ソシオークヒューテック、新HRサービス「レジリエンスTech」の法人向けトライアル提供を開始

HRデータ×匿名相談×専門家支援×プログラムで、社員一人一人の自己理解と成長を支える

ソシオークグループ

2026年9月15日 11時00分

　ソシオークグループ（本社：東京都港区、代表：大隈太嘉志）のソシオークヒューテック株式会社（本社：東京都港区、取締役社長執行役員：松藤英文、以下「ソシオークヒューテック」）は、社員一人一人の自己理解と成長を支える新しいHRサービス「レジリエンスTech」について、正式サービス化を見据えた法人向けトライアル提供を開始します。

　レジリエンスTechは、HRデータ、匿名相談、専門家による支援、プログラムをつなぎ、社員自身の気づきや行動変容を支援することで、働き続けられる環境づくりにつなげるサービスです。

　2026年9月16日（水）から東京ビッグサイトで開催される「第19回 HR EXPO（総務・人事・経理 Week 2026内）」にて初披露いたします。

※本サービスは正式サービス化に向けたトライアル段階です。提供内容・機能・プログラム・提供条件等は、検証結果を踏まえて変更する場合があります。

■サービス開発の背景｜社員の状態が「分かったあと、どうするか」

　社員が力を発揮し続けられる環境づくりが求められる中、勤怠、評価、1on1、サーベイなどを通じて、企業が社員や組織の状態を把握できる情報は増えています。これまで見えにくかった変化や傾向に気づけるようになった一方、状態が分かっただけでは、必要な支援や次の行動につながるとは限りません。

　「レジリエンスTech」では、HRデータを社員自身が自分の状態を知るために活用します。必要な時には専門スタッフが向き合い、課題に応じた考え方や行動を実践するところまでサポート。自分の状態が「分かったあと、どうするか」までを支援し、一人一人が前向きに働き続けるための力を育てます。

「会社が社員を見る」だけの人事から、「本人が自分を知る」人事へ。

分かって終わるのではなく、その先の支援を社員一人一人に届けます。

■「レジリエンスTech」とは

　レジリエンスTechは、6段階のステップを通じて、社員一人一人が自分自身を知り、自分に合った方法を選びながら成長していくことを支えるサービスです。

ステップ	内容
1. 気づく	レジリエンスチェックや日常のHRデータなどを材料に、「なんとなく、いつもと違う」といった自分の変化に気づきます。
2. 自分を知る	自分の状態、考え方、行動、人との関わり方を振り返り、「自分は何に影響されやすいか」を整理します。
3. 支援を選ぶ	匿名相談など、その時の自分に合った方法を選びます。
4. 専門家と整理する	本人の希望に応じて、心理等の専門家と対話し、今起きていることや次の方法を一緒に整理します。
5. 仕事の中で試す	実際の仕事や人間関係の中で、小さな行動を試します。
6. 変化を確かめる	自分なりの変化を振り返り、自分に合う方法を「自分の取扱説明書」として育てていきます。

＜レジリエンスTechの特長＞

①HRデータを、本人にも価値を返すデータへ

　勤怠、1on1、評価、研修などのHRデータを、社員自身が自分の働き方や変化を振り返るための材料として活用します。

　人事・労務・総務システム「HR Techソシオコネクト」との連携に加え、既に他社の人事システムをご利用の場合も、連携可能なデータなどを確認しながら導入をご相談いただけます。

②「知る」だけでなく、「試す」「振り返る」

　公認心理師・精神保健福祉士等、資格・専門性を持つ専門家との対話とプログラムを組み合わせることが可能です。自分はどんなときに無理をしやすいのか、どう考えると整理しやすいのか、どのような行動なら自分には試しやすいのかを少しずつ見つけていきます。

　また、希望に応じて匿名で相談することも可能。その際の相談内容は、プライバシーに配慮し、原則として企業へ開示はしません。一方で、企業にはあらかじめ定めた範囲で、サービスの利用状況や全体傾向、プログラムを通じた変化など、個人を特定しない形で情報を提供します。

誰かに正解をもらうのではなく、

自分に合う方法を、自分で選べるようになる。

③上司も、人事も、抱え込まない社員支援へ

　社員自身が自分に合った方法を選び、本人の希望に応じて専門家が対話を重ねながら伴走する仕組みを通じて、人事や上司だけに社員支援が集中しない環境づくりを目指します。

立場	目指す状態
社員	自分の状態や強みへの理解を深め、自分に合う方法を増やし、必要なときに相談や支援を選べるようにします。
上司・管理職	部下の悩みを一人で抱え込まず、本来の業務・マネジメントに向き合いやすい状態を目指します。
人事	HRデータを把握するだけでなく、施策の利用状況や全体の変化を確認し、今後の人材育成・組織施策へ活かすことを目指します。