2022年は「米国株式サービス強化元年」に！サービス大幅拡充のお知らせ

～大台超えの取扱銘柄数！リアルタイム為替取引！外株サイトリニューアル！そして米株信用取引へ！！～

　株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：髙村正人、以下「当社」）は、2022年1月から順次米国株式サービスを大幅に拡充することを決定しましたので、お知らせします。

　近年、米国株式投資への関心はますます高まっており、当社のお客さまにおいては、特に20代のお客さまの売買代金が約2年間（2019年11月～2021年11月）で約17倍に急増するなど、米国株式取引が急速に普及しています。また、初めて米国株式を取引される方も急増しており、同期間で約6.7倍に増加しています。初めて国内株式を取引する方とほぼ同人数のお客さまが、投資対象として米国株式を選択され、米国株式の取引デビューを果たしています。

　当社は、2022年を「米国株式サービス強化元年」と位置付け、これまで以上に多くの個人投資家の皆さまに、資産運用の選択肢の一つとして、当社の米国株式取引を活用いただくため、以下のサービス拡充及び各種キャンペ－ンを行います。

 SBI証券の米国株式信用取引！2022年7月より開始予定

https://search.sbisec.co.jp/v3/ex/RT_foreign_us_margin.html
 

※ 各キャンペーンの条件の詳細はあらためて当社WEBサイトにてご案内いたします。

　当社は、個人投資家の皆さまの米国株式投資へのニーズにお応えするべく、本年4月の米国株式取引専用のスマートフォンアプリ「SBI証券 米国株アプリ（2021年12月17日（金）に大型アップデート済）」の提供をはじめとして、毎日・毎週・毎月の好きなタイミングで一定株数または一定金額で定期的に米国株式・ETFの買付ができる「米国株式・ETF 定期買付サービス」や、上場初日から当社が取り扱う予定のIPO銘柄の情報を素早くキャッチできる「IPO スピードキャッチ！（米国・中国）」、米国株式を貸し出すことで貸株金利を受け取れる「米国貸株サービス（カストック【Kastock】）」の提供など、サービスの拡充に積極的に取り組んできました。

　また、米国株式における取引コストの削減にも徹底して取り組んでおり、取引手数料は最低「0ドルから」としています。なお、米国株式取引での資産形成を応援する恒常的なプログラムとして、2021年7月1日（木）から、証券総合口座開設後最大2カ月間※2の米国株式の通常注文時※3の取引手数料を無料とする「【Wow！株主デビュー！】米国株式手数料Freeプログラム」を開始しています。

　当社は、今後も「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」を実現するべく、商品・サービスの拡充に努め、個人投資家の皆さまの資産形成を支援していきます。

■SBI証券における米国株式取引状況

■SBI証券の米国株式投資サービス​

※1　比較対象範囲は、米国株式取扱い数上位のネット証券3社（SBI証券、マネックス証券、楽天証券（カナ順））を指します（2021年12月23日（木）時点、当社調べ）。
※2　証券総合口座の開設タイミングによってお客さま毎に無料対象期間は異なります（1カ月超から最大2カ月まで）。
※3　米国株式の市場への通常注文（指値・成行・逆指値）が「米国株式手数料Freeプログラム」による手数料無料の対象となり、「米国株式・ETF定期買付サービス」による買付注文は対象外です。本プログラムの対象期間中の定期買付の設定・変更画面及び確認画面に表示される概算手数料・概算消費税・概算受渡金額は、手数料が含まれず計算され表示されています。約定時は、通常の米国株式取引手数料が発生しますのでご注意ください。

＜金融商品取引法に係る表示＞
商号等　：株式会社SBI証券　金融商品取引業者
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
　　　　　一般社団法人日本STO協会

＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。