東大生がアメフトで「日本一」へ。スポーツ推薦ゼロ、未経験9割の選手・スタッフ70名へ”チームビルディング研修”を開催

圧倒的な体格や経験の差を「組織力」で凌駕する東大独自の戦略とは。2026年2月21日(土)-22日(日)に2日間の特別合宿を開催

東京大学アメリカンフットボール部「WARRIORS」は、国立大学で唯一、関東学生1部リーグ・TOP8に所属するチームです。選手のうち未経験者が9割でありながら、2025年シーズンでは名門の慶應義塾大学や立教大学に勝利。私立の名だたる強豪校がひしめく関東TOP8で4位という快挙を成し遂げました。
　今年で5回目を迎える本研修では、WARRIORSの武器である「学生主体の組織力」を最大化するべく、選手・スタッフの垣根を超えた70名の3・4年生全員が、自分自身のリーダーシップやチームの目的と向き合います。日本一に向けて、チームの土台をつくる2日間です。

■「経験の差」を「組織力」で凌駕する。
スポーツ推薦ゼロの東大が勝つための意識改革

　WARRIORSがリーグ戦で対峙するのは、スポーツ推薦制度や手厚い大学のサポート、豊富な競技経験を持つ私立の強豪校ばかりです。一方、WARRIORSで活躍する選手は、約9割が未経験者であり、運営スタッフも含めた部員全員が「東大生」として学業と両立しながら活動を続けています。経験の差だけでなく、練習環境や練習時間にも制約がある中、日本一を掴むためには、強固な組織力が欠かせません。

　組織力を高めるべく、本研修では３・４年生の部員全員が「なぜ東大で日本一を目指すのか」というチームの目的と「なぜ私はこのチームで戦うのか」という個人の目的を明確にします。チームの目的を自分事として捉え直すことで、自ら考え周囲に良い影響を与える「リーダー」としての当事者意識を育みます。

　選手・スタッフ全70名の上級生たちが共通の目的に向かって各々のリーダーシップを発揮する、一枚岩の組織の土台を築く2日間です。

■ 選手と運営スタッフが垣根を越えて本音を語り合う、組織一体化の2日間

　WARRIORSは、選手に加えて、マネジャー、トレーナー、マーケティング、SA（戦略）、SE（システムエンジニア）など、5部門の専門スタッフ、さらに監督・コーチ陣が結集した総勢150名を超える東大最大級の組織です。

　各部門が高度な専門性を発揮しているからこそ、部門間の連動性を強めることが、勝利をつかむカギとなります。そのため、本研修では、学年や部門の垣根を超えて全員が「日本一」という共通の目的に本音で向き合う場を設けています。単なる交流に留まらず、部員全員で「チームを勝利に導く考え方」を体感的に学び、具体的な勝利の方針へと落とし込みます。

■ アメフトトップリーグ出身の講師が伝える、一枚岩で勝つための思考法とは

　今回講師を務めるのは、自身も大学時代にアメフト部でプレーをし、社会人アメフトのトップリーグ選手として活躍したアチーブメント株式会社の高木謙治です。 2012年全社MVPと社長賞を同時受賞。3年連続で売上全社1位を樹立するなど高い成果を残しています。経営者やビジネスパーソンなど1万6千名を超える方々の人材教育に携わり、東京大学アメフト部や筑波大学体育スポーツ局をはじめ、様々なスポーツチームの研修講師としても活躍をしています。

　多くの組織変革を支援してきた高木は、一枚岩の組織を作るカギとなるのは、「自分の強みを、組織や周りの縁ある人にどう発揮するのか」という当事者意識だと伝えます。このメッセージを軸に、チームを勝利に導く「組織の一員」としての在り方や思考法を、自身の経験を交えてお伝えします。

【開催概要】

日時　：2月21日(土)・22日(日)　両日 9:00〜18:00

場所　：ビジョンセンター新宿マインズタワー（新宿駅新南口から徒歩3分）

対象　：東大アメフト部部員、監督、ヘッドコーチ

【研修概要】

・リーダーシップの本質を学ぶ体験型ワーク

・選手一人ひとりが日本一にかける想いをプレゼンテーション

・チームビルディング&ブレイクスルーを学ぶワーク

■アチーブメント株式会社について

創業から39年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでに情報をお届けした顧客は51万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出。2025年には世界最大級の意識調査機関であるGPTWが行う日本における「働きがいのある会社」ランキングにて中規模部門「第1位」にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。