ただの計画では終わらせない、実行から逆算した人軸の経営計画を立てるセミナーが開催！

会社の未来をデザインする『戦略的経営計画セミナー』第5期開催

アチーブメント株式会社（所在地：東京都江東区、代表取締役会長兼社長：青木仁志）は、3月5日から6日の2日間にわたり、「戦略的経営計画セミナー」第5期を開催いたしました。本セミナーは、売上66億円、経常利益21億円を実現したアチーブメントの実際の指標を参考にしながら、経営戦略の5つの柱に沿って、具体的な経営計画を考えていきます。今回は40名以上の中小企業経営者が参加。経営のデザインを考える2日間となりました。

■ レクチャー中心ではなくアウトプットを中心にした2日間

本セミナーには、全国から41名の中小企業経営者、幹部が参加。製造業、サービス業、IT業界など、多岐にわたる業種の経営者が集まりました。参加者は実践的なワークに取り組みながら、アウトプットを中心に経営計画を立案。特に人軸の計画として、未来組織図の策定や実行を推し進めるためのキーマンへのプレゼンテーションの実習など、実行を見据えた経営のデザインを考える2日間となりました。

▼参加者概要

参加者数：41名

参加者の業種・職種：歯科、工務店・建築業、治療院、士業、メーカーなどさまざまな業界の経営者・役員・幹部

■ 参加者の感想

「経営計画をどのように作成すればいいのかわからなかったが、

　今回のセミナーで具体的なステップを学ぶことができた。」

「これまで何となく立てていた経営計画が、

　より論理的で実行可能なものに進化したと感じる。」

「幹部とともに次回も参加し、

　組織全体で戦略的な経営を進めていきたい！」

■ 戦略的経営計画セミナーとは？

本セミナーは5つの柱に沿った実践的な3か年計画を作成する2日間です。

「付加価値の高い優れた商品サービスの確立」

「営業マーケティングの仕組み整備」

「良い人財の採用と育成」

「財務戦略」

「事業戦略」

青木が講座で伝えている経営者が考えるべき5つの観点を軸に、講義だけでなく、実践ワークを通じて自社の課題を洗い出し、具体的な経営計画に落とし込みます。解像度を高めていただくために、アチーブメントの具体的な経営計画指標もご紹介します。

■講師紹介

髙橋優也(たかはしゆうや)

アチーブメント株式会社 取締役経営管理本部長

組織変革コンサルティング部担当役員

一般財団法人日本プロスピーカー協会 監事

早稲田大学卒業後、アチーブメントに新卒入社。入社時から人事担当者として、経営の根幹である組織づくりを代表・役員のもとで行う。「会社は社員の自己実現の舞台である」という考え方に基づいた経営方針策定や人事評価制度構築・改定、中途・新卒採用プロジェクト、自社社員・内定者の教育プログラム企画・運営といった数々のプロジェクトに携わり、現在の組織体制の構築に尽力してきた。また、自社で培ってきた「人事制度」や「新卒採用活動」の成功モデルを他社に提供する、コンサルティング活動や研修講師としても活躍をしており、これまで200社以上を担当。多岐にわたる功績が認められ、2021年10月執行役員、2022年8月に取締役に就任。全管理部門・組織変革コンサルティング部を統括する責任者を務めている。

米元 拓也(よねもとたくや)

アチーブメント株式会社 組織変革コンサルティング部 マネジャー

クオリティカンパニー倶楽部 事務局長

中小企業支援に強く惹かれ、新卒でアチーブメントに入社。コンサルタントとして、中小企業経営者を中心に目的・目標達成のサポートを行う。

2016年に社長賞、2017年に社長特別賞を受賞。2018年に当時最年少でマネジャーに就任。2021年に中小企業向け会員事業の事務局長に就任、2022年に東京で組織変革コンサルティングサービス部門を立ち上げ、2024年に法人事業の責任者に就任。

講師としても、2024年よりダイナミックコースのサブトレーナーを務める。また、本セミナーをはじめ、理念浸透や営業力強化を目的とした全国各地での企業研修など、年間120日登壇している。

■アチーブメント株式会社について

アチーブメント株式会社

創業から38年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでにサービス利用をした顧客は50万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出。2025年には世界最大級の意識調査機関であるGPTWが行う日本における「働きがいのある会社」ランキングにて中規模部門「第1位」にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。