最新版ITエンジニア職×スキルの平均年収を無償公開！AI・機械学習・DX推進などの最新トレンドが年収に反映

転職サービス「doda」などを提供する、パーソルキャリア株式会社が運営する 200万件の転職統計データを活用した求人票支援サービス「HR forecaster（エイチアール フォーキャスター）」は、職種×求人の平均年収がわかるデータ「保存版ハンドブック　スキル年収マップ」の「ITエンジニア編（2024年度）」を公開しましたのでお知らせいたします。

「スキル年収マップ」「IT・エンジニア職編（2024年度）」作成の背景

　労働力不足が一層深刻化し、人材獲得競争は激しくなると予測される中、AIやDXの進化によるITエンジニアの需要は一段と高まっています。このような状況下でITエンジニアの採用を成功させるためには、市場に合った適正な給与を提示することが重要です。

一方で、ITエンジニアは開発言語や開発のプロセスによって求められるスキルが多岐にわたること、技術やスキルのトレンド変化も早く、参考になるデータも限られていることなどから、適切な給与提示の難易度が非常に高くなっています。採用時の給与は、担当者の経験や類似求人に基づいて決定されることも多く、給与が市場の実情と乖離してしまった結果、「募集をかけても人材が集まらない」というケースも多発しています。これらの課題解決の一助とすべく、この度の「スキル年収マップ」「IT・エンジニア職編（2024年度）」を作成しました。最新版では、2022年版との比較や、社会人経験年数ごとの分析データも公開しています。

「スキル年収マップ」「IT・エンジニア職編（2024年度）」から見える傾向

「IT・エンジニア職編（2024年度）」では、AI・機械学習やデータをによる経営課題の解決・DX推進など、近年のビジネストレンドが年収ランキングに大きく反映される結果となりました。また、ITエンジニア職においては、社会人経験の長さが年収に大きな影響を与えることはほとんどないことも明らかになりました。こうした結果から、年収を向上させるためには、ビジネストレンドに沿った職種・スキルを身につけることが重要になってくるでしょう。

 「スキル年収マップ」「IT・エンジニア職編（2024年度）」主な結果

ITエンジニア職の平均年収ランキングトップは「ITコンサルタント」で752万円【図①】

1位：ITコンサルタント（723万円）
2位：プリセールス（680万円）
3位：データサイエンティスト（617万円）

ITエンジニア職の平均年収ランキング1位は、IT戦略の策定やDX化を担う「ITコンサルタント」でした。また、IT企業の売上に大きく影響する「プリセールス」が2位にランクインし、平均年収は前回（2022年版）から約10万円増加。この結果から、IT技術が高度化する中で提案から導入まで携わる「プリセールス」の価値が向上していることが伺えます。3位は、近年急速に発達しているAI開発やデータからの課題分析、DXなどの解決策の提案まで行う「データサイエンティスト」でした。「データサイエンティスト」は前回の4位からランクアップしており、AIやデータ活用による経営課題解決ニーズが増加していることも要因の１つと考えられます。

開発言語の平均年収ランキングのトップは、機械学習やデータアナリスティクスで利用される「R」で656万円【図①】

1位：R（656万円）
2位：Delphi（652万円）
3位：ABAP（642万円）

開発言語の1位は、近年企業での活用が進んでいる機械学習やテキストマイニング、データアナリスティクスに多く利用される「R」でした。また複数のOSに対応した「クロスプラットフォーム」の開発が可能な「Delphi」が2位にランクイン。昨今話題になっている製造業に強みを持つSAP製品の開発言語である「ABAP」が3位となりました。

ミドルウェアの平均年収ランキングのトップは、分散処理・管理の「Apache Hadoop」で709万円【図①】

1位：Apache Hadoop（709万円）
2位：Oracle RAC（700万円）
3位：MSCS（670万円）

ミドルウェアでは、大規模システムにおいて大量のデータを効率的に分散処理・管理する技術が上位にランクインする結果になりました。

次に、ITエンジニア職のボリュームゾーンが35歳未満であることから、社会人経験年数13年未満に限定してデータを算出してみたところ、２つのポイントが明らかになりました。

社会人経験年数13年未満×ITエンジニア職の平均年収ランキングは「ITコンサルタント」587万円 がトップ【図②】

1位：ITコンサルタント（587万円）
2位：データサイエンティスト（586万円）
3位：プリセールス（539万円）

ITエンジニア職においては、「社会人経験13年未満」と「全体（社会人経験年数不問）」の年収に大きな差はなく、特に今回ランクインした3職種については、ITエンジニア職の中でも高年収の職種であることがわかりました。特に「データサイエンティスト」は、年収差異が最も小さい結果となっています。その要因として、近年できた職種の１つであることから、社会人経験が業務経験やスキルの有無とは比例していないこと、またニーズの高まりから社会人経験ではなくその人が持つ技術やスキルを評価して年収を提示していることが挙げられます。

IT職種の中で保有スキルによる年収差異が最も大きいのは「インフラエンジニア」の「データマイニング」で+273万円【図③】

1位：インフラエンジニア／データマイニング 693万円 (+273万円)

2位：Webサービス系エンジニア・プログラマ／冗長化※ 710万円（＋264万円)

3位：ITコンサルタント／内部統制・監査  831万円（+244万円）

※システム障害に備えて、平常時から予備装置を配置し運用しておくこと

経験年数13年未満のITエンジニアに限定し、各職種において保有スキルや経験によって年収の差があるかを調べてみたところ、一番差が見られたのは、「インフラエンジニア」の中でも「データマイニング」の経験者（平均年収693万円）でした。これは、社会人経験13年未満の「インフラエンジニア」の平均年収420万円に対して、273万円多くなっています。

また、「Webサービス系エンジニア・プログラマ」では「冗長化」の経験有無、「ITエンジニア」においては「内部統制・監査」の経験や知識があるかによって、各職種の平均年収と250万円ほどの差が生まれています。この結果から、大規模データから統計学やAIなどを駆使した分析を行うための「データマイニング」や大規模システムでは必要性が高まる「冗長化」、大手企業の内部統制・監査のニーズは引き続き需要が高いことが読み取れます。

これらの職種は、社会人経験が13年未満のいわゆる若年層であっても、「ITエンジニア」の全体平均年収450万円、さらには各職種の平均年収をを大きく超えており、市場において需要が高い経験やスキル、知識を保有することで、社会人経験の年数問わず、高い年収を提示されることを裏付ける結果にもなっています。

 
「保存版ハンドブック 2024年最新版スキル年収マップ_ITエンジニア職編」〈ダウンロード無料〉

URL：https://form.hr-forecaster.jp/webapp/form/24315_fzjb_106/index.do

職種×スキルの平均年収がわかるデータ「保存版ハンドブック スキル年収マップ第1弾～6弾」を公開中

「保存版ハンドブック スキル年収マップ」は、転職サービス「doda」の200万件以上の転職統計データを活用した「HR forecaster」を用いて算出・作成しています。1つの職種でスキルに応じた「職種×スキル」の平均年収を算出し、採用担当者は自社が求めるスキルを持つ人材の適正な年収を一目で把握することが可能となります。また、データの精度を高めるために、転職希望者にキャリアアドバイザーがヒアリングを行い、職務経験やスキルレベルを確認したデータを活用。その上で、経験・スキルごとにセグメントをして年収を算出しています。以下URLから必要事項を入力してお申し込みください。
＊競合サービスと思われる企業からの申し込みは、本資料のご提供を控えさせていただく場合がございます。

ほかにも、「企画・管理職編」「営業職編」などを無償で公開中です。

※「保存版ハンドブック スキル年収マップ_企画・管理職編（2022年公開）」
https://form.HR-forecaster.jp/webapp/form/24315_fzjb_50/index.do

※「保存版ハンドブック スキル年収マップ_営業職編（2022年公開）」
https://form.HR-forecaster.jp/webapp/form/24315_fzjb_57/index.do

※「保存版ハンドブック スキル年収マップ_マーケティング・Webクリエイター編（2022年公開）」
https://form.HR-forecaster.jp/webapp/form/24315_fzjb_59/index.do

※「保存版ハンドブック スキル年収マップ_建設・建築・不動産編（2023年公開）」
https://form.hr-forecaster.jp/webapp/form/24315_fzjb_66/index.do

※「保存版ハンドブック　スキル年収マップ_機械・電気・電子編（2024年公開）」
https://form.hr-forecaster.jp/webapp/form/24315_fzjb_103/index.do

 

■求人票支援サービス「HR forecaster」について＜ https://hr-forecaster.jp/ ＞

「HR forecaster」は、転職サービス「doda」が蓄積してきた200万件以上の転職データから作成した統計データを活用して、転職マーケットに即した求人要件を作成できるサービスです。企業が作成した求人要件を「HR forecaster」の統計データで分析することで、採用難易度が可視化され、転職マーケットに即した適切な求人要件に見直すことが可能となります。これにより、採用成功率の向上や採用期間の短縮化を実現します。
　2021年11月のサービス提供開始から導入企業は増加し、2年弱で累計導入社数は3,000社を突破。業種やエリア、企業規模問わず、幅広い企業が活用しています。また、データドリブンな中途採用を可能にする革新的なサービスとして、「第13回日本HRチャレンジ大賞人材サービス優秀賞」を受賞、グッドデザイン賞2023年度を受賞、「第7回 HRテクノロジー大賞」ではイノベーション賞を受賞、「HRアワード2022」では入賞を果たしました。

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