楽天証券の新アプリ「iGrow™」、12月25日（水）より提供開始

- 楽天証券の全商品の資産管理、投資信託の取引、ロイター配信のニュースなども閲覧可能に -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、先般お知らせした新たなスマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow™」を、本日、2024年12月25日（水）より、iOS®およびAndroid™で提供開始（※1）したことをお知らせします。これにより、楽天証券の全対象商品・楽天銀行預金残高・「楽天ポイント」の全資産管理から、投資信託の取引などが1つのアプリでおこなえるようになりました。

今回提供開始したスマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow™」は、投資が初めての方でも使いやすく、安心した資産づくりが可能になる楽天証券オリジナルのアプリです。NISAを含む投資信託の購入・積立設定から保有商品管理が完結できるだけでなく、楽天証券の全取扱商品と楽天銀行預金残高、「楽天ポイント」の資産推移の確認も可能になりました。将来的には、NISA成長投資枠でも購入可能な国内外株式の取引機能を追加するなど、「iGrow™」の対象商品を随時拡充していく予定です。また、SNS感覚で情報収集ができる機能も搭載しています。楽天証券経済研究所や楽天証券各サービス担当者に加え、ロイター配信のニュースなどを「iGrow™」で随時閲覧できるようになります。

なお、「iGrow™」は、楽天証券の口座をお持ちのお客様は全機能の利用ができ、楽天証券の口座をお持ちでない方においても機能の一部を無料で利用可能です。これにより、お客様は、スマートフォン向けアプリで資産づくりを、“はじめる”だけでなく、“つづける”までを一貫できる環境が整います。なお、アプリ名の「iGrow™」には、お客様の資産づくりに永く寄り添うアプリとして、お客様の資産と楽天証券が一緒に育っていきたいという想いを込めました。詳細は、楽天証券ホームページをご覧ください。

https://igrow.rakuten-sec.co.jp/

証券総合口座数国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※2）、NISA口座数業界No.1（※3）をほこる楽天証券は、外部評価機関による顧客満足度調査にてネット証券部門4冠を達成（※4）し、多くのお客様にご活用いただいています。楽天証券は今後も「資産づくりの伴走者」として、今の時代に最適な新しい資産づくりサービスを提供し続けることで、お客様のFinancial Well-beingを実現し、より豊かな人生を歩んでいけるよう最大限のサポートに努めてまいります。

スマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow™」画面イメージ

「かんたんまとめ買い」画面

ロボアドバイザー「かんたん積立診断」画面

商品別ポートフォリオ画面

資産推移画面

「iGrow™」投稿画面

※1：iOS®は、米国およびその他の国々で登録されたCisco社の商標。Android™は、米国およびその他の国々で登録されたGoogle Inc.の商標

※2：各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村證券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数

※3：金融庁「NISA口座の利用状況調査（令和6年9月末時点）」および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計

※4：「J.D. パワー2024年個人資産運用顧客満足度調査SM」＜ネット証券部門＞、「2024年 オリコン顧客満足度®ランキング ネット証券」、「J.D. パワー2024年NISA顧客満足度調査SM」＜ネット証券部門＞（2024年調査のネット証券部門は同率2社が1位受賞）、「2024年 オリコン顧客満足度®ランキング 新NISA 証券会社」にて、それぞれ1位受賞

J.D. パワー調査詳細：https://japan.jdpower.com/awards

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】

楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者

加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会