2026年　全国カーライフ実態調査（第1弾）～1ヵ月あたりの車の平均維持費やドライバーが負担に感じる諸経費。昨年と同水準で推移ほか

ソニー損害保険株式会社

2026年11月12日 10時30分

ソニー損害保険株式会社（代表取締役社長：鈴木隆行、本社：東京都大田区、以下「ソニー損保」）は、2026年9月30日～10月1日の2日間、自家用車を所有し、月に1回以上車を運転する18歳～59歳の男女に対し、「全国カーライフ実態調査」をインターネットリサーチで実施し、1,000名の有効回答を得ました。

本リリースは、11月12日にソニー損保が発表した「2026年　全国カーライフ実態調査」から抜粋してご案内するものです。調査の全文は、以下のURLからご覧いただけます。

https://from.sonysonpo.co.jp/topics/pr/2026/11/20261112.html

＊調査概要

◆調査タイトル：2026年　全国カーライフ実態調査

◆調査対象：ネットエイジアリサーチのインターネットモニター会員を母集団とする自家用車を所有し月に1回以上車を運転する18歳～59歳の男女（10代・20代、30代、40代、50代、男女各125名）

◆調査期間：2026年9月30日～10月1日

◆調査方法：インターネット調査

◆調査地域：全国

◆有効回答数：1,000サンプル（有効回答から1,000サンプルを抽出）

◆実施機関：ネットエイジア株式会社

＊利用条件

本記事内の図解／文章とも自由に転載いただくことが可能ですが、下記の利用条件をすべて満たす場合に限ります。なお、当社がふさわしくないと判断した場合は、掲載の中止を求めることがあります。

≪利用条件≫

1 情報の出典元として「ソニー損害保険株式会社」の名前を明記してください。

2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、ソニー損保の自動車保険トップページへリンクを設置してください。

https://www.sonysonpo.co.jp/auto/

＊調査要約

◆1ヵ月あたりの車の維持費　平均14,100円、SUV・クロカンでは18,700円

◆ドライバーが負担に感じる諸経費　「ガソリン代・燃料代」65.4%、昨年と同水準に

自家用車を所有し、月に1回以上車を運転する18歳～59歳の男女1,000名（全回答者）に、年間走行距離を聞いたところ、「3,000km超5,000km以下」（28.7%）や「5,000km超7,000km以下」（22.4%）との回答が多くなり、年間走行距離の平均は6,714kmでした。

年代別にみると、年間走行距離の平均は年代が下がるにつれて長くなる傾向がみられ、10代・20代では6,972kmでした。

過去の調査結果と比較すると、年間走行距離の平均は2025年6,728kmから2026年6,714kmと、14kmの減少となりました。

次に、車の維持費や負担感について質問しました。

1ヵ月あたりの車の維持費（※1）を聞いたところ、「5,000円～10,000円未満」（29.2%）や「10,000円～15,000円未満」（23.0%）の回答が多く、維持費の平均は14,100円（※2）でした。

主に運転している車のボディタイプ別にみると、維持費の平均が最も低くなったのは軽自動車（11,400円）、最も高くなったのはSUV・クロカン（18,700円）でした（※3）。

過去の調査結果と比較すると、維持費の平均は2021年以降、5年連続の増加となっていましたが、2026年（14,100円）は2025年（14,100円）と同水準で推移しました。

（※1）：保険料、ガソリン代・燃料代、駐車場代、修理代等のことで、税金、ローン返済、有料道路通行料は除く。
（※2）：100円未満は四捨五入
（※3）：オープン・クーペは参考値のため分析対象から除外

また、車の諸経費で負担に感じるものを聞いたところ、「ガソリン代・燃料代」（65.4%）が最も多く、「車検・点検費」（62.1%）、「自動車税」（58.4%）、「自動車保険料」（50.9%）、「駐車場代」「修理代」（いずれも19.4%）と続きました。

居住地別（※4）にみると、「駐車場代」は都市部では32.0%、地方では16.3%と、都市部が地方に比べて15.7ポイント高くなりました。

（※4）：市・区における人口ランキングの上位都市である、北海道札幌市、東京都23区、神奈川県横浜市、愛知県名古屋市、京都府京都市、大阪府大阪市、兵庫県神戸市、福岡県福岡市を「都市部」とし、それ以外を「地方」とした。

過去の調査結果と比較すると、「ガソリン代・燃料代」は2025年66.0%から2026年65.4%となりました。国際情勢の影響を受け、燃料の価格が大きく値上がりしているものの、2026年3月から緊急的激変緩和措置として補助金が支給されていることもあってか、昨年と同水準で推移しました。他方、2022年から5年連続で6割半ばを超えており、依然としてガソリン代・燃料代については大きな負担を感じている人が多いこともうかがえる結果となりました。