SmartNews、防災に関するノウハウや災害に関する最新情報を集約してお届けする「防災チャンネル」を開設

9月1日の防災の日、また関東大震災発生から100年が経過したことを受けて　チャンネル内では、地震発生時の取るべき行動を学べる「もしもテスト」を公開　

スマートニュース株式会社（東京都渋谷区、代表取締役：鈴木健）は、9月1日が「防災の日」であること、また、2023年9月1日で関東大震災発生から100年が経過することを受けて、ニュースアプリ「SmartNews」に、防災に関するノウハウ記事や災害に関する最新情報を集約してお届けする専門チャンネル「防災チャンネル」を開設しました。

• 防災に関するノウハウ、災害の最新情報を集約してお届け

SmartNewsの「防災チャンネル」では、防災・減災に役立つノウハウを集約してお届けします。また、災害発生時の最新情報や、防災・減災に役立つリンク集なども掲載します。2023年9月1日は防災の日であると同時に、関東大震災発生から100年が経過した節目の日でもあります。地震や気象災害などに対してどんな備えを講じればいいのか、また、それらが発生したときにどう対処すればいいのか。これを機に、スマートニュースでは、ユーザーの皆さんに防災について考えるきっかけや、防災に関する知識を楽しく学ぶ場をご提供したいと考え、「防災チャンネル」を開設するにいたりました。

• 地震が発生した時にどう行動したらよいかを楽しく学べる「もしもテスト」を公開

「防災チャンネル」内では、地震発生時にどのように行動すればよいか実践的な知識が身につけられる「もしもテスト」を公開しています。このテストは、株式会社危機管理教育研究所 代表の国崎信江さん監修のもと、当社ともしもプロジェクト（※）が共同制作したものです。外出先でトイレに入っている時、お酒を飲んでいる時など、日常生活のありがちなシーンにまつわる問題が多く、多くの人にとって役立つ実用的な知識を楽しく学ぶことができます。

（※）もしもプロジェクトとは

東日本大震災から10年を契機とし、2021年3月に立ち上げ。渋谷区観光協会、渋谷未来デザイン、こくみん共済 coop 〈全労済〉の3団体が主催。もしも首都直下地震が起きたら、多くの交通機関がストップし、帰宅困難者は約500万人、避難生活者は約300万人にのぼり、食糧も不足するという被害予測があります。また、予期せぬ災害の発生により、75％もの人が思考停止に陥り、適切な行動ができなくなるといわれています。「もしも」は「いつか」起こるもの。しかし「もしも」に備えれば未来は大きく変わるはずです。本プロジェクトは、暮らす人、働く人、遊ぶ人など、多様な人が集う渋谷を舞台に、一人一人が「もしも」のために何ができるかを考え、備えることで、レジリエントな街づくりを目指す取り組みです。

公式サイト： https://moshimo-project.jp/

SmartNews「防災チャンネル」の「もしもテスト」イメージ

※画面は開発中のものです

​もしもテストでは、所定点数以上正解すると合格となります。合格した方には、先着順でプレゼントをご用意しています。2023年9月2日（土）、3日（日）に代々木公園（東京都渋谷区）で開催される「TOKYOもしもFES渋谷2023」(https://moshimo-project.jp/fes2023/shibuya) の専用ブース（けやき並木③ブース）にお越しいただき、もしもテストの合格のページを担当者にお見せいただくことで防災食（缶詰）を先着順で700人にプレゼントします（景品はお1人につき1回限り）。テストには何度でも挑戦いただけます。

• 「もしもテスト」参加方法

STEP1：SmartNewsのアプリをダウンロード（無料）

STEP2：SmartNewsアプリ内で「防災」と検索して「防災チャンネル」をタブ追加

STEP3：「防災チャンネル」内の「もしもテスト」企画バナーより参加

• SmartNewsについて  https://www.smartnews.com/ja/

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※：ICT総研 2021年モバイルニュースアプリ市場動向調査より「掲載媒体数3,000媒体」

• スマートニュース株式会社について  http://about.smartnews.com/

スマートニュース株式会社は、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」をミッションに掲げ、2012年6月15日に設立されました。日本と米国でニュースアプリ「SmartNews（スマートニュース）」を運用しています。世界中の膨大な情報を日夜解析し続けるアルゴリズムと、スマートデバイスに最適化された快適なインターフェースを通じて、世界中から集めた良質な情報を一人でも多くの人々に届けていきたいと考えています。