楽天証券、「2024年 オリコン顧客満足度®ランキング ネット証券」3度目の総合1位を受賞！

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、株式会社oricon MEが本日発表した「2024年 オリコン顧客満足度🄬ランキング ネット証券」において、3度目の総合1位を受賞したことをお知らせします。

「オリコン顧客満足度🄬ランキング」のネット証券ランキングは、株式会社oricon ME が2006年に開始したもので、実際に証券会社で投資・資産形成をされているお客様を対象にアンケート調査を実施し、9項目の集計・評価がおこなわれます。

このたびの調査において、楽天証券は、「口座開設・特典」、「取引のしやすさ」、「分析ツール」、「情報提供」、「問い合わせ」の5項目でトップの評価を受賞したほか、特に、ネットを使った投資を始めて12ケ月以内の人を対象とする「レベル別」の「初心者」部門や、数週間以上保有し損益を確定させる手法で投資をおこなった人を対象とする「投資スタイル別」の「中・長期トレード」部門などでもトップの評価を受賞し、総合評価で3度目の1位を受賞することができました。

楽天証券は、「お客様本位の業務運営」に基づき、あらゆるお客様にご満足いただくため、常に安全性を重視した最新のサービスを、より低コストでお取引いただける環境を提供するべく取り組んでいます。特に近年は、投資初心者からトレーダー層の方まで、すべてのお客様にご満足いただくことを目指し、「楽天エコシステム（経済圏）」を活用した各種サービスの拡充、オウンドメディア「トウシル」をはじめとする多様な情報の提供、さらなるセキュリティの強化などに努めています。

2023年は、国内株式取引手数料が無料になる「ゼロコース」や、「かぶミニ®（単元未満株取引）」、「かぶツミ®（国内株式積立）」、同種の投資信託の中で業界最安水準（※1）のコストで運用することを目指している「楽天・プラス」シリーズを対象とした「投信残高ポイントプログラム」、生成AI活用のチャットサービス「投資AIアシスタント（β版＋プラス）」、個人向け債券取引サービスの大幅刷新「債券マルシェ™」などの提供を開始したほか、「withアドバイザー」などを通じたアドバイザーサービスの提供など、お客様の利便性向上に尽力してきました。その結果、2023年11月には、NISA口座数が業界最多（※2）の500万口座超に、同年12月には、総合口座数が国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※3）の1,000万口座超となるなど、大変多くのお客様に楽天証券のサービスをご活用いただいています。

今回の受賞は、多くのお客様にこれまでの取組みをご評価いただけた結果と考えております。楽天証券は、今回の評価に満足することなく、引き続きお客様のご要望の実現と投資・資産づくり生活のサポートを目指し、質の高いサービスを提供していくとともに、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えできるサービス拡充に尽力し、「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。

• 楽天証券「お客様本位の業務運営」について

https://www.rakuten-sec.co.jp/web/company/fiduciary/

• 「2024年 オリコン顧客満足度🄬ランキング ネット証券」調査について

株式会社oricon MEが本日発表したプレスリリースはこちらをご覧ください。
「2024年 オリコン顧客満足度🄬ランキング ネット証券」
https://life.oricon.co.jp/information/701/

調査概要：2024年 オリコン顧客満足度®調査 ネット証券
調査主体：株式会社oricon ME
調査方法：インターネット調査
サンプル数：14,703人
規定人数：100人以上
調査企業数：28社
定義：投資商品を取り扱っており、以下いずれかの条件を満たしている証券会社
　1）ウェブ経由での投資や取引を中心とするネット証券
　2）ネット証券以外の証券会社が提供するウェブ取引サービス
　3）金融庁の認可を受けているサービス
調査期間：2023年10月2日～同年10月16日、2022年8月12日～同年8月22日、2021年8月31日～同年9月13日
調査対象者：【性別】指定なし、【年齢】18～84歳、【地域】全国
条件：証券会社で現在投資商品を運用しており、以下すべての条件を満たす人
　1）インターネット経由でおこなっている人
　2）過去3年に年1回以上取引をした人
　3）主に、国内株式、外国株式、投資信託、債券、先物・オプションのいずれかの投資商品を取引している人。ただし、運用商品数は問わない

※1：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品で比較（2024年1月4日、楽天証券調べ）
※2：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社）」（2023年6月末時点）および各社ホームページ上での開示情報を基に、楽天証券にて集計
※3：各社ホームページ上での開示情報を基に、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村証券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会