ICT教材「すらら」不登校支援で導入自治体数・ID数ともに過去最高

約6年で自治体数10倍、ID数約19倍に

AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）が提供するアダプティブICT教材「すらら」は、不登校児童生徒の学習支援を目的とした自治体での導入が、2025年11月末時点で過去最高を更新しました。自治体で「すらら」が初めて導入された2019年と比較して、導入自治体数は10倍の20自治体、ID数は約19倍の4,219IDとなりました。学習成果と活用実績が教育現場で高く評価され、導入の動きが政令指定都市を含め全国に広がっています。

不登校支援で進む自治体での「すらら」導入　学習を通じて子どもたちの自信回復の一助に

文部科学省の調査では、2024年度の不登校児童生徒数が過去最多の35万人超となりました。自治体では学びの機会確保に向け、引き続き様々な取り組みを行っています。

「すらら」は、子ども一人ひとりの学力や学習ペースに応じた学びを提供でき、学習ログを通じて家庭やフリースクール等と学校が連携することが可能なICT教材です。この柔軟性が自治体の不登校支援施策と高く親和し、導入が年々拡大しています。

2025年には、政令指定都市での活用が始まったほか、県が運営するメタバースを活用した不登校支援で「すらら」が導入されました。さらに10月からは、公立高校の校内別室指導でも導入され、小中学生に加え高校生の不登校支援まで「すらら」の活用が広がっています。

導入した自治体からは「一人ひとりに合わせた学び直しができ、そこから自信が回復していったようだ」「出席扱い制度の理解が進んだ」といった声が報告されています。このように、「すらら」は不登校支援における有効な選択肢の一つとして評価されています。

統計的検証が示す「すらら」の教育効果

～すららネット「インパクトマネジメントレポート2024」より～

「すらら」の教育効果については統計的な検証も進んでいます。すららネット「インパクトマネジメントレポート2024※」では、共分散構造分析を用いた調査により、心理的に安心できる環境が学習意欲を高め、その意欲が学力向上につながるという間接的な効果が明らかになりました。特に不登校や発達障がいなど特別な支援を必要とする子どもにとって、心理的安全性の確保が学びの成果を生む前提条件であることが示されています。

また、実際の調査データからは「勉強ができるようになった」「自分に自信が持てるようになった」と答える子どもが多く、学習意欲や自己肯定感の向上が確認されています。これらの成果は、単に学力を支えるだけでなく、子どもたちが再び学びに向かう姿勢を取り戻す上で大きな役割を果たしていることを裏付けています。

すららネットは、こうした実績をもとに教育委員会や自治体との連携をさらに強化し、すべての子どもたちが安心して学び続けられる環境づくりを推進してまいります。

※すららネット「インパクトマネジメントレポート」

「不登校」「発達障がい」「低学力」「貧困」の4つの社会課題に対するすららネットの取り組みを、論理的因果関係に基づいて整理・可視化し、現場での実践状況をモニタリング・分析した内容を掲載しています。隔年で発行しており、2024年レポートは2025年7月に発行しました。2024年レポートでは初めての試みとして、データサイエンティスト監修による共分散構造分析を用いた調査を行い、「すらら」の教育効果を統計的に検証しました。詳細はコーポレートサイトからご覧いただけます。（https://surala.co.jp/sustainability/impact-management/）

■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」

「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブなICT教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人ひとりの学力に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の理解と定着をワンストップで実現します。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができるのが特長で、学習塾をはじめ、小・中・高校、高等教育機関、放課後等デイサービスや個人学習等幅広い活用が広がっています。

■株式会社すららネット

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念に掲げ、AIを活用したアダプティブな対話式ICT教材「すらら」「すららドリル」などを開発・提供しています。現在、国内の2,600校以上の学校や学習塾で導入され、約25万人の児童生徒が利用しています。全国の公立学校や有名私立学校、大手塾での活用が広がる一方、不登校や発達障がい、経済的困難な状況の子どもたちにも学習機会を届けることで、教育課題の解決に取り組んでいます。2017年には、代表的な EdTech スタートアップ企業として東証マザーズ市場（現東証グロース市場）に上場しました。

・コーポレートサイト 　https://surala.co.jp/

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