凸版印刷、仏教の考え方をビジネスに活かす動画コンテンツを販売

良いお寺研究会監修の動画コンテンツ「ビジネスシーンに活かせる仏教の考え」を制作、デジタル教材「CoreLearn®」の学習コンテンツに追加

　凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）は、一般社団法人良いお寺研究会（所在：東京都品川区、代表理事：鵜飼 秀徳、以下 良いお寺研究会）の監修のもと、動画コンテンツ「ビジネスシーンに活かせる仏教の考え」を制作。凸版印刷が提供するデジタル教材「CoreLearn®（※1）」の学習コンテンツとして、2021年1月より提供を開始します。

コンテンツイメージ © Toppan Printing Co., Ltd.

コンテンツイメージ © Toppan Printing Co., Ltd.

　凸版印刷は、良いお寺研究会の代表理事で、正覚寺（所在地：京都府京都市）副住職でもある鵜飼秀徳氏と、2019年より顧問契約を締結。以降、仏教の持つさまざまな知見を現代社会に即した形で整理し、ビジネスシーンに取り入れることのできる次世代型の人財（※2）開発施策の構築を目的とした共同研究を実施しています。
　その取り組みの一環として、動画コンテンツ「ビジネスシーンに活かせる仏教の考え」を今回制作しました。本動画コンテンツは、2500年の歴史を持つ仏教の考え方をビジネスシーンに取り入れ、主体的に行動するモチベーションや、ビジネスに必要な倫理観を学ぶことができるアニメーション動画です。
　具体的には、現代社会における働く意味、企業の価値、自分の在り方などの考え方を、仏教の教えを基にビジネスシーンへ活かせるよう、事例を交えて紹介しています。また「昨今、企業の不祥事がなぜ、発生してしまうのか」「不祥事を発生させないためには、どのような考えや心構えが必要なのか」という企業倫理やコンプライアンスの側面でも、新たな視座を高める内容となっています。同時に、1動画の時間を短くしたマイクロラーニング形式にすることで、隙間時間でも見ることができ、効率的な学習が可能となるだけでなく、要点を振り返るためのクイズを加えて「CoreLearn®」に搭載し、楽しみながら内容理解を深める工夫をしています。
　本動画コンテンツは、自社のeラーニングポータルサイトにて凸版印刷の全社員にも展開し、社員一人ひとりのビジネス教養の習得を目指していくとともに、今後は社員の反応や意見をふまえて第2弾のコンテンツ制作も検討していく予定です。なお本動画コンテンツは、凸版印刷が2017年に設置した人財開発ラボ（次世代型の人財開発のあるべき姿を調査/研究/検証する視察）で取り組んでいる研究会から生み出された施策の一つであり、凸版印刷全社員に対するSDGs教育の一環としても位置付けています。

　凸版印刷は今後も、仏教の考え方を次世代型の人財開発施策に取り入れていくとともに、仏教の考え方を取り入れた動画コンテンツのラインアップ拡充を目指します。

■ 動画コンテンツ「ビジネスシーンに活かせる仏教の考え」概要

プログラム	chapter1：なぜ今、仏教なのか chapter2：何のために働くか　〜働く意味と仏教〜 「小欲知足」、「我他彼此」、「中道」 chapter3：企業の価値を考える　〜企業と仏教〜 「利他」 chapter4：自分の在り方　〜仏教から学ぶ心の整え方〜 「四宝印」  chapter5：名僧の言葉　〜現代社会の事例〜「選択」、「光陰矢の如し」
収録時間	約40分
価格	1,800円（税別）／3ヶ月

 ■ 良いお寺研究会の鵜飼代表理事について
　1974年、京都市右京区の浄土宗・正覚寺に生まれる。現在、正覚寺副住職。大学在学中よりさまざまな取材に関わり、卒業後は新聞社に入社（事件、政治記者）。2005年に日経BP社に移籍。「日経ビジネス」記者などを歴任。2018年に独立し、京都の自坊に戻るとともにフリージャーナリストとして再スタート。同年、一般社団法人良いお寺研究会を設立し、「仏教界と社会との接点づくり」をテーマに活動を始める。東京農業大学・佛教大学非常勤講師。著書は『寺院消滅』（日経BP）、『ビジネスに活かす教養としての仏教』(PHP研究所)など多数。公益財団法人全日本仏教会広報委員（有識者）などを務める。

※1 CoreLearn®
　一人ひとりの理解度や進捗度合いに寄り添い、知識の習得を目指すデジタル教材として2017年10月より提供しており、三菱UFJ銀行や大分銀行、琉球銀行などの金融機関で採用されています。
＜「CoreLearn®」の詳しい説明についてはこちら＞
WebサイトURL：https://www.toppan.co.jp/solution/service/corelearn/

※2 人財
凸版印刷では、激しい環境変化を克服し、永続的な発展を目指す企業にとって「人」は「財産」であるとの考えから人材を「人財」と表しています。

＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以　上