愛知県大府市で小児近視の実態を調査保護者の約9割が対策意向も、実行は約5割―意識と行動のギャップが明らかに ―

ロート製薬株式会社（本社：大阪市、社長：瀬木英俊）は、「ロートグループ総合経営ビジョン2030 Connect for Well-being」の実現に向け、子どもの目の健康維持に関する研究および啓発活動を推進しています。近年、子どもの近視は低年齢化・進行の早期化が指摘されており、将来の眼疾患リスクにもつながる可能性があることから、成長期における生活習慣を含めた予防・対策の重要性が高まっています。

こうした背景のもと、主体的な健康づくりを推進する愛知県大府市とは、これまでに「大府市におけるアイケアの啓発に関する連携協定」などを通じ、継続的な取り組み※1を進めてまいりました。

このたび、同市とロート製薬は、市内在住の小学1年生～6年生136名とその保護者を対象に「小児近視の実態調査および保護者意識調査」を実施しました。本調査の結果、保護者の約9割が近視対策の必要性を認識している一方で、実際に十分な対策を行っている家庭は半数未満にとどまり、意識と行動の間にギャップがある実態が明らかになりました。

※1大府市との継続的な取り組み

Ÿ 「大府市子どもの近視予防プロジェクト」に関する覚書締結（2022年4月）
https://www.rohto.co.jp/news/release/2022/0405_01

Ÿ 「大府市におけるアイケアの啓発に関する連携協定」を締結（2024年9月）

https://www.rohto.co.jp/news/release/2024/0913_01

Ÿ こどもの近視予防プロジェクト（大府市ウェブサイトより）

https://www.city.obu.aichi.jp/kenko/kenkozukuri/1023081/1023082/index.html　　

1．研究成果のポイント

＜実態＞ 大府市小学生の約3割が眼鏡・コンタクトレンズ等による視力矯正を実施 ＜生活習慣＞ 休日にデジタル機器を2時間以上使用する家庭が約半数、屋外活動2時間以上は約2割 ＜意識と行動＞ 約9割の保護者が「対策したい」と回答する一方、十分な対策を実施している家庭は半数未満

2．研究の背景

近年、子どもの近視は社会的課題として注目されています。特に成長期は目の奥行き（眼軸長※2）が伸びやすく、生活習慣の影響を受けやすい時期とされています。

大府市では「健康都市おおぶ」の取り組みの一環として、「子どもの近視予防に関する取り組み」を推進しており、当社はその連携企業として、地域における実態を可視化し、今後の啓発活動に活かすことを目的に本調査を実施しました。

※2 眼軸長：眼球の前後の長さ。一般に長くなるほど近視が進行する傾向がある。

3．調査概要

本調査は、2025年11月15日、16日の2日間で、愛知県大府市在住の小学1～6年生136名およびその保護者を対象に実施しました。学年および男女比は概ね均等であり、市内小学生の傾向を把握することを目的としています。調査はロート製薬株式会社が実施し、児童の視力矯正状況や生活習慣（デジタル機器使用時間・屋外活動時間等）、保護者の視力把握状況、近視対策への意識および実施状況等についてアンケート形式で回答を得ました。　

(注) 結果に関して、数値を四捨五入しているため、構成比の合計が100%にならない場合があります。

4．結果

（1）視力矯正の状況

図1：眼鏡・コンタクトレンズの使用率および利用用途

調査対象136名のうち、約3割が眼鏡やコンタクトレンズ等を使用しており、その理由の7割が「近視」でした。学年・男女の構成比はほぼ均等であり、大府市全体の傾向の一端を示す結果と考えられます。

（2）休日のデジタル機器利用と屋外活動不足

平日における家庭でのスマートフォンやタブレットなどのデジタル機器の利用時間は、多くの家庭では2時間以内が大半だったのに対し、休日ではデジタル機器を「2時間以上」使用している家庭は約半数にのぼりました。一方、近視抑制に有効とされる「2時間以上の屋外活動」を実施している家庭は2割程度でした。

図2：デジタル機器利用時間と屋外活動時間の分布

（3）意識と行動のギャップ

図3：お子様の視力の把握の程度

4：近視対策における意識と実行度の乖離

図5： 家庭で実施されている近視対策

保護者の8割以上が「子どもの視力を把握している」と回答しており、今回ご参加いただいた大府市の保護者における子どもの目への関心・意識の高さが確認されました。その把握手段としては約半数が「学校健診」と回答しており、近視の発見が主に学校健診に依存している傾向もうかがえました。

一方で、近視対策については8割以上が「日常的に対策を講じたい」と回答した一方で、実際に「対策を行っている」と回答したのは約半分にとどまり、意識と行動の間に差がある実態が明らかになりました。

加えて、実際に行われている対策は「照明環境の調整」や「デジタル機器使用時間の管理」が中心であり、より効果的とされる「屋外活動の促進」や「眼科での定期受診」は3割未満にとどまりました。

これらの結果から、保護者の関心は高いものの、発見機会が学校健診に偏っていることや、家庭での具体的かつ優先度の高い対策が十分に実践されていない状況が示唆されました。

5．今後の展望

本調査により、子どもの近視に対する保護者の関心の高さと、その一方で具体的な行動に移すことの難しさが改めて明らかになりました。

今後は、引き続き同市と進めている近視に関する啓発活動を継続していくとともに、より家庭目線かつ無理なく継続できる近視対策行動の啓発、日常生活の中で目の状態を定期的に確認する習慣づくりの啓発を強化してまいります。

ロート製薬は今後も「Connect for Well-being」のもと、地域と連携しながら、子どもと保護者が自らの目の状態を正しく理解し主体的に守ることができる環境整備を通じて、次世代の目の健康づくりに取り組んでまいります。