【ライブ配信受講可】アフターコロナの社会と激変するビジネスを予測する【JPIセミナー 6月22日(月)開催】

加速するデジタル変革へ、いかに取組むべきか ~働き方 市民生活 行政 企業5.0の検証を踏まえ~

株式会社日本計画研究所

日本計画研究所は、株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所 代表取締役 荒瀬 光宏 氏を招聘して下記の通りセミナーを開催いたします。
セミナー終了後には、講師及び参加者間での名刺交換会を実施いたしますので、ビジネスに役立てていただける構成となっております。
本セミナーは、会場での受講と、ご自宅等ライブ配信受講のいずれかをご選択いただけます。

〔詳細・申し込み〕https://www.jpi.co.jp/seminar/15091

〔タイトル〕
加速するデジタル変革へ、いかに取組むべきか
アフターコロナの社会と激変するビジネスを予測する
~働き方 市民生活 行政 企業5.0の検証を踏まえ~

〔講義概要〕
コロナショックにより第四次産業革命が加速しはじめた。この押し寄せる大波を乗り越えて、生き残れる企業になるための第一歩は、これからの社会とビジネスがどう変革するかを予測することである。今回は、日本が目指すSociety5.0になぞらえ、働き方、市民生活、行政、企業がそれぞれどのような5.0を迎えるのかを検証してみた。
今後予想される環境の変化に対して、企業がどのような視点でデジタル変革に取り組むべきかを、未来視点で考える。


〔講義項目〕
1.外部環境の変化
 (1)ウィルスとの戦い
 (2)サステナビリティ
 (3)デジタルテクノロジー
 (4)第四次産業革命
 (5)Society5.0
2.働き方5.0
 (1)従来の慣習の見直し
 (2)デジタルシフト
 (3)人類の役割
 (4)ベーシックインカム
3.市民生活5.0
 (1)サービスのオンライン化
 (2)マッチングプラットフォーム
 (3)顧客体験(カスタマーエクスペリエンス)
 (4)シェアリングエコノミー
 (5)個人情報の利活用
4.行政5.0
 (1)電子自治体
 (2)社会課題解決
 (3)スマートシティ
 (4)マイナンバー活用
5.企業5.0
 (1)デジタルトランスフォーメーション(DX)
 (2)DX成功のポイント
 (3)経営資源のフレームワーク
6.総括
7.関 連 質 疑 応 答
8.名 刺 交 換 会
 講師及び参加者間での名刺交換会を実施いたします。

〔講  師〕株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所 代表取締役 荒瀬 光宏 氏

〔開催日時〕2020年06月22日(月)  16:30 - 18:30

〔会  場〕港区南麻布/JPIカンファレンススクエア https://www.jpi.co.jp/access

〔 参加費 〕
▶民間参加費1名 : 33,160円 (資料代・消費税込)
 2名以降 28,160円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合)
▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)

〔詳細・申し込み〕https://www.jpi.co.jp/seminar/15091

〔備 考〕
ライブ配信受講ご希望の場合は、お申込時備考欄にご記入をお願いいたします。

当日配付資料等は、後日郵送にて送付いたします。
受講後のご質問等、講師とのお取次ぎをさせていただきますので、ご遠慮なくお申し付けください。

■ライブ配信について
<1>Zoomにてライブ配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用IDとパスワードを
   開催2日前にお送り致しますので、開催日時にZoomミーティングへご参加ください。

※Zoomとは…
Zoomという通話アプリを使いますので、スマホ・パソコンとWi-Fi環境・インターネット環境があれば、
簡単にご参加頂けます。


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【お問合せ】
JPI 日本計画研究所
〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
TEL.03-5793-9761  FAX.03-5793-9766
URL  http://www.jpi.co.jp

 


【株式会社JPI(日本計画研究所)】
“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。
 

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会社概要

株式会社日本計画研究所

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URL
https://www.jpi.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
電話番号
03-5793-9761
代表者名
武内 利枝
上場
未上場
資本金
5000万円
設立
1974年10月