資産づくりのアイデアが見つかる「トウシルアカデミー」提供開始
- 「楽天マガジン」でマネー雑誌が無料で読める「おすすめマネー雑誌」プログラムも開始! -
「トウシルアカデミー」は、楽天証券が提供するお金の学びの総合ブランドです。お客様の日々の生活やタイミング、好みのチャネルに合わせて、資産づくりのアイデアを見つけることができます。楽天証券では、オウンドメディア「トウシル」をはじめ、「トウシルYouTube」やセミナー、公式Instagramなどをとおして数多くの情報を資産づくりのアイデアとして提供しています。特に「トウシル」は、楽天証券のストラテジスト・アナリストをはじめとした専門家による経済やマーケット、注目銘柄の解説に加え、楽天証券のお客様の声、個人投資家による人生のマネープランのつくり方、生活のお役立ち情報まで、2017年から約7年間、楽天証券のオウンドメディアだからできる幅広い情報を提供しており、お客様からのご好評を博しています。「トウシルアカデミー」を利用することで、例えばYouTubeからセミナーを見た後に、関連した情報を「トウシル」の記事でじっくり読み直したり、Instagramで気軽に確認したり、お客様のライフスタイルにあった方法で必要な情報を簡単に見つけることが可能になり、困っていることや気になっていることを、素早く解決することができるようになります。詳細は、こちらをご覧ください。https://r10.to/hYNtrG
さらに、「トウシルアカデミー」では、楽天証券でNISA口座もしくはiDeCo口座を開設済みなどの条件を満たすお客様向けに、お金のことを学べる投資に関連する雑誌やムック本を「楽天マガジン」で毎月3誌まで無料で読めるプログラム、「おすすめマネー雑誌」を開始します。これにより、よりお得にじっくりとお金のことを学べるようになります。
楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、個人のお金や投資に対する不安を軽減し、これまで以上に自分らくし豊かな人生を歩んでいけるようにサポートするため、引き続きお客様の投資活動・資産づくりに役立つ情報をわかりやすく提供してまいります。
「トウシルアカデミー」2つの特徴
1.いつでも、どこでも、自分のスタイルで、資産づくりのアイデアを見つけられる
有名講師の話を聞きたいときはセミナー、じっくりと学びたいときは書籍、気軽に知りたいときにはInstagramなど、お客様のライフスタイルにあった方法で、お金のことを学ぶことができます。
2.銘柄も、経済も、投資家の生の声も。みんなの「知りたかった!」に応える
2024年1月から開始される新NISAの使い方や優待・配当株などの銘柄の探し方、経済の動きだけではなく、お客様と同じ個人投資家の声や経験を知ることができます。まだ投資を始めていない方から、すでに慣れ親しんでいる方まで、多くのお客様が困っていることや気になっていることに役立つお金の情報を、さまざまな切り口で提供します。
【「トウシルアカデミー」ポータルページのイメージ】
トウシルアカデミーで提供するさまざまなコンテンツ、サービスにアクセス可能です。
(注)画面は今後変更の可能性もあります
<パソコン画面> <スマートフォン画面>
「おすすめマネー雑誌」
お金のことを学べる投資関連雑誌・ムック本などを、毎月3誌まで無料で読めるプログラム
サービス内容 | 「楽天マガジン」アプリにて毎月雑誌の閲覧に使えるチケットを3枚進呈 チケットを利用してお好きな投資関連の雑誌・ムック本などを合計3冊まで閲覧可能 *対象者は「楽天マガジン」にログイン後、チケットを獲得 |
対象期間 | 2023年11月6日(月)夕刻~2024年4月30日(火) |
対象者 | 以下1~4の条件をすべて満たしているお客様 1.楽天証券の総合口座を保有 2.楽天証券のNISA口座またはiDeCo口座(初期設定済)を開設 3.楽天ポイントコースを設定 4.楽天のグループ各社への情報提供の同意 *未成年口座、法人口座は対象外 |
URL |
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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