楽天証券、国内株式「らくらく注文™」機能をスマホサイトに搭載！

- 期間・種類の切替可能なチャート機能など銘柄情報を見ながら、1画面で直感的注文が可能に -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2024年5月12日（日）（※1）より、国内株式のお客様専用スマートフォンサイトに「らくらく注文™」機能を追加することをお知らせします。

このたび、2024年5月12日（日）（※1）から提供開始する「らくらく注文™」は、期間や種類をワンクリックで切替可能なチャート機能や市況情報、板情報などの銘柄情報に加え、総合口座やNISA　成長投資枠での買付可能額（余力）などを確認しながら、画面推移することなく1つの画面で直感的注文が可能になる新しい注文機能です。また、楽天証券ログイン後のお客様専用スマートフォンサイトの国内株式画面では、現物・信用取引の注文や約定照会がおこなえるだけでなく、業界で唯一（※2）リアルタイム・寄付き、両方の取引タイミングから選択して1株から取引できる「かぶミニ®（単元未満株取引）」や、1株から自動で積立可能な「かぶツミ®（国内株式積立）」の注文・設定をおこなえるほか、「ポイント投資（国内株式）」で利用可能な「楽天ポイント」数を確認できるなど、パソコンと同等の取引体験をスマートフォンで完結できるようになります。

楽天証券は、2023年末の口座開設者の約半数を30代以下のお客様が占めるなど、多くの若年層のお客様にご活用いただいています。口座の半数を占めるデジタルネイティブ世代をはじめ、あらゆる世代でスマートフォンの利用率は増加しています。今回の対応で、お客様はこれまで以上に、時間や場所を選ばず、いつでも・どこでも、お客様ご自身のタイミングで国内株式の取引が可能となるだけでなく、国内株式への投資・資産形成がより身近になることを期待しています。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、今後も、お客様のご期待を上回る魅力的な商品・サービスを提供することで、お客様のFinancial　Well-Beingを最大化するべく努めてまいります。

• 楽天証券　お客様専用スマートフォンサイトの国内株式画面　3つの特長

1．「らくらく注文™」機能で新たな投資体験を実現！
スマートフォンサイトで利用可能なすべての情報・取引を、他の画面に推移することなくおこなえる便利な注文機能です。期間や種類をワンクリックで切替可能なチャート機能や市況情報、板情報などの銘柄情報に加え、総合口座やNISA　成長投資枠での買付可能額（余力）など、1つの画面で必要な情報を確認しながら、直感的に注文することができます。

2．いつでも・どこでも、国内株式の資産・注文状況を一目で確認した取引が可能に！
ログイン後のお客様専用スマートフォンサイトの国内株式画面、トップ画面でお客様の資産情報や開催中のお得なキャンペーン情報だけでなく、現物・信用それぞれの取引や人気の「かぶミニ®（単元未満株取引）」・「かぶツミ®（国内株式積立）」の注文・設定や、「ポイント投資（国内株式）」で利用可能な「楽天ポイント」数の確認などができます。それぞれの注文から確認まで、ご自身の国内株式取引状況をスマートフォン1つで簡単に把握し、取引できます。

3．充実した銘柄詳細画面で情報収集がらくらく簡単に！
銘柄詳細画面では、株価・市況情報に加え、期間や種類をワンクリックで切替可能なチャート機能、配当・株主優待情報、四季報などの情報が1画面で確認できます。これまで以上に幅広い銘柄選択が可能になり、充実したスマートフォンでの取引ができます。


【楽天証券　お客様専用スマートフォンサイトの国内株式画面イメージ】
（注）画面は開発中のイメージのため、今後変更の可能性もあります

※1：2024年5月12日（日）～同年5月31日（金）はβ版提供。2024年6月1日（土）より、自動で正式版に移行予定
※2：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））、単元未満株提供のスマホ証券（CONNECT）で比較（2024年5月10日、楽天証券調べ）

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会