各業界・地域を代表する経営者や政界のリーダー、プロアスリート総勢1,288名が集結！指導者としての成長を遂げるビッグイベントが名古屋で開催

【11/29(土)開催】基調講演はワタミ株式会社代表取締役会長 兼 社長 CEO 渡邉美樹氏×青木仁志の特別対談ほか、会員同士で志を磨き合う一日。

　一般財団法人 日本プロスピーカー協会（以下、「JPSA」）が主催する「JPSAコンベンション2025in名古屋」が11月29日(土)に岡谷鋼機名古屋公会堂にて開催いたしました。当日は1,288名のJPSA会員が来場。基調講演には、ワタミ株式会社代表取締役会長 兼 社長 CEO 渡邉美樹氏×青木仁志の対談を実施。午後には業界・地域をけん引するトップリーダーがパネルディスカッション、座談会を行うセッションを開催。参加者は1年を振り返り、志を磨きあい、指導者としての成長を遂げる1日となりました。

※「邉」の文字は環境により表示が異なります。公式の表現では「邉」の「辶」の点が一つです。

■年に一度の祭典！各業界・地域を代表する経営者やプロアスリート総勢1,288名以上が集結！
　年に1度全国のJPSA会員が集う一大イベントで、各業界・地域を代表する経営者やプロアスリート総勢1,288名が集結。参加者は自らの1年を振り返り、志を磨きあい、指導者としての決意を固める1日となりました。

■自身のビジョンを拡張し未来への決意を固めるための充実のコンテンツ
▼基調講演
基調講演ではワタミ株式会社 代表取締役会長兼社長 CEOの渡邉 美樹氏に登壇いだきました。テーマは「『成功哲学』～普遍の成功法則がもたらす豊かな人生～」。人生を切り拓いてきた決意の瞬間や積極的な考え方や言葉を使い思考を現実化させる技術など、その言葉の一つひとつに会場全体が盛り上がる時間となりました。

▼パネルディスカッション&座談会

分野ごとに卓越した成果を出している指導者によるパネルディスカッション&座談会を全9会場で実施。明日から現場に活かせるエッセンスをシェアいただき、新しい気づきを得る時間となりました。

テーマ：

◎パネルディスカッション 

①『タイムマネジメント』 他者の力を借り、個人ではできないことを成し遂げる技術

②『幹部力』 トップの決断を正解にし、組織で大きな達成を創り出す技術

③『事業承継』 想いと志を受け継ぎ繁栄し続ける組織を創る技術

◎座談会

④『働きがい・採用』 社員と学生に選ばれる会社を創る

⑤『自ら学ぶ組織文化』 理想から逆算し主体的に学ぶ組織文化を創り上げる

⑥『専門職の組織づくり』 卓越した専門性と高い帰属意識を両立させる

⑦『子育てと仕事の両立』 家庭も仕事も追求し理想の人生を手に入れる

⑧『セールス』 業界を代表する圧倒的な成果を創る

⑨『上場』 会社のステージを上げ、社会の公器へと成長する

▼青木 仁志代表理事メッセージ
個々人の目的に対して思考を拡張し、学びや気づきを具体的な実践に落とし込むために青木 仁志代表理事がメッセージを実施しました。

■JPSAコンベンション2025 in 名古屋概要
【日時】2025年11月29日(土)10:30-18:00
【会場】岡谷鋼機名古屋公会堂
【参加資格】JPSA会員
【参加者数】1,288名

■JPSAについて
JPSAは「人間関係」と「目標達成」をキーワードに、人々がより豊かな人生を実現できるよう、講演・教育活動を通して社会貢献を行う一般財団法人です。全国に80以上の支部・部会と呼ばれるコミュニティが存在しており、6000名以上の会員が所属。W. グラッサー博士の提唱する「選択理論心理学」をもとに、人間関係の技術と目標達成の技術を広め、豊かな社会づくりに貢献することを目的とする。JPSA の認定講師は全員が社会の第一線で活躍する職業人でもあり、自らの経験と、心理学に裏打ちされた講演・教育活動を行う。JPSAは、アチーブメント株式会社の関連組織であり、JPSAが行う講師の認定やトレーニング・プロモーション等の活動を、アチーブメントが協力・支援している。

■アチーブメント株式会社について
創業から39年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでに情報をお届けした顧客は51万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出。2025年には世界最大級の意識調査機関であるGPTWが行う日本における「働きがいのある会社」ランキングにて中規模部門「第1位」にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。