「楽天ペイ」、アプリでチャージが可能な金融機関を60以上追加

　楽天ペイメント株式会社（以下「楽天ペイメント」）はキャッシュレス決済サービス「楽天ペイ」アプリにおいて、「楽天キャッシュ」へチャージが可能な金融機関を60以上（注1）追加したことをお知らせします。

※追加した金融機関は、下記ページからご確認ください。

https://cash.rakuten.co.jp/charge/bank/new/20240603/

　「楽天ペイ」アプリは、だれでも便利、だれでもお得なアプリを目指し、「楽天キャッシュ」へのチャージ方法の拡大に努めています。今年2月には「楽天銀行」以外の全国の金融機関口座からのチャージが可能になり、4月には「ローソン銀行ATM」での現金チャージ、「楽天ラクマ」の売上金からのオートチャージも開始しました。今回、チャージが可能な金融機関を60以上追加し、より多くの方に利用いただけるようになりました（注2）。今後もさらに多くの金融機関への対応を予定しています。

　チャージされた「楽天キャッシュ」は、「楽天ペイ」アプリを通じて街のお店などで利用できるのはもちろん、「楽天市場」をはじめとした楽天グループの各種オンラインサービスでも利用可能で、お客様満足度No.1（注3）の「楽天ポイント」を貯めることができます。また、「楽天ペイ」アプリの送付機能を使って家族や友人に手数料無料で簡単に送ることもできます。

　2024年6月4日（火）より、だれでもお得を実感してもらうため、「楽天ペイ」アプリのポイント還元プログラムが進化します。

　これまで「楽天ペイ」アプリにおいては、「楽天カード」から「楽天キャッシュ」へのチャージで0.5%の「楽天ポイント」を進呈してきましたが、変更後は、「楽天カード」や「楽天銀行」をはじめとした全国の金融機関口座、「セブン銀行ATM」「ローソン銀行ATM」「楽天ラクマ」の売上金など、どの手段からチャージした「楽天キャッシュ」でも、コード決済（注4）に利用するとだれでもお得に最大1.5%のポイント還元が受けられるようになります（注5）。さらに、「楽天キャッシュでのコード・QR払いで最大20％還元！」キャンペーンを2024年6月4日（火）から7月1日（月）まで実施します（注6）。新しくなるポイント還元プログラムと本キャンペーンを合わせると、合計で最大21.5%分の「楽天ポイント」が還元されます。全国の金融機関から「楽天キャッシュ」にチャージした残高を用いて決済した場合もキャンペーン対象となります。詳しくはキャンペーンページをご確認ください

https://r10.to/hP3GFP　

　楽天ペイメントは、今後もお客様に利便性の高い決済サービスを提供するとともに、さらなる顧客満足度の向上を目指します。

（注1）2024年6月3日時点

（注2）チャージ方法の詳細はサービス説明ページをご確認ください。

https://cash.rakuten.co.jp/charge/bank/

（注3）ポイントに関する調査、有効回答＝1,000、インターネット調査、2022年11月、実施機関：マイボイスコム

（注4）コード表示・QR読み取り・セルフでの支払いが対象です。

（注5）

・一部対象外の店舗及び支払い方法があります。対象外の店舗は詳細ページをご確認ください。

https://pay.rakuten.co.jp/campaign/2020/pointprogram/rule/shop/

・変更後の「楽天ペイ」アプリのポイント還元プログラムは詳細ページをご確認ください。https://pay.rakuten.co.jp/topics/pointprogram/info/202404/

（注6）ポイント進呈は、1人あたり最大1,001ポイントまでです。

【楽天ペイメント株式会社について】 https://payment.rakuten.co.jp/

楽天ペイメント株式会社は、楽天グループの中で決済・マーケティングを中心としたサービスを展開する企業として2019年4月に設立されました。2023年度第2回日本版顧客満足度指数調査（※）QRコード決済業種で「顧客満足」指標など6指標で第1位の評価を獲得した「楽天ペイ」をはじめ、「楽天ポイントカード」「楽天チェック」「楽天Edy」「楽天キャッシュ」「楽天ペイ（実店舗決済）」などのサービスを運営しています。お客様には親しみやすく便利で安全な決済サービスを、加盟店には業種・業態に合わせた幅広い決済サービスと、データを活用したマーケティングプログラムによるビジネス支援を提供しています。

※日本版顧客満足度指数調査結果： https://www.jpc-net.jp/research/detail/006581.html

※記載されている会社名・製品名・サービス名などは、各社の登録商標または商標です。

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