ラインアップ大幅拡充で脱炭素社会の実現を加速!「エプソンのスマートチャージ」<LM>シリーズ3機種新登場

- 優れた低消費電力設計で消費電力量とCO2を削減 -

エプソン販売株式会社

 エプソンは、プリントやコピーの使用状況に合わせてプランや機器を選べる「エプソンのスマートチャージ」の新商品として、A3カラーインクジェット複合機『LM-C6000』『LM-C5000』『LM-C4000』の3機種を2023年2月上旬より発売します。

 現行商品の高速A3複合機<LX>シリーズ、A4・A3複合機/プリンター<PX>シリーズに加え、新シリーズ40~60枚/分※1の印刷速度帯のA3カラー複合機<LM>シリーズをラインアップしました。今回新商品を投入したことで、24ipm~100枚/分※1までのラインアップが大幅に拡充、オフィスのセンターマシンはもちろんのこと、医療や流通小売りなど、さまざまなお客様のシーンに合わせたご提案が可能となります。新商品は、設置場所を選ばないコンパクト設計で、ビジネスで必要とされる印刷速度と高画質を両立。一般的なオフィス向けのレーザー方式と比べ低消費電力、省資源化を実現することで、お客様の環境負荷低減を後押しし、脱炭素社会の実現に貢献します。

【新商品の主な特長】
  • 優れた低消費電力設計でCO₂排出量を抑え、脱炭素社会に向けた取り組みに貢献
  • 無駄をなくしたシンプルな構造で、小型化、省資源により環境負荷低減に貢献
  • 本体パネルで消費電力の確認が可能。環境活動への意識づけや取り組みのきっかけに

基本使用料金・発売開始時期

 エプソンのスマートチャージはニーズに合わせて選べるプランをご用意しています。
 詳しい料金/サービスプランは、エプソンのスマートチャージのページをご覧ください。
 https://www.epson.jp/products/bizprinter/smartcharge/

【新商品の主な特長】
優れた低消費電力設計でCO₂排出量を抑え、脱炭素社会に向けた取り組み貢献
 レーザープリンターから新商品<LM>シリーズに換えることで、消費電力量、CO₂排出量を62~66%※2削減することが可能です。稼働時の消費電力だけでなく、待機時も含めたトータルの消費電力量を示すTEC値も低く、国際エネルギースタープログラムを高水準で適合しています。インクジェットプリンターを利用いただくことが、脱炭素社会に向けた取り組みへの第一歩として有効な手段となります。


無駄をなくしたシンプルな筐体構造で、小型化、省資源により環境負荷低減貢献
 機体内部の構造を大幅に変更したことにより、横幅555mm、奥行620mm(収納時)と小型化を実現し、置き場所を選びません。また、大容量インクの搭載とシンプルな筐体構造により、消耗品、定期交換部品が少ないため、省資源による環境配慮に加え、メンテナンスの手間と時間の削減にも貢献、働き方改革へ寄与します。

本体パネルで消費電力の確認が可能環境活動への意識づけや取り組みのきっかけに
 本体のパネル上でプリンターの消費電力量※4を数値で確認することができます。過去9週間分の消費電力量を確認することができるため、前週と比較するなど環境活動の取り組み改善にもつなげることができます。また、用紙削減のためにおすすめの印刷方法を、パネルやドライバー画面のリーフマークで表示します。



※1: A4横片面。印刷スピード算出条件はエプソンのホームページをご覧ください。
※2: <LM>シリーズ各機種のTEC値とENERGY STAR®画像機器基準Version3.0にて定められたTEC基準値(40ppm機のTEC基準値)で比較した場合の削減比率。
詳しくはこちらをご覧ください。https://www.epson.jp/products/bizprinter/smartcharge/ecology/
※3:CO₂排出量は、環境省の「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」に掲載の算定方法(電気使用量×単位使用量当たりの排出量)を用い、「令和3年提出用」に掲載の係数(代替値0.000470t-CO₂/kWh)を使用し算出。
※4: 推定消費電力量を表示します。表示電力量は一般的な使用の目安値であり、本製品の使用方法によって異なる場合があります。右記の計算式で計算されます。<本製品で用紙1枚に印刷をするために必要となる電力量>×<過去7日間に印刷した枚数>

以上                                     

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会社概要

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URL
https://www.epson.jp/
業種
商業(卸売業、小売業)
本社所在地
東京都新宿区新宿4-1-6 JR新宿ミライナタワー
電話番号
-
代表者名
栗林 治夫
上場
未上場
資本金
-
設立
1983年05月