ネット銀行初！「ヤマダNEOBANK 住宅ローン」でEVやV2H 機器購入費用の組込が可能に

株式会社ヤマダホールディングス（本社：群馬県高崎市、代表取締役会長 兼 社長 CEO：山田 昇、以下、ヤマダホールディングス）と、住信SBI ネット銀行株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長（CEO）：円山 法昭、以下、住信SBI ネット銀行）は、ヤマダデジタル会員専用のネット銀行「ヤマダNEOBANK 」において、株式会社ヤマダファイナンスサービス（本社：群馬県高崎市、代表取締役社長：古谷野 賢一、以下、ヤマダファイナンスサービス）を通じて提供する「ヤマダNEOBANK住宅ローン」へのEV やV2H 機器の購入費用の組み込みが可能となりましたのでお知らせいたします。

「ヤマダNEOBANK住宅ローン（*1）」は、お客さまの新たな住環境を整えるために必要な家具や家電・太陽光パネルの購入費を住宅ローンに組み込むことが可能で、住宅購入時の何かと資金がご入用なタイミングにおいて、お手元資金を利用することなく生活に必要な家具や家電を揃えることができ、大変ご好評をいただいております。この度、家具・家電・太陽光パネルの購入に加え、ネット銀行で初めて（*2）、EVやV2H機器の購入費用（*3）も住宅ローンに組み込むことができるようになりました。

今回、住宅ローンへの組み込みが可能となったEV・V2H機器を家庭に導入することにより、地球環境に配慮した住環境が整います。EV・V2H機器は、家庭用蓄電池としての役割を果たすほか、家庭の太陽光パネルで発電した電気をEVに蓄電して利用するだけでなく、EVに蓄積した電力を家庭で利用できる等、再生可能エネルギーを最大限に活用した環境負荷の少ない暮らしが実現します。

*1 ヤマダデンキの専用アプリからご利用いただける「NEOBANK住宅ローン」とは異なり、ヤマダファイナンス

　　サービスが取り扱う対面の住宅ローンが対象となります。

*2  「ネット銀行」とは、ソニー銀行、auじぶん銀行、PayPay銀行、大和ネクスト銀行、楽天銀行、GMOあおぞ

　　らネット銀行のことをいいます。保証会社の保証付き以外のプロパー住宅ローンで初めての対応となります。　　

　　2023年10月19日時点のHP情報より。             
*3  EVはヤマダホールディングスグループでのご購入に限ります。

ヤマダホールディングスは、「創エネ・蓄エネ・省エネ」を実現する取り組みとして、株式会社ヤマダホームズ（本社：群馬県高崎市、代表取締役社長執行役員：清村 浩一）を通じヤマダホールディングス50周年記念商品として、EVを標準搭載し、太陽光発電システム、V2H、IoTを活用した近未来スタンダード住宅「YAMADAスマートハウス」を販売するほか、環境に配慮したEVやV2H機器などの販売を通じヤマダだからできる次世代の暮らし提案『創エネ･蓄エネ･省エネ』を実現することにより、地球環境に配慮した保全活動を推進し、持続可能な社会の実現に努めてまいります。また、この度の「ヤマダNEOBANK住宅ローン」によるご購入に向けた支援を行うことで環境保全に資する商品の普及に取り組んでまいります。

 

住信SBIネット銀行グループは、2023年に制定した環境方針の下で、環境汚染や気候変動等は重要な課題であると認識し、さまざまな環境負荷低減に取り組んでいます。

今回「ヤマダNEOBANK住宅ローン」での、CO2を排出しないEVや太陽光パネル、V2H機器購入費用の住宅ローンへの組込の実現による購入サポートを行うことで、環境保全への貢献度が高い商品の普及や再生可能エネルギーの利用促進など、脱炭素社会の実現に向けて取り組んでまいります。

 

■「ヤマダNEOBANK住宅ローン」とは　　　

「ヤマダNEOBANK住宅ローン」は、ヤマダファイナンスサービスが、住信SBI ネット銀行を所属銀行とする銀行代理業者として提供している金融サービスです。魅力的な金利と充実の保障に加え、ネット銀行初のご融資期間最長50年にも対応いたします。住宅ローンお借換えにもご利用でき、お借換え時にEV購入資金、リフォーム資金、家具・家電資金の追加借入も可能です（追加お借入れは最大500万円）。

ヤマダNEOBANK住宅ローン

https://yamada-finance.co.jp/service/neobank-loan/

銀行代理業者：株式会社ヤマダファイナンスサービス

所属銀行　　：住信SBIネット銀行株式会社

許可番号　　：関東財務局長（銀代）第410号

取扱業務　　：預金の受入れ、資金の貸付を内容とする契約締結の媒介

 

地球環境との共存が持続的な社会・経済の発展につながるという考えに基づき、ヤマダホールディングスグループは、今後も、循環型社会の構築やCO2 削減に向けた取り組みを推進してまいります。