楽天証券、証券単体で国内最多!証券総合口座数 900万口座達成のお知らせ
- 条件達成でもれなく『楽天証券公式資産づくりガイドブック』&2,000ポイントをプレゼント -
楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、“すべての人々のために”をモットーに、社員一同、サービスの拡充に努めております。
株式取引をはじめとするトレーディングサービスにおいては、業界最低水準の手数料体系(※2)の設定やセキュリティ強化に加え、「iSPEED®」シリーズや「MARKETSPEED II®」など、すべてのプラットフォームで最先端の取引ができる環境整備など、安心かつ快適な取引環境の提供に尽力しています。さらに、近年では資産形成層の方にも「はじめる」から「つづける」まで、長期間ご利用いただきやすいサービス拡充に努めており、「楽天ポイント」で投資信託などが購入できる「ポイント投資」サービスや、電子マネー「楽天キャッシュ」や「楽天カード」での投信積立、利回り投資商品の拡充など、様々なサービスを展開しています。2023年4月には、新たに国内株式「かぶミニ™(単元未満株取引)」サービスの提供も開始しました。これらの取組みの結果、多くのお客様に楽天証券をお選びいただき、国内証券会社単体(開示情報ベース)で最多(※1)となる総合口座数900万口座を突破しました。
このたびの900万口座達成は、永きにわたり多くのお客様に楽天証券を支えていただいた賜物と考えております。今後、900万口座達成を記念して、クイズに正解するなどの条件を達成すると、もれなく『楽天証券公式資産づくりガイドブック』と2,000ポイントがもらえるキャンペーンを本日、2023年5月8日(月)より実施します。
楽天証券は今後も、「資産づくりの伴走者」として、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えするべく、さらなるサービス拡充に取り組み、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。
証券総合口座数の各社推移(※1)
「900万口座突破記念 ポイント投資応援キャンペーン」概要
内容 | 本キャンペーン条件を満たした方全員に、『楽天証券公式資産づくりガイドブック』とポイントを進呈 |
キャンペーン期間 | 2023年5月8日(月)~同年7月19日(水)9時59分 |
口座開設申込期間 | 2023年5月8日(月)~同年7月19日(水)9時59分 *クイズに正解した後の画面から、口座開設申込が必要 |
口座開設期間 | 2023年5月8日(月)~同年8月9日(水) |
初期設定・マイナンバー登録期間 | 2023年5月8日(月)~同年8月16日(水)23時59分 |
対象者 | 1.キャンペーン期間中に「900万口座突破記念 ポイント投資応援キャンペーン」ページからクイズに正解し、新たに楽天証券の総合口座開設をお申込みされたお客様 2.1.に加え、初期設定・マイナンバー登録期間中に、初期設定・マイナンバー登録をされたお客様 |
特典内容 | 1.『楽天証券公式資産づくりガイドブック』 2.2,000ポイント |
特典進呈時期 | 1.口座開設申込完了後、3週間後予定 2.2023年9月中旬予定 |
対象口座 | 楽天証券総合口座 *iDeCo口座、未成年口座(ジュニアNISA口座含む)、IFA口座は対象外 |
(注)キャンペーンの内容は、事前に予告なく変更になる場合がありますので、予めご了承ください。
そのほか、キャンペーンの条件やご注意事項などの詳細は、こちらをご覧ください:
https://r10.to/hNImj1
※1:各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村証券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数
※2:主要ネット証券(口座数上位5社:auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順))で比較(2023年5月8日、楽天証券調べ)
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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