「すらら」に高校「地学基礎」を新搭載　理科４基礎科目がついに完備

”地球のしくみ”と"宇宙の誕生"をアニメーションで視覚化、専門外教員の授業支援も可能に

AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：湯野川孝彦）は、AI教材「すらら」に「地学基礎」を追加し、2025年3月24日より提供を開始します。

これにより、「すらら」は生物基礎、物理基礎、化学基礎に続き、地学基礎を含む高校理科基礎4科目をすべて網羅することとなります。

「すらら」地学基礎のレクチャー画面。アニメーションと図解を組み合わせ、地球科学の概念を直感的に捉えられます。

生徒の根本理解と教員支援を同時に実現する新コンテンツ

教育現場では現在、多様な進路希望や学力層に対応する指導が求められる一方で、教員不足や校務負担の増大が続いています。なかでも地学基礎は一定の履修ニーズがあるにもかかわらず、地学を専門とする教員が極めて少ないことが長年の課題です。その結果、理科の他分野を専門とする教員が担当するケースも多く、「内容をかみ砕いて説明するのが難しい」「授業準備に時間がかかる」といった声が現場から寄せられてきました。

地学は、地層の形成やプレート運動、気象変化など、時間的・空間的スケールの大きな現象を扱う科目です。しかし教科書では断面図や静止図が中心となるため、「なぜその形になるのか」「どのような過程を経て形成されたのか」というプロセス理解に壁が生じやすい科目でもあります。結果として、生徒にとっても、教員にとっても根本理解が難しい科目になりがちでした。

今回追加された「すらら」地学基礎は、そうした授業上の課題を解消することを目指して開発しました。 

＜「すらら」の地学基礎の特長＞　　

①見えない地球の仕組みを、アニメーションで可視化して概念を根本理解

たとえば「堆積構造」の単元では、水流に乗って堆積物が移動し、層を成して積み重なっていく過程をアニメーションで再現します。                                       
生徒は断面図という結果だけでなく、形成のプロセスそのものを視覚的に捉えることができます。目に見えない時間の流れや動きを可視化することで、丸暗記ではない根本理解へと導きます。

②「すらら」ならではの初学者でも理解できる体系的な学習設計

初学者でも迷わない体系的なカリキュラムです。基礎から順を追って学べる構成とし、生徒が疑問を抱きやすいポイントを丁寧に解説しています。基本事項の定着にとどまらず、基礎から一歩踏み込んだ内容まで扱うことで、思考を深める学びを実現します。単元ごとの断片的な理解ではなく、地球科学全体を見通す構造的な理解を支援します。 

③専門外の教員でも安心して指導できる設計

生徒だけでなく教員も支える設計です。アニメーションレクチャーとドリル問題が一体となった構成により、授業準備の負担を軽減します。専門外の教員であっても、教材に沿って授業を進めることで重要ポイントを押さえた指導が可能です。板書資料や補足説明を一から作成する必要が減り、教員は生徒への声かけや理解度の確認といった、対話的な支援に時間を充てることができます。 

今回の地学基礎追加により、「すらら」は高校理科基礎4科目を一貫して学べる環境を整えました。文理選択や進路にかかわらず、すべての生徒が基礎科目を確実に理解できる土台を支えると同時に、専門教員不足という課題にもテクノロジーで応えます。

すららネットは今後も、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」という企業理念のもと、学ぶ人と教える人の双方にとって実践的で使いやすい教材開発を進め、現場に寄り添う支援を続けてまいります。 

 

■AI×アダプティブラーニング「すらら」

「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会、情報Ⅰの 6教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブなICT教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人ひとりの学力に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の理解と定着を実現します。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができるのが特長で、学習塾をはじめ、小・中・高校、高等教育機関、放課後等デイサービスや個人学習等幅広い活用が広がっています。

■株式会社すららネット

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念に掲げ、AIを活用したアダプティブな対話式ICT教材「すらら」などを開発・提供しています。現在、国内の3,100校以上の学校や学習塾で導入され、約26万人の児童生徒が利用しています。全国の公立学校や有名私立学校、大手塾での活用が広がる一方、不登校や発達障がい、経済的困難な状況の子どもたちにも学習機会を届けることで、教育課題の解決に取り組んでいます。

2017年に、代表的な EdTech スタートアップ企業として東証マザーズ市場（現東証グロース市場）に上場しました。

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