OKI、世界最小カラーLEDプリンターにラベル印刷対応機能・ロール紙ホルダーオプションを追加しリニューアル

製造・物流業など幅狭カラーラベルの即時発行を求める現場の作業効率向上に貢献

ロール紙ホルダー装着時の「PLAVI Pro330S」

OKIは、世界最小(注1)カラーLEDプリンター「PLAVI（プラビ） Pro330S」をリニューアル発売します。「PLAVI Pro330S」は幅狭用紙への多様なカラーオンデマンド印刷が行えるプリンターで、SIerと共創する業務改善システム用の出力端末として2020年9月に発売しました。このたび、ラベル紙のギャップ（ラベルとラベルの間）で自動カットする機能の実装と、専用オプションとしてロール紙ホルダーの開発を行い、カラーラベル印刷にも最適なプリンターとしてリニューアルしました。製造・物流現場や医療現場などで需要の高い幅狭カラーラベルの内製化・即時発行を実現する機能を加え、2022年10月26日より出荷開始し、グローバルで年間2,000台の販売を目指します。



新開発オプションのロール紙ホルダーは、「PLAVI Pro330S」に装着することで幅約3インチ（82mm）(注2)、最大直径8インチ（約203mm）のダイカットラベル（型抜きラベル）ロール紙がセットでき、標準装備の自動カット機能でロールから必要な枚数のラベルを都度印刷してカットすることができます（ロール to カット印刷）(注3)。また、ロール紙ホルダーには普通紙をセットすることもできます。必要な時に必要な枚数を印刷することができ、人の手による裁断も不要なため、流通店舗などの棚札やPOPの制作・貼替作業の効率化を実現します。

消費者ニーズの多様化により、メーカーや流通の現場では商品の少量多品種化が進み、それに伴い商品ラベル、識別ラベル、注意喚起ラベルなどカラーによる視認性や識別性を求めるラベルの種類も増加しており、工程管理・ラベル在庫管理効率化のために内製化の需要が高まっています。「PLAVI Pro330S」のコンパクトな筐体は、お客様の作業スペースを圧迫することなくカラーラベルの内製化を可能にします。トナー方式の特長である耐水性・耐アルコール性に優れており、上質紙・アート紙(注4)ラベルだけでなく、水濡れや結露への耐性を求められる現場向けには合成紙・白色PETラベルもご利用いただけます(注5)。

OKIは、2019年5月に販売開始した「PLAVI Pro1040/1050」（https://www.oki.com/jp/press/2019/05/z19012.html）を高生産性と高い印刷品質を実現するラベルプリンターの上位モデル、「PLAVI Pro330S」を現場近くに設置可能なコンパクト性とデータ受信から最短5秒(注6)のクイックプリントを実現したエントリーモデルとしてラインアップすることで、ラベル市場でのより幅広い用途での活用を目指します。

販売計画
標準価格：オープン価格
出荷時期：2022年10月26日
販売目標：グローバル2,000台／年、国内1,000台／年

商品概要

用語解説
注1：2022年9月現在市販されているカラーLED／レーザープリンターの本体体積において。当社調べ。
注2：ダイカットラベルのライナー（台紙）を含むセット可能幅は最大86mm。
注3：ラベルを複数枚カットする場合の最大用紙長は551㎜以下となります。
注4：オフセット印刷などに用いられる、表面を塗料でコーティングした発色に優れた用紙。
注5：確認済みラベルについては、リリース関連リンクをご覧ください。
注6：普通紙モード6ips時。データ受信から用紙先端が排紙口に到達するまでの時間。
注7：用紙のサイズ、厚さにより、印刷速度は変わります。連続印刷時にプリンター本体の温度調節や画質調整のため、動作が休止または遅くなる場合があります。印刷速度は温湿度条件によって遅くなることがあります。
注8：ブラックマークは表面／裏面いずれも対応しています。ダイカットラベルは、ギャップのみの対応となります。

リリース関連リンク
「PLAVI Pro330S」紹介サイト
https://www.oki.com/jp/printing/products/plavi-pro330s/index.html
 

• 沖電気工業株式会社は通称をOKIとします。
• PLAVIは、沖電気工業株式会社の登録商標です。
• その他、本文に記載されている会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。

本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
広報室
お問い合わせフォーム
https://www.oki.com/cgi-bin/inquiryForm.cgi?p=015j

本件に関するお客様からのお問い合わせ先
コンポーネント&プラットフォーム事業本部　情報機器事業部　国内販売推進部
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