER」について
「Great RIVER」は、創造性人材が組織とともに流動的にプロジェクトへ参画し、戦略立案から実行までを伴走支援する“人材循環型”プラットフォームです。
外部と内部の垣根を超え、ミッションドリブンな越境型チームを構築することで、企業の創造性と持続的な成長を支援します。
Great RIVER 公式サイト:https://greatriver.amana.jp/
▼ 調査概要
調査名:外部人材受け入れに関する実態調査
調査期間:2025年9月
調査対象:全国の会社員・会社役員・経営者(25〜59歳)
業種:製造・インフラ、流通・サービス、金融・情報など
対象条件:「創造性・戦略性」を要する業務に課題感を持つ層(従業員1,000名以上)
有効回答数:326名
▼ 株式会社アマナについて
1979年に広告写真の制作会社として設立。その後、スチールや動画 (TVCM、WEB 動画等)、CG(レタッチ、3DCG、アパレル CG)といったビジュアル制作をプロデュースし提供する国内最大規模の制作会社へと事業を拡大しました。現在は、豊富なクリエイティブ資源や年間 15,000 件にのぼる案件で培ったナレッジを活用しながら、クライアント企業の価値が伝わり、人々を動かすコミュニケーション変革をクリエイティブで実現することに取り組んでいます。さらに、アマナが独自に開発した商材(ソリューション)を組み合わせることで、企業のコミュニケーション施策や DX(デジタルトランスフォーメーション)推進をサポートするなど、クライアントと共に企業の価値を高めるプロジェクトを数多く手掛けています。
株式会社アマナ 会社概要
代表者:代表取締役 金子 剛章
所在地:東京都品川区東品川2-2-43
設 立:1979年4月
資本金:100百万円
従業員数:(連結)430 名 ※2025 年 1 月 1 日現在
事業内容:
コミュニケーションデザイン事業(コミュニケーション領域における戦略・企画立案、ブランドデザイン&アクティベーション、インナーコミュニケーション、コンテンツマーケティング、コンテンツ制作・編集、プロトタイピング、ムービー/グラフィック制作、WEB制作、その他各種プロモーション施策の立案など)
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