楽天証券、2,000円相当の株ギフトがもらえるプログラムを開始

- クイズに正解して口座開設をすると、楽天証券で人気の国内株式（購入代金）がもらえる！ -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、本日、2023年12月28日（木）より、楽天証券に関するクイズに正解して口座開設をされた方全員に、もれなく2,000円相当の国内株式（購入代金）をプレゼントする「株ギフトプレゼントプログラム」を開始することをお知らせします。

「株ギフトプレゼントプログラム」は、楽天証券にまだ総合口座を開設されていない方がクイズに正解すると、もれなく全員に2,000円相当の楽天証券の買付ランキング上位の国内株式（購入代金）をプレゼントするものです。小売やサービスなど、6つのカテゴリからお好きなカテゴリを選択いただき、抽選された1銘柄（上限2,000円の株数）と交換いただけます。受け取る口座は、特定口座、一般口座に加え、2024年開始の新NISA口座の成長投資枠も対象です。また、2,000円のうち、余った金額は、総合口座の預り金に現金として入金されます。これまで本施策は、キャンペーンとして期間限定で実施していましたが、お客様からのご好評を受け、このたびプログラム化することになりました。

国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※1）の1,000万口座を有し、NISA口座数No.1（※2）でもある楽天証券は、投資信託に加え、国内株式や米国株式の少額・積立投資を実現しています。特に、国内株式においては、業界で唯一（※3）リアルタイム取引に対応している「かぶミニ®（単元未満株）」取引と、単元未満株と単元株をあわせて積立設定できる「かぶツミ®（国内株式積立）」を提供しており、少額から国内株式投資が可能で、大変多くの方にご利用いただいています。また、「楽天ポイント」を1ポイント1円相当として、日米株式などの購入時に利用できるなど、投資初心者の方にも、株式投資を始めやすい環境を提供しています。今回、「株ギフトプレゼントプログラム」を開始することで、興味はあるものの、まだ株式投資をしたことがない方にも、投資への最初の一歩を踏み出していただくきっかけを提供します。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、今後もあらゆるお客様に投資を生活の一部にしていただける魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の投資活動・資産づくりに貢献してまいります。

• 「株ギフトプレゼントプログラム」概要

内容	楽天証券に関するクイズに正解し、楽天証券の口座開設をするともれなく2,000円相当の株ギフトがもらえる
対象者	本プログラム専用ページに掲載されているクイズに正解され、回答後の「口座開設はこちら」ボタンより、楽天証券の口座を申し込み、口座開設・初期設定・マイナンバー登録を完了された方
特典内容	2,000円相当の株ギフト
特典受取可能期間	初回ログイン日を起算とした365日以内
対象口座	特定口座、一般口座、新NISA口座（成長投資枠）
URL	https://r10.to/hksNF0

（注）プログラムの内容は、事前の予告なく変更になる場合がありますので、予めご了承ください。
　　　そのほか、プログラムの条件やご注意事項などの詳細は、ホームページをご覧ください。

※1：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2023年12月28日、楽天証券調べ）
※2：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社）」（2023年6月末時点）および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
※3：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））、単元未満株提供のスマホ証券（CONEECT）で比較（2023年12月28日、楽天証券調べ）

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会